被災地で大規模健康調査始まる

5月20日 12時19分

東日本大震災で被災した宮城と岩手で、合わせて１５万人の住民に協力してもらい、長期的な健康調査を行って健康管理や薬の開発などにつなげようというプロジェクトが始まり、宮城県七ヶ浜町で初めての調査が行われています。

このプロジェクトは、被災地の住民を対象に長期的な健康調査を行い、日々の健康管理につなげるとともに、調査で得られたデータを解析し新しい薬の開発などにつなげることなどを目指しています。調査は、東北大学と岩手医科大学が中心に進め、３世代で暮らす家族が多いとされる被災地の沿岸部の住民およそ１５万人が対象となりました。
２０日は、津波の被害を受けた宮城県七ヶ浜町で、健康診断を受けに来た人たちに協力を呼びかける説明会が開かれました。
会場では、協力を申し出た人の採血や尿の採取が行われ、住民は今までにかかった病気や食生活などを調査票に記入し、後日、郵送することになっています。
調査に協力した５０代の男性は「震災前と比べて体重が増え、体調管理を見直したいと思っていた。提供するデータが今後、役に立ってくれたらと思う」と話していました。
東北メディカル・メガバンク機構の山本雅之機構長は「得られたデータを医療の発展につなげるのはもちろん、先進的な研究に関わる医師や専門職の人を集め、震災でさらに悪化した被災地の医療の復興につなげたい」と話しています。