「この4月1日から朝日新聞朝刊の紙面に“異変”が起きた。20年以上続く、いしいひさいち氏の名物4コマ漫画『ののちゃん』の掲載場所が、社会面の左端から右端へと移動したのだ。
「ついに朝日も右寄りになったか」──そんな印象を抱いた読者は少なくないのではないか。
これだけなら笑い話であるが、朝日の面舵（右旋回）は漫画の位置だけではない。社説を時系列で読み比べると、安倍晋三政権に対する批判姿勢を180度大きく変えていることがはっきりわかる。」
日本国内のメディアはろくなものがない。三流朝日、CIA読売、CSIS日経、テチャク毎日、ロックフェラー産経など不良新聞社に対し、まともなのは東京＝中日くらいのもので、しかも、私の住んでる大阪では中日新聞は購読できない。まあ、不良新聞群も好き好んで不良化しているワケではなく、民間として何とかかんとか経営が成り立つべく頑張っているんだと思う。しかし、民主主義という観点からするにその存在は全く無意味であり、むしろ情報公害を撒き散らす有害不良機関なのだ。「もう、いらないな」って思う。私はとりあえず、米国にとって都合のいいだけの記事しかかかない洗脳不良新聞である日経新聞の購読をやめた。記事を検証するたびに、もはや日本には不必要だと判断した。何のために毎月新聞代と称する資金援助を役立たずの不良新聞にしなきゃならないのか。不良新聞でないと経営が成り立たないっていうのなら新聞社の経営自体をやめればいいいのではないのか。国内不良新聞社は海外の記事はすべて海外メディアからの横流しで自社独自で取材しているワケではない。つまり、米国権力にとって都合のいいメディアに過ぎない。弱小で資金力のないメディアならともかく、国内で巨大な本社ビルを有する巨大資本であるにもかかわらず、海外ネットワークを独自に展開し、独自の視点で報道するというスタンスは全くゼロなのだ。国内に目を向ければ、常に米国大使館の監視下に置かれ、米国サマに紙面を一字一句チェックされるのだ。米国にとって都合のいい記事を書く記者は社内で出世する仕組みをつくり、逆に米国に都合の悪い記事を書く記者は排除されたり暗殺されるんだろう。朝日が一転して、安倍政権の太鼓持ちを始めた理由。それは、米国大使館から、「安倍政権を全面支持せよ」という命令が入ったからではないのかね。安倍政権は米国でCSIS主催で世界でアナウンスすることが許されるように、CSIS＝CIAであって、安倍政権とはCIA政権なのだ。日本には米国幕府サマを取り締まる法律もなければ悪事を暴く主要メディアもない。北朝鮮を閉鎖国家と揶揄するんだが、実は日本こそが世界最大級の情報閉鎖国家なのだ。まあ、正確には「国家」ではなく。米国幕府サマの「植民地」に過ぎないんだが。それが日本の実態なのであって、信用できる大手メディアの実態は米国にとって都合のいい情報を洗脳するためのスピーカーに過ぎないのだから、わざわざカネを払ってまで読む必要など全くない。CIAの予算から賄うべきだ。日本国民は洗脳メディアに過ぎない新聞をやめるべきだ。せいぜい、東京＝中日新聞か日刊ゲンダイくらいだろう。週刊誌も週刊文春や新潮、週刊現代は読むとしても立ち読みに徹するべきだろう。「不良メディアにはカネを払わない（エサをあげない）」 「テレビは見ない（スポンサーの広告には見向きもしない）」この姿勢で日本から排除するべきだと思う。安倍政権は実際の民意からはかけ離れた「CIAによって作られた」政権だ。民意に基いて公平な選挙で選出されたワケではない。もはや、投票行為は無意味となった。コンピューター操作で自由自在に結果を造作できるからだ。国民の過半数が反対する「原発を推進」し、国民の過半数が反対する「消費税増税を強制」し、国民の過半数が反対する「TPPを無条件で推進」する。CIA安倍政権と一体化する黒田日銀がマネタリーベースを引き上げたホントの理由は景気対策ではない。国内金利をさらにゼロに近付け、米国市中金利と乖離させることで、日本国内の資金を米国に流動させるのが真の目的であって、要は、「米国支援」なのだ。アベノミクスの結果、国内で引き起こる現象としては、米国へのさらなる大量資金流出であり、国内のさらなる賃金デフレ促進であり、輸入物価の上昇であり、国民の可処分所得の低下であり、新種のスタグフレーションの発生となるんだろう。おまけに周辺国のトラブルを拡散させ戦争に巻き込まれるだけ。死ぬのは全員一般市民。結果、大もうけするのは米国の巨大資本と日本の提灯筋だけだ。国益を考えれば、日本国民が安倍政権を支持できる理由など微塵もない。
米国くんだりまで何しに行ったんだ猪瀬くん。罰として皇居周り３周のランニングを命ずる。
「ついに朝日も右寄りになったか」──そんな印象を抱いた読者は少なくないのではないか。
これだけなら笑い話であるが、朝日の面舵（右旋回）は漫画の位置だけではない。社説を時系列で読み比べると、安倍晋三政権に対する批判姿勢を180度大きく変えていることがはっきりわかる。」
日本国内のメディアはろくなものがない。三流朝日、CIA読売、CSIS日経、テチャク毎日、ロックフェラー産経など不良新聞社に対し、まともなのは東京＝中日くらいのもので、しかも、私の住んでる大阪では中日新聞は購読できない。まあ、不良新聞群も好き好んで不良化しているワケではなく、民間として何とかかんとか経営が成り立つべく頑張っているんだと思う。しかし、民主主義という観点からするにその存在は全く無意味であり、むしろ情報公害を撒き散らす有害不良機関なのだ。「もう、いらないな」って思う。私はとりあえず、米国にとって都合のいいだけの記事しかかかない洗脳不良新聞である日経新聞の購読をやめた。記事を検証するたびに、もはや日本には不必要だと判断した。何のために毎月新聞代と称する資金援助を役立たずの不良新聞にしなきゃならないのか。不良新聞でないと経営が成り立たないっていうのなら新聞社の経営自体をやめればいいいのではないのか。国内不良新聞社は海外の記事はすべて海外メディアからの横流しで自社独自で取材しているワケではない。つまり、米国権力にとって都合のいいメディアに過ぎない。弱小で資金力のないメディアならともかく、国内で巨大な本社ビルを有する巨大資本であるにもかかわらず、海外ネットワークを独自に展開し、独自の視点で報道するというスタンスは全くゼロなのだ。国内に目を向ければ、常に米国大使館の監視下に置かれ、米国サマに紙面を一字一句チェックされるのだ。米国にとって都合のいい記事を書く記者は社内で出世する仕組みをつくり、逆に米国に都合の悪い記事を書く記者は排除されたり暗殺されるんだろう。朝日が一転して、安倍政権の太鼓持ちを始めた理由。それは、米国大使館から、「安倍政権を全面支持せよ」という命令が入ったからではないのかね。安倍政権は米国でCSIS主催で世界でアナウンスすることが許されるように、CSIS＝CIAであって、安倍政権とはCIA政権なのだ。日本には米国幕府サマを取り締まる法律もなければ悪事を暴く主要メディアもない。北朝鮮を閉鎖国家と揶揄するんだが、実は日本こそが世界最大級の情報閉鎖国家なのだ。まあ、正確には「国家」ではなく。米国幕府サマの「植民地」に過ぎないんだが。それが日本の実態なのであって、信用できる大手メディアの実態は米国にとって都合のいい情報を洗脳するためのスピーカーに過ぎないのだから、わざわざカネを払ってまで読む必要など全くない。CIAの予算から賄うべきだ。日本国民は洗脳メディアに過ぎない新聞をやめるべきだ。せいぜい、東京＝中日新聞か日刊ゲンダイくらいだろう。週刊誌も週刊文春や新潮、週刊現代は読むとしても立ち読みに徹するべきだろう。「不良メディアにはカネを払わない（エサをあげない）」 「テレビは見ない（スポンサーの広告には見向きもしない）」この姿勢で日本から排除するべきだと思う。安倍政権は実際の民意からはかけ離れた「CIAによって作られた」政権だ。民意に基いて公平な選挙で選出されたワケではない。もはや、投票行為は無意味となった。コンピューター操作で自由自在に結果を造作できるからだ。国民の過半数が反対する「原発を推進」し、国民の過半数が反対する「消費税増税を強制」し、国民の過半数が反対する「TPPを無条件で推進」する。CIA安倍政権と一体化する黒田日銀がマネタリーベースを引き上げたホントの理由は景気対策ではない。国内金利をさらにゼロに近付け、米国市中金利と乖離させることで、日本国内の資金を米国に流動させるのが真の目的であって、要は、「米国支援」なのだ。アベノミクスの結果、国内で引き起こる現象としては、米国へのさらなる大量資金流出であり、国内のさらなる賃金デフレ促進であり、輸入物価の上昇であり、国民の可処分所得の低下であり、新種のスタグフレーションの発生となるんだろう。おまけに周辺国のトラブルを拡散させ戦争に巻き込まれるだけ。死ぬのは全員一般市民。結果、大もうけするのは米国の巨大資本と日本の提灯筋だけだ。国益を考えれば、日本国民が安倍政権を支持できる理由など微塵もない。
米国くんだりまで何しに行ったんだ猪瀬くん。罰として皇居周り３周のランニングを命ずる。