マダニ感染症 長崎で実態調査始まる

5月13日 18時23分

マダニが媒介する新たな感染症の報告が全国で相次ぐなか、厚生労働省の研究班は、媒介する種類を特定したり、ウイルスの分布を把握したりするための実態調査を、１３日から長崎県内で始めました。

マダニが媒介するＳＦＴＳ＝「重症熱性血小板減少症候群」はことし１月、国内で初めて感染が確認され、厚生労働省がさかのぼって調査した結果、平成１７年からこれまでに九州、中国、四国の８つの県で１３人の感染が確認され、このうち８人が死亡しています。
厚生労働省の研究班は、４０種類以上あるマダニのうち、ウイルスを媒介する種類を特定したり、ウイルスの分布を把握したりするため、１３日から長崎県内で実態調査を始めました。
研究班のメンバーになっている長崎大学熱帯医学研究所の獣医師ら４人が、長崎県の保有する林で棒の先に付けた布を草むらなどに入れて、マダニを採取しました。
獣医師らは４時間で２００匹ほどのマダニを採取し、その場で冷凍保存したあと、研究所に戻り、大きさや性別で分類し、一定の量が採取できた段階でウイルスの検出作業を行うということです。
研究班は、ほかの自治体でもマダニの採取を行うなどして、今後３年をかけて予防策や治療方法を開発する方針です。
長崎大学の早坂大輔助教は、「このウイルスの国内の実態は全く分かっていない。県内でも患者が出ており、地域ごとの分布を把握し、予防策などにつなげたい」と話しています。