あれから２年。「婚約者から２年越しの恋文が届いた」「涙ふいて歩こう」……と今年も大メディアの３・１１報道は情緒的なものが目立った。こうしたお涙頂戴報道を冷めた目で見ていた被災者は少なくない。
１１日まで福島県で取材をしていた写真家の郡山総一郎氏が言う。
「被災地にとって震災と復興は現在進行形のこと。過去や一過性の話題ではないのです。ある被災者は“３・１１の前日までテレビは黄砂やＰＭ２・５で騒いでいたのに……”とボヤいていました。実際、この日が過ぎれば去年と同じくパタッと震災報道は静まるのでしょうね」
大メディアはもっとリアルを伝えるべきだ。
＜なぜソープ街の原発バブルは消えた＞
福島・いわき市の小名浜ソープ街を歩けば、原発に左右された人々の過酷なエピソードが転がっている。
事故直後は作業員が客として押し寄せ、都心顔負けの高級店も大繁盛だったが、２年経った今は様変わりだ。
「２年前、私が作業員として福島第１原発に潜入した時に取材で通ったソープ店は待合室が常に作業員で満席でした。“この前は４人で３時間、５０万円も使ったよ”と豪語するツワモノがいたほどです。ところが、今年１月に同じソープ店に入ったらガラガラ。閑古鳥が鳴いていました」（「ヤクザと原発」の著書があるライターの鈴木智彦氏）
ソープ街の「原発バブル」が崩壊したのには深いワケがある。事故直後の原発作業員は１万５０００円程度の日当に３万〜４万円の危険手当が加算されるケースがほとんど。ところが、違法な“偽装請負”の状態で働く作業員が増えるにつれ、発注する元請け会社の立場が強くなり、手当は今では１０００円前後しかつかないという。
「うまみが減って暴力団も原発作業員の“手配師”をシノギにしなくなりました。代わりに最近は難しいスキルを要求されない除染作業員を現地にたくさん送り込んでいます。とはいえ、除染作業員の日当は１万円強と多くはない。宿泊寮があるいわき市の湯本から小名浜までタクシー代は往復８０００円かかる。ソープに通い詰めるのは、もはや困難です」（鈴木智彦氏＝前出）
＜“イノブタ”を伝える前に＞
めっきり取り上げられなくなった話題も少なくない。
「多くの酪農家が廃業した福島で、今も粘り強く続けている方の取材を続けています。地産の飼料を使えず飼料代がかさんで赤字になったり、存在意義を見失って事業を続けるか思い悩んでいる人も多い。根深い問題です。大メディアは警戒区域で猪と豚が交配して“イノブタ”が生まれたなんて、見出しが取りやすい話題だけを取り上げている印象が強い」（郡山総一郎氏＝前出）
リアルを直視しない震災報道の先に待っているのは、震災そのものの風化だ。
（日刊ゲンダイ2013年3月12日掲載）