先日開かれた2月の定例理事会での決定を受け、スポーツ紙などが写真誌、週刊誌の早刷り・中吊り広告の見出しをもとに無断でニュースを作成し、発売日に同時掲載するケースが増えているのを改めて欲しい、と通達したのである。
引き金をひいたのはフライデー。
昨年11月、度重なるスポーツ紙の“無断引用”に激怒した同誌は、各スポーツ紙に早刷りの引用禁止を通達した。
本来、スクープは写真誌、週刊誌にとっては売上増につながる大切なもの。それがスポーツ紙やテレビで、あたかも自分たちが抜いたように報じられることは絶対に許せるものではない。
フライデーは、同誌ホームページで具体的にこうアピールしている。
《これまで特にスポーツ紙の芸能面を中心に、時には大々的に扱われてきたのが、各週刊誌の発売当日、紙面で各誌のスクープネタを紹介する記事だった。たとえば、よく掲載されている記事の体裁としては『○日発売の○○(スクープした媒体)によると−−』という記事で、実際にスクープした週刊誌を買わなくても、どんな記事の内容か把握できてしまう。しかも、スポーツ紙が朝刊で報じたネタをテレビ各局のワイドショーがデカデカと紹介するため、スポーツ紙を読んでいない視聴者にも内容が伝わってしまう》
たしかにフライデーの主張は理解できる。これでは雑誌が売れなくなるのも当然だ。
写真誌や週刊誌のスクープを、スポーツ紙に横取りされる“行為”は10年ほど前から問題にされていた。
芸能リポーターが発売前の写真誌をふりかざし、醜聞を掲載されたタレントに質問攻めする光景もみられた。
こうした一連の経緯に某女性週刊誌の芸能デスクはこう語る。
「こちらは何カ月もかけて張り込んで、記者とカメラマンには何十万もギャラを出している。1本のスクープに100万円かかるのもザラ。それでやっとスクープをとったら、なんら挨拶もなく、テレビあたりはいかにも自分のところが抜いたかのように大々的に報道する。何様でしょうか」
結果、写真誌や週刊誌は、タダでスポーツ紙やテレビにネタを卸す“問屋”だとからかわれてきた。
果たしてテレビ局は、どう反論するのか。