茨城県東海村の加速器実験施設「Ｊ−ＰＡＲＣ（ジェイパーク）」で起きた放射能漏れ事故は、加速した陽子の流れを制御する電磁石の電源トラブルが原因である可能性が高いことが分かった。このことで、実験材料の金から想定以上の放射性物質が発生したとみられる。運営主体の一つの高エネルギー加速器研究機構の理事が取材に明らかにした。日本原子力研究開発機構によると、２５日になって事故でさらに２人が被ばくしていたことが判明し、被ばく者は計６人となった。２人は高エネ研の４５歳の職員（被ばく量は１．０ミリシーベルト）と２３歳の大学院生（同１．４ミリシーベルト）。

　Ｊ−ＰＡＲＣは地下の三つの加速器をつなぎ、陽子を光速の最大９９．９８％にまで加速する。事故は円形加速器（１周約１６００メートル）につながる「ハドロン実験施設」で２３日に起きた。

　高エネ研の峠暢一（とうげ・のぶかず）理事によるとハドロン実験施設では、円形加速器を周回しながら加速される陽子のうち、実験施設への取り出し口に漏れ出る陽子線を利用。しかし、陽子の流れをコントロールする電磁石が突然作動しなくなり、施設への陽子の流れが一気に強まったという。このため、陽子を衝突させる標的の金が高温となり、細かな粒子状や別の放射性核種に変換された。一部が金属製のパイプや遮蔽（しゃへい）材を突き抜けて実験室内を汚染した。室内からは、ナトリウム２４（半減期１５時間）、ヨウ素１２３（半減期１３時間）、金１９９（半減期３．１日）などの放射性物質が見つかったという。

　原子力機構は、おおむね南西方向に１０００億ベクレルの放射性物質が放出されたとする推定値を明らかにした。年間の放出管理目標の１００分の１に相当する。職員が２３日午後３時半ごろ、実験室内の空気をサンプル採取し、排気ファンで既に外部へ放出された分も加味し放出量を推計した。

　事故当時、施設の南西方向にある三つのモニタリングポストでは平均毎時３ナノグレイの放射性物質が検出されたが、機構は「３ナノグレイは（年間公衆被ばく限度の）１ミリシーベルトの３０万分の１に相当し、健康への影響は少ない」としている。

　Ｊ−ＰＡＲＣの池田裕二郎センター長は県などの立ち入り調査の際、「安心してセンターが稼働できるように努力する」と述べ、早期の運転再開に意欲を示した。【西川拓、中西拓司】