復興支援 被災地産の食品販売強化

3月7日 4時22分

東日本大震災から２年になるのを前に、大手スーパーの間では、三陸産の水産物など被災地の食品を販売して、復興を支援しようという取り組みが広がっています。

このうち、流通大手の「セブン＆アイ・ホールディングス」は、福島、宮城、岩手の３県の農水産物や加工食品などの取り扱いを従来より２０％増やして、傘下のスーパーおよそ４２０店舗に売り場を特設して販売しています。
中でも、復旧したばかりの宮城県の水産工場で生産されたサバの加工品や、三陸産のワカメなど、首都圏では販売量が震災前の水準まで回復していないという水産物を中心に販売を強化しています。
商品を購入した女性客は、「被災地はまだまだ大変そうなので、被災地の商品を少しでも多く買って支援したい」と話していました。また、「イオン」も、岩手県の久慈市漁業協同組合が生産し、あらかじめ骨を取り除いて食べやすくしたサバを新たに売り出すなど、震災から２年になるのを前に、被災地の復興を支援しようという取り組みが広がっています。