不妊治療中の人や、過去に治療を受けた経験者約２千人を対象にしたアンケートで、体外受精などの治療費として総額100万円以上を支出した人が回答者の56％に上るとの結果をＮＰＯ法人「Ｆｉｎｅ」（東京）がまとめた。

　松本亜樹子理事長は「高額な治療費負担のほか、治療と仕事の両立に悩む人も多い。不妊当事者を取り巻く現状を知ってほしい」としている。

　調査は昨年12月～今年３月にインターネット上で実施、会員ら1993人が回答した。年齢は35～39歳が37％と最多で、次いで30～34歳が27％、40～44歳が21％だった。

　治療期間は「２年～５年未満」が43％、「１年～２年未満」が27％、「１年未満」が15％。

　通院を始めてからの治療費の総額は「100万～200万円未満」が25％と割合が最も大きかった。これより高額では「200万～300万円未満」が15％、「300万～500万円」が11％、「500万円以上」が５％。

　一方、「10万円未満」は８％、「10万～50万円未満」19％、「50万～100万円未満」18％だった。

　治療のため仕事や他の予定に支障が出たかについては「ある」とした人が87％で、「ない」の12％を大きく上回った。体外受精などで体内から採卵する際は、こまめに通院して卵子の状態を見ながら採卵日を決めるため、仕事との調整に苦労しているとの悩みが多く聞かれたという。

　治療費の負担をめぐる自由記述では「夫婦の収入だけでは足りず両親から金を借りている」「何年も（子どもを）授からないつらさに経済的負担も加わり、すごくしんどいです」など切実な声が記されていた。〔共同〕