HPVワクチンの詭弁

ワクチンは前がん病変予防に有効と言うが(ファクトシートの15ページ)、がん予防の理由にはならない。何故なら有効性試験のワクチン群もプラセボ群も「前がん病変」は適切な治療で概ね100%治癒、全員がんにはならないからだ。 

定期検診(細胞診とHPV-DNA検査併用)を受ける人は子宮頸がんにはならない。ワクチンは全く必要ない。GSK(グラクソ・スミスクライン)とMSD(メルク)は、共に米国のTPP推進企業。HPVワクチン問題は、TPP問題でもあるのだ。

日本人一般女性の16型・18型感染率は1.5%(WHO)→そのうち90%は自然排出→従って0.15%が持続感染。前がん病変(軽度異形成)への進行確率は20%(データ請求中)。従って16型・18型の軽度異形成になる人は日本人一般女性の0.03%で、そのうち90%は自然治癒→従って日本人一般女性で中等度・高度異形成に至る人は0.003%。従って、前がん病変予防効果があるとしても、10万人に3人。

子宮頸がんは、定期検診(細胞診とHPV-DNA検査併用)と前がん病変の適切な治療で、ほぼ完全に予防できる。一方ワクチンは、全く検診を受けないか併用検診を受けない人の10万人に3人に前がん病変予防効果が期待されるだけ。データなく「がん予防効果」はメーカー自身も不明。

10万人に3人に前がん病変予防効果が「期待」されるだけの一方、サーバリックスの重篤な副反応は、10万人に28.7人と試算できる(厚生労働省H25年3月11日 副反応検討会資料およびそれに基づく副反応報告件数 H24年12月31日報告分までで、平均接種回数を2.5回・273万人とメーカー推計)。ワクチン接種は即刻中止し、治癒率100%の定期検診を助成すべきだ。

厚生労働委員会委員外質疑(2013.3.28)

コメント ( 0 ) | Trackback ( 0 )
« HPVワクチンにつ...