【ソウル聯合ニュース】円安進行を追い風に世界市場での躍進が期待されていた日本車メーカーが低迷している。一方で韓国の現代・起亜自動車グループは海外市場の低迷期にシェアを拡大し、新興市場に攻勢をかけてきた戦略が奏功し善戦している。
今年１～４月の欧州市場でのトヨタ自動車の売り上げは前年同期比１３．０％減の１７万９３４２台だった。欧州でのシェアは４．６％から４．３％に低下した。日産自動車も販売台数が同５．４％減少した。円安が本格化した３月にも日本車メーカーの世界販売台数は前年同月比１０．１％減少した。
一方、現代・起亜自動車グループは１～４月に欧州市場で２５万８９５０台を販売し、前年同期比０．１％減にとどまった。シェアは５．８％から６．２％に拡大した。
１～４月の現代・起亜自とトヨタの世界販売実績を比較すると、現代・起亜自はブラジルと中国市場での好調を背景に同７．３％増加したのに対し、トヨタは同３．１％減少した。円安の影響が出始めた４月にも現代・起亜自は７．１％増加した一方でトヨタは２．９％増にとどまった。
日本車販売が低調な背景には、海外生産の割合が８０％近くを占めるため円安効果があまり期待できない状況がある。韓国のＫＢ投資証券の報告書は「日本車メーカーの輸出は金融危機以前に年間６７０万台に達したが、現在は４８０万台に落ち込んだ。円安効果を狙って輸出量を６００万台以上に増やすなら、部品調達網や流通網など自動車産業全般を再興する時間が必要だ」と分析する。
このためトヨタは２０１４年会計年度の輸出目標を前年比３．８％減の１８５万台に設定した。ホンダや日産は海外現地生産を増やす計画を発表した。
米国市場に重点を置く日本車メーカーの海外戦略も、中国や欧州市場で頭角を現している韓国車メーカーと異なる点だ。
金融危機以前にはトヨタ、ホンダ、日産の３大メーカーが世界の上位１６自動車メーカーの時価総額に占める割合は５０％を超えていた。しかし、中国などの新興市場が存在感を増すにつれ徐々に低下し、２００６年の５７％から２０１２年には３７％に落ち込んだ。日本車に代わり中国市場で１位を占めるドイツ車、新興市場で高成長を続ける韓国車、構造調整に成功した米国車などが台頭している。
東部証券アナリストは「米国市場が中国市場を再び上回ることはないように、円安進行が続いても米国市場中心の日本のビック３が再び世界市場をリードすることはない」と予測した。ＫＢ投資証券も「韓国、日本、米国、インドネシアを除いた現代・起亜自とトヨタの世界販売はほぼ互角。欧州の自動車市場が回復の兆しをみせ、中国など新興市場で現代・起亜自の躍進が続く点を踏まえると、両社の世界販売の差は一層縮まるだろう」と見通した。
ただ、円安による日本車メーカーの販売競争が激しくなれば、現代・起亜自の収益や投資環境が相対的に悪化する可能性も指摘される。現代自動車関係者は「単純な輸出量や販売量の増減よりは、円安による日本車メーカーの収益構造改善がより重要なポイント。収益性が改善し開発や投資余力が生まれれば、日本車メーカーが有利になる」と危機感を示した。