マック社長、不振で当初戦略の撤回を明言　3年連続売上減は「間違ってもない」

　2012年12月期の既存店売上高が9期ぶりに前年実績を下回り、今年に入ってからも同売上高の2ケタ減が続くなど、業績不振にあえぐ日本マクドナルド。3月28日付けの日本経済新聞朝刊が、原田泳幸会長兼社長のインタビューを掲載した。

　売り上げが落ち込んでいる原因として、原田社長は「12年は夏に売り出した（高価格商品の）『世界のマック』シリーズが想定ほど売れなかったこと」や「秋から主力商品の『ビッグマック』や『チキンマックナゲット』の値引きセールをやめたこと」という内的な要因を上げつつ、「東日本大震災以降、家に早く帰る消費者が増えた」として、中食・内食に顧客を奪われたという内部要因があると語った。

　サービスのスピードアップを狙ったレジカウンターからのメニュー表の撤去が「客に不親切だ」「利益率の高いセットメニューを買わせようとしているのでは」との批判を呼び、また60秒で商品を提供できなかったら無料券を渡すキャンペーンでは、「店員が焦って、バーガーがぐちゃぐちゃ」という炎上事件が起きるなど、最近ではテコ入れ策もネットの不評を買ってきたマクドナルド。日経新聞の編集委員は「マックが消費者から飽きられたのでは」と厳しい疑問を投げかけると、原田社長は「失敗の最大の要因は我々の創造力が落ち、顧客に驚きを提供できなかったことだろう」と語った。

　一方で、今年に入っても厳しい状況が続いていることに関しては、「日本のマクドナルドは世界の中で利益率が低く、米国本社から利益を底上げするようプレッシャーをかけられていた。このためリピーターを増やせるビッグマックの販売を強化して、運営コストのかかる季節限定商品をやめた」と、本社の意向も原因のひとつだとするなど、歯切れが悪い。

　先週21日に公表された有価証券報告書では、原田社長の12年の役員報酬が、前年の3億1700万円からほぼ半減して、1億6800万円だったことが明らかになっている。23日付の朝日新聞によれば、報酬の内訳は、業績連動部分が前年の8400万円から2400万円に、株価連動部分が前年の1億2800万円から3400万円に、それぞれ減っている。いよいよ進退窮まるか……というところで、日経新聞のインタビューでも、「仮に13年も既存店売上高がマイナスとなった場合、ご自身の進退につながりますか」という厳しい質問が飛んだ。

　これに対し、原田社長は「やめる1秒前まで『やめる』なんて言わないよ。ただ今年はどんな結果でも代わることはない。3年連続のマイナスになれば別だが。まあ、それは間違ってもない」としているが、「当初の戦略は撤回し、季節限定の新商品を収益バランスを考えながら投入する」との立て直し戦略が、業績をV字回復させるほど機能するかどうかは、疑問符がつくところ。

　そんな日本マクドナルドの最新キャンペーンを見てみると、4月8日から29日まで、「毎週月曜日、朝マック商品のバリューセット購入者に、ガムやシャンプーなどのグッズをプレゼントする」という「フリーマンデーキャンペーン第2弾」が実施される予定だ。

　しかし、2ちゃんねるでは「乞食あつかいにもほどがある」「そんなに商品の質を改善するのが厭なのか」「メーカーに持ちかけてタダでせしめた試供品そのものじゃん ビンボ臭いったらありゃしない」（原文ママ）と厳しい意見が相次いでいる。

　日本マクドナルドは現在も消費者の需要に応える新戦略が見い出せていない状況だと言えそうで、このまま迷走が続けば、経営手腕にもさらに疑問符が重なることになるだろう。原田社長が「間違ってもない」と断言する3年連続のマイナスは免れるのか、ファストフード業界の雄が、崖っぷちに立たされている。