【平安名純代・米国特約記者】米海兵隊のグレイビー准将は３月２０日、ワシントン近郊バージニア州のホテルで航空戦略の見直しについて講演した。海兵空陸任務部隊（ＭＡＧＴＦ）の規模を現行の３２００人から５００人へ縮小、垂直離着陸輸送機ＭＶ２２オスプレイと空中給油機ＫＣ１３０Ｊを主力機とする有事対応特殊部隊を編成し、広範囲な作戦行動を可能にする構想を検討していることを明らかにした。米軍普天間飛行場に配備されているオスプレイを、将来的に豪北部のダーウィンに移駐する可能性なども視野に入れているという。

　グレイビー准将は、戦略見直しの概念について、「既存の技術などを活用しながら即応性を高める方法を模索している」と述べ、これまで有事の際に分散している部隊を現場に集める揚陸艦の不足が指摘されていた点などを説明。

　こうした懸念も解消できる方法として、「ＭＡＧＴＦを従来の約６分の１の規模に縮小し、ＭＶ２２とＫＣ１３０Ｊを使用する特殊任務部隊を編成することで行動範囲が拡大し、即応能力がより向上する」などと説明した。

　海兵隊機関紙マリンコー・タイムズ（電子版）は同３１日、最大２５００人が駐留する予定となっている豪北部ダーウィンへの配置計画について、グレイビー准将が講演で派遣部隊の追加検討に言及。

　第３１海兵遠征部隊（うるま市、３１ＭＥＵ）の豪展開に伴う沖縄のＭＶ２２オスプレイの移駐も将来的な選択肢の一つと述べたなどと指摘している。

　国防予算の大幅削減を受け、海兵隊の戦略見直しを担当するマッケンジー少将は、オスプレイと空中給油機の使用により、行動範囲や有事の際の危機対応能力などがより高まるなどと利点を強調し、同機を主軸にした構想を「４年ごとの国防政策見直し（ＱＤＲ）」に盛り込む方針を明らかにしている。