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焦点／食物アレルギー対応急務／避難所食料、子どもに深刻症状例
 | 卵や牛乳を使わない商品が並ぶヘルシーハットの店内。震災直後はアレルギー症状が出ない食品の入手が難しかった |
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東日本大震災の発生直後、食物アレルギーのある子どもの親たちは避難所などで周囲の理解が得られず、食料の確保に苦労した。アレルギーに配慮した支援物資は少なく、誤って口にして深刻な症状が出た子どももいた。支援団体は「アレルギー患者も災害弱者。正しい理解を」と訴える。震災を教訓に、アレルギー症状が出ない非常食を備える自治体も出てきた。（田柳暁）
◎支援団体「災害弱者位置づけを」
＜選択の毎日＞
「空腹を我慢させるか、症状が出るのを覚悟して食べさせるか。難しい選択の毎日だった」。震災後の１カ月間、避難所に身を寄せた気仙沼市の会社員横山芳恵さん（４９）が振り返る。
長女（１７）と次女（１５）は小麦や卵のアレルギーがある。支援で届く菓子パンや即席麺は口にできない。おにぎりを中心に食べ、炊き出しの豚汁は野菜だけを拾うようにして口に運んだ。
避難所では、アレルギーがあることを伏せていた。「アレルギー患者は２人だけ。打ち明けても、好き嫌いやわがままとしか思われないのではないか」。物資が限られ混乱が続く避難所では、周囲の視線を気にせざるを得なかった。
食物アレルギー患者は乳児で５〜１０％、幼児で５％、学童以上で２％前後とされる。
宮城県立こども病院の調査によると、支援物資の菓子や炊き出しを食べ、じんましんが出たり吐き出したりする子どもが少なからずいたという。
呼吸困難や意識障害などの激しいショック症状が出た例もあり、石巻市では卵アレルギーの男児（１０）が間接的にゆで卵に触れて発症。薬剤注射後に救急搬送し、一命を取り留めた。
＜仕組み必要＞
誤食は死に至るケースもある。東京都調布市では昨年１２月、乳製品にアレルギーがある女児（１１）が給食後に発症して死亡した。
仙台市宮城野区のアレルギー対応食品専門店「ヘルシーハット」社長の三田久美さん（５７）は「周囲の理解が十分でなく、つらい思いをした子どもは多い。災害時に支援が必要な弱者として位置づけるべきだ」と訴える。
アレルギーへの理解を深めるため、専門知識を持つ人たちとの連携も欠かせない。
三田さんは「アレルギーのある子どもを把握する学校は、緊急時でも配慮できた。日ごろから医療機関や支援団体とネットワークをつくり、きちんと把握する仕組みが必要だ」と強調する。
＜備蓄始まる＞
震災を教訓に被災自治体では、アレルギー症状が出ない非常食の備蓄も始まった。石巻市は４年間で備える５万食のうち、４％をアレルギー対応にする計画で、既に約２００食を配備した。東松島市は本年度内に対応食３７６０食を購入する。
備蓄を進める自治体にも課題は残った。仙台市と気仙沼市は震災前からアレルギー対応の非常食を備えていたが、震災時にスムーズに届けられなかった。
仙台市の担当者は「各避難所に一定量を保管していたが、広報が十分でなかった。今後は備蓄だけでなく、周知にも力を入れたい」と話す。
2013年03月21日木曜日
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