イオンは７日、ソフトバンクテレコム、ヤフーと組み、携帯電話にデータを配信してインターネットを利用する消費者をスーパーに誘導するＯ２Ｏ（オー・トゥー・オー）と呼ばれる取り組みを始めると発表した。店舗の発券機に電話をかざすと景品や割引券と交換できる特典クーポンがもらえる。購入につながるまでの経過を分析して効果的な販売促進手法も探る。

　15日から全国の総合スーパーを中心に460店で開始。年内をめどに食品スーパー１千店にも広げる。消費者は玄関サイト「ヤフー！ジャパン」に掲載されたキャンペーンサイトからアンケートなどに回答。当選すると携帯電話にメールが送られる。メールにバーコードが印字されており、店頭の発券機「ハッピーゲート」にかざすとクーポンが出る。割引の原資は自社製品を宣伝したいメーカーが負担する。

　イオンは年末年始に50店で実験。ペットフードの試供品を３千人に贈るとしたところ６千人が応募し、当選者の58％が来店したという。チラシなどに比べ低コストで効率的と判断し本格的にサービスを始める。

イオンはＯ２Ｏを通じ６千万人が閲覧するヤフーの玄関サイトから店に集客する。他のスーパーとの競争が厳しさを増す中、効果的に集客できるとみる。

　クーポンを入手した顧客がどの店をどの時間に訪れた、ついでに何を買ったといった購買行動に関するデータも蓄積する。電子マネーのワオンなどを通じて集めた既存の顧客データなどと組み合わせた「ビッグデータ」を解析し効果的なマーケティング手法を探る。

　ソフトバンクテレコムとヤフーは昨年10月から電子クーポンを活用して来店を促すサービスを展開。現時点での採用店舗数は明らかにしていないが、イオンの採用を機に今後６千店に増やす計画。両社は日用品や食品メーカーなどに広告掲載を呼びかけて収益とする。

　イオンとソフトバンクテレコムは今回のサービスと別に店舗のＩＴ（情報技術）化を進める。６月からイオンのショッピングセンターで無料で使える無線ＬＡＮ（構内情報通信網）の整備を開始。スマートフォン専用アプリを開発し割引クーポン配信などの新サービスを実施する計画もある。