http://www.asyura2.com/12/jisin18/msg/862.html
巨大地震5秒前 ここが最も危ない日本列島震源地マップだ(1)
http://news.livedoor.com/article/detail/7649272/
週刊実話 2013年05月05日14時00分
4月13日早朝、阪神・淡路大震災の震源となった「六甲・淡路断層帯」の南端周辺で、震度6弱(M6.3)の強い地震が発生した。さらに17日夕方には三宅島近海で震度5強(M6.2)、19日には千島列島でM7.0(根室市で震度4)と、日本列島の地下が不気味な動きを見せている。
「日本列島は完全に地震の活動期に入った。目前に迫った危機に、もはや我々がやるべき目新しい対策はありません。耐震補強や、激しい揺れの際は机の下に隠れる、そして食料水の備蓄を十二分にするしかない。淡路島の地震で死者は出ませんでしたが、それは当たり前の対策を十分やっているからだと思います。普段からの防災意識の有無が、生死を分けるのです」(防災ジャーナリスト・渡辺実氏)
すでに“その時”のための覚悟を決めておくべきというわけだが、果たして陸地内で起きる直下型地震は、どこで発生するのか。
やはり気になるのは、先日の淡路島の地震。心配なのは、付近を走る活断層の活動を誘発しないかということだ。というのも、淡路島の東南方向には『南海トラフ』がある上、大阪市にも『上町断層帯』という活断層が走っているからだ。
東海大学地震予知研究センターの竹内昭洋特定研究員が説明する。
「今回の地震が他の活断層の揺れを誘発するかどうかは、断層の向きなどから計算しないと何とも言えません。南海トラフへの影響は、M6.3という規模から考えても可能性は薄いと思われます。ただし、今回の発生で溜まっていたストレスが解放されることもあれば、“最後の一押し”となる可能性もある。もし誘発を引き起こし大阪の真下が震源地になれば、甚大な被害から逃れられません」
上町断層帯は、吹田市、豊中市から大阪市を縦断して岸和田市に至る長さ42キロの断層で、断層帯の東側が西側に乗り上げる逆断層型。調査研究推進本部の調べで、六甲断層の1000年より遥かに長い1万年周期で活動していることが判明しており、すでに前回の活動から約2万8000〜9000年が経過している。つまり、いつ活動しても不思議ではない状態だという。
「南側からフィリピン海プレートが陸側のプレートを押している状況で、ひずみができていることは間違いありません。南海地震が起きれば解放されますが、現段階ではかなりストレスが溜まっていると思われます」(防災に詳しいジャーナリスト・村上和巳氏)
この上町断層帯が動いた場合、吹田市では震度6〜7強が予想されている。特に市南部には泥や多量の水分を含んだ軟弱地盤が広がっているため、液状化も加わって全壊戸数が30%以上に達すると見られているのだ。
「大阪府全体の全壊戸数の予想数は、阪神・淡路大震災の10万棟を大きく上回る28万棟。たとえば地震が冬の午後6時に発生した場合、4万人を超える犠牲者が出ると推測されています。しかも、途中で寸断されている断層帯全てが同時に動いた場合、震度7以上の揺れになるともいわれている。となれば、地表面には3メートルを超える段差が発生し、鉄筋コンクリートの建物が引きちぎられるように倒壊すると考えられているのです」(地元紙記者)
これが、都心部で起きる直下型地震の怖さなのだ。
巨大地震5秒前 ここが最も危ない日本列島震源地マップだ(2)
http://news.livedoor.com/article/detail/7650644/
週刊実話 2013年05月06日14時00分
危ないのは何も大阪だけではない。首都東京も非常に危険な状態にある。
「東京は、フィリピン海プレートと日本が乗っているユーラシアプレート、そして太平洋プレートの交差点なんです。しかも、陸には関東ローム層が厚く堆積しているため、実は地下がどのような構造になっているかもよくわかっていない。“未知の活断層”が動き、とてつもない被害が出る可能性もあるのです」(前出・村上氏)
判明している東京都内を走る断層で、専門家の間で「すでにリーチがかかっている」とされているのが、『立川断層帯』だ。
「立川断層帯は、埼玉県の名栗村から東京都青梅市、立川市を経て府中市に至る長さ約33キロの断層帯です。最新活動時期は約2万年前〜約1万3000年以前で、平均活動間隔は1万〜1万5000年程度。そのため、今後30年の間に地震が発生する可能性が比較的高いグループに属しているのです。注目は、この断層帯が隆起していること。この隆起が太平洋プレートに押され悲鳴を上げている証拠とする見方もあり、動くのは時間の問題とされているのです」
東京を脅かす直下型地震発生場所は陸地だけではない。東京湾地下で直下型と同様な激震を引き起こす、相模トラフを震源とする巨大地震は、210年の周期があるといわれている。
「周期を三つに分けると、最初の70年は何も起こらない時期、その次は地震が観測され始める時期、そして最後の70年は活動期。今は“2期目”に入っているため、そろそろ直下型の地震が起こっても不思議ではありません」(村上氏)
一方、東日本大震災で甚大な被害を出した仙台市内にも、南北に『長町−利府断層帯』が走っている。
「活動の周期が3000年以上の断層帯なのですが、最新の活動が1万6000年前。つまり、こちらも動いておかしくない状況にある。仙台は以前から“地震の巣の上”に街があるといわれ、たとえば楽天の本拠地であるKスタ宮城球場の近くも断層が走っています。震災や余震もあって宮城県沖が注目されがちですが、陸地での直下型も危ないのです」(前出・サイエンスライター)
また、関東西部から九州まで東西全長1000キロ以上も続く『中央構造線断層帯』は、日本最大級の断層だ。そのうち、紀伊半島から伊予灘に至る断層は360キロにも及ぶ。
「問題は伊方原発(愛媛県)の沖合数キロの海底を、この中央構造線が走っていることです。直下型の強烈な揺れが突き上げれば、福島第一原発の二の舞どころか、手のつけられない状態になることも十分に考えられます」(地元紙記者)
最後に九州地方だ。全国には約2000もの活断層があるとされるが、そのうち今年に入り見直された九州は、かなりの危険率となっている。
「地震調査研究推進本部が九州の28の活断層を分析した結果、今後30年の地震発生確率が極めて高いことが判明したんです。九州全域でM6.8以上の地震が発生する確率が30〜42%ですから、ハンパな数字ではありません」(前出・サイエンスライター)
なぜこのような突出した数字になったのか。地震調査研究推進本部の関係者が言う。
「今回の長期評価では、個別の活断層の確率を出した上で、どこかでM6.8を超える地震が今後30年間に少なくとも1回発生する確率を割り出したのです。地域内の活断層の数値を加算していく算出法のため、活断層が多いほど確率も高くなったわけです」
つまり、再調査で個別の活断層の確率も高くなり、九州全域全ての活断層の動きを反映したため、計算上確率が高くなったという。しかし、この発表があまりに衝撃的だったために「専門家の間でも日本中の活断層を再評価しようという機運が高まっている」(サイエンスライター)という。
今後も全国各地の高い数値が続々発表され、脅かされる日は続きそうだ。
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