まるでSF映画　整形も見破る「顔識別技術」、精度は99％ (2/2)

捜査にも応用可能

　2002年の米SF映画「マイノリティ・リポート」には、街中に設置された認証装置が通行人の網膜を自動スキャンし、個人を特定した上で次々と広告が映し出され、名前を呼びかけてくる一幕がある。

　これは顔認証の“未来版”といえるが、東大生産技術研究所の佐藤洋一教授（46）は「今後5〜10年で技術はかなり進歩する。技術的に映画のような世界はあり得る」と予測する。

　交流サイト「フェイスブック」など、ネット上に“データベース”となり得る顔写真を実名つきで登録する人も多い。

　認証精度がさらに上がった将来、街中の防犯カメラからネット経由で送信された映像データがハッキングで盗み出され、ネット上の顔写真と照合されることになれば、居場所を特定される恐れもあるという。

　佐藤教授は「将来、犯罪捜査に本格導入されれば飛躍的に捜査の効率が上がる」と治安上のメリットを指摘する一方、「データの管理、運用を厳格にする必要がある」とクギを刺す。

「使用基準作り急務」

　顔を識別する技術は目新しく、消費者が不安を感じてしまいがちだ。個人情報問題に詳しい岡村久道弁護士（55）は「使用基準を早く定めるべきだ」と指摘する。

　個人情報保護法は個人を識別できる情報を「個人情報」と規定。取得した個人情報の用途を伝える義務がある。

　年齢などの属性を推測する顔認識では、企業側は「すぐに画像データは消去され、残るのは属性情報だけなので個人情報には当たらない」と説明する。

　しかし、どこまでが個人情報に当たるのか、司法は具体的に示していない。

　国は昨年11月、研究会を設置して問題点の洗い出しと指針の検討に着手。

　岡村弁護士は「『本当にデータは破棄されているのか』と疑念を持たれないようにするためにも、早急な透明性の確保が必要」と訴える。