納豆人生、まっしぐら

　３時、就寝。

　７時に起床し、大粒納豆、目玉焼き、白菜の昆布巻き漬けでご飯２杯の朝食をとる。

　８時過ぎから昨日、本ブログに掲載した日本会議新潟県本部の件で、問い合わせを多くもらう。
　なかには日本会議全体を敵にまわした！とご指摘してくれる方もいらっしゃたが、私の思いはまったく逆である。
　日本会議やその他の保守活動を通じて国を良くしようと、真面目に奉仕活動されている方が大半であり、だからこそ一部の人間による暴走が許せない。加えて、デマゴギーにすり替えるから、徹底的にこういった輩は表にだすべきと考えている。

　午前中は携帯電話のバッテリーがなくなるほどの電話ラッシュとなったので、電話をしながら郵便物などを整理。
　現在、兵庫県立美術館で開催されている「超・大河原邦男展　レジェンド・オブ・メカデザイン」に行かれた方から送ってもらったポストカードには、リアルタイプカラーのガンダムが描かれていた。送ってもらい、ありがたい限りである。

　１４時、冷凍讃岐うどん２玉を茹で、とろろ昆布、挽き割り納豆、再仕込み醤油をぶっかけた納豆とろろうどんで昼食。

　１５時、１７時と事務所に来客があり、イベント企画について話し合う。

　１９時から市内某所にて市政に関する意見交換。

　２１時３０分、自宅に戻り、豚肉モモ肉を八丁味噌を多めに入れたオリジナルの味噌焼肉のたれで焼いたもの、レタス中心のサラダ、ハマチのアラを使った味噌汁、ビール５００ｍｌ３本で夕食をとる。
　八丁味噌には魔力があり、ついつい風味付けのはずが量が増えていってしまう。

　日本の原子力発電システムの輸出として、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）やトルコ共和国との原子力協力協定が署名され、さらにサウジアラビアとの原子力協定交渉について開始することが合意された。
　また原子力プラントメーカーでもある日立は、イギリスのＨ・Ｎ・Ｐ（ホライズン・ニュークリア・パワー）社を買収。原発建設予定地のアングルシー島では、地元雇用の確保など日立に期待する声が高まり、一刻も早い着工が求められている（２０２０年初めに発電を開始する計画）。今年３月１４日から２日間、イギリスのジョーンズ・ウェールズ地方担当相（６１）が来日し、茨城県日立市にある日立製作所臨海工場、日立が青森県大間町で建設中の大間原子力発電所、そして福島第一原子力発電所を視察している。
　日本が原子力発電システムを輸出することは経済的なメリットばかりではなく、日本の技術力維持と向上（若い世代の技術者の養成にも）というメリットもあり、かつ核兵器への転用が難しい原子炉にすることで、いわゆる平和的核の利用という意味もある。
　そういった技術的な点、そして急速な勢いで複数の異なった形式の原子炉（同じ発電サイト構内でも運営会社が号機によってバラバラ）を建設している中国のことはまったく触れずに、ただ核拡散うんぬんと主張している記事があった。
　以下に引用したい。

平成２５年５月９日『朝日新聞』社説

原発の輸出－まず核不拡散を考えよ

　安倍首相がトルコとアラブ首長国連邦を訪れ、原発の輸出に道を開く協定が署名された。サウジアラビアとも将来の協定を含めた話しあいを始める。
　中東ではいま、原発の計画があいついでいる。その受注争いに遅れまじと、トップセールスに首相が乗りだした。
　だが、原子力技術には、経済政策とは切り離して考えるべき重い問題がある。
　広がる原子力の利用と世界の安全を、どう両立させるか。核の拡散防止は２１世紀の難問である。商機に走る政府に、そのことへの深慮が見えない。
　国際原子力機関によると、これから南アジアや中南米などもふくめ、とくに新興地域で原発の需要が急速に高まる。
　４０年後の世界では、原発による発電量が、いまの３・５倍を超すという予想もある。
　逆にいえば、それだけ核が広くあちこちに散らばり、危険と背中あわせの世界になる。中東はまさにその最前線だろう。
　産油国といえども国内で使う電力が増え、輸出にまわせる分が減っている。
　やがては来る石油の枯渇も見すえ、再生可能エネルギーについても意識が高まっている。
　そこで、日本のお家芸ともいえる省エネや都市環境技術などで力を貸すのはいいことだ。
　だが原発は別ものだ。
　原子力は発電用に始めたものでも、いつでも核兵器づくりに転用することができ、拡散の危険は渡す国と受けとる国だけの問題にとどまらない。
　だから、どんな政治体制の国でも、情報をきちんと公開し、核物質の管理も厳しく監視できるようにせねばならない。
　それは絶対君主制を敷くサウジなども例外ではありえない。
　ましてや、アラブ諸国の多くにはイスラム過激派がいる。民衆革命を引きがねにした改革のさなかでもある。
　災害だけでなく、政変の波が押しよせても、核物質や技術が流出しないよう、しっかり防護策をとらねばならない。
　確かに、フランスや韓国などはサウジと原子力協定を結び、ＰＲを始めている。だが米国は核物質を管理するしばりの強い協定を編み出したいと考え、慎重にかまえている。
　唯一の被爆国であり、そしていまも福島の原発事故と取り組む日本には、核の不拡散体制の強化についても時間をかけて貢献の道をさぐる責務がある。
　それは、地球の安全にかかわる深刻な課題であり、成長戦略の利害のなかで論じる問題ではない。