NEVADAブログ

今回の日経平均暴落の理由ですが、日本では中国のPMI指数悪化等が報じられていますが、世界一の経済紙であるFT紙は違います。
さすがの分析をしており、また意見を聞いている相手が違うのです。

日本では株を買い上げる賛成派を大方登場させていますが、FT紙や他国のマスコミは、分析のプロを登場させており、全く違った見方から分析をしているのです。

『２３日の世界的株急落は、この春の株高がいかの中央銀行の緩和マネー頼みだったかを改めて浮き彫りにした。
発端はFRBのバーナンキ議長が「今後数回の金融政策会合」で量的緩和を縮小する可能性があると発言したことだった。』

この意見は、今までこのブログ、ワールドレポート等で指摘したことであり、今回これが起こっただけなのです。

中央銀行の「ばらまきマネー」が少しでも消えるとなり、あわてて資金を株式から機関投資家が引き揚げたのが
今回の日経平均１０００円以上の暴落となったのです。

そしてこれが意味することは、今回の１０００円の暴落が「終わり」ではなく、これから本格的な１０００円規模の暴落が始まるということになるのです。

それを示唆しているのがこのFT紙のもう一つの見出しです。

『政治家への警鐘』

『コミュニケーションに基づいた戦略はもろ刃も剣だ。成功するとは限らないからだ』

この論説は今日の日経新聞国際版に完全に掲載されていますので、資産家・投資家の方は是非お読み
ください。

今の金融緩和マネーはすでに消滅してきており、これ以上緩和マネーがないとなると、投資家はどう動くでしょうか？

当然市場から逃げていきます。いまそれが起こっているのです。

数千兆円という世界中にばらまかれた資金が徐々に株式市場・不動産市場から「消滅」し始めているのです。
そしてその資金で買いあげられてきた日本の株式市場は、その引き揚げ対象ナンバーワンになっているのです。

「山高ければ谷深し」

今まで日本株を買い上げたきた投資家は、この格言をかみしめる時が来るはずです。