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左から武藤会長、内田社長、三阪副社長、白石オーナー
旗揚げ４１年目の老舗団体・全日本プロレスが事実上、買収されていたことが２５日までに判明した。買収額は２億円（推定）。企業再生業を専門とするスピードパートナーズ（以下、ＳＰ社）が全日プロの株式を買い取り、同社社長の白石伸生氏（４０）がオーナーに就任した。新体制を整えた王道マットは壮大な計画が進行中で、プロレス界の構図が大きく変わる可能性も出てきた。
この日、東京・中央区に移転した新事務所で行われた会見に武藤敬司会長（５０）、内田雅之社長（５０）のほか、ＳＰ社の白石氏と三阪輝氏（４２）が出席。席上でＳＰ社による財務面、資金面での全面協力と三阪氏の副社長就任が発表された。
さらに白石氏が新オーナーであることも明かされた。全日プロでは昨年からＳＰ社との提携を目指してきたが、白石氏が武藤会長、内田社長、日本テレビが保有した全日プロの株をすべて買い取ったことを告白。買収総額は２億円に上った模様だ。
ＳＰ社は経営悪化や倒産した会社の再生を専門に扱う。白石氏はこれまでに「１５～１６社やっています」とし、注文住宅販売業者の「らいずほーむ」やエステサロンの「ビューティーパートナーズ」などの再建に携わってきた。同社の連結売上高は１３０億円（２０１１年３月見込み）。通常はハウスメーカーやアパレル関連の企業再建を中心とするが、同氏が全日首脳陣と親交が深く、自身もプロレスファンで「全日本の場合は特例」という。
すでに昨年１１月１日には、ＳＰ社が１００％出資した「全日本プロレスリングシステムズ」を設立している。今後は同社が全日プロの運営に当たり、武藤、内田両氏はそれぞれ会長職、社長職を継続することになる。
新たにかじを取る白石氏は大胆な方針を打ち出す。「２年以内に東京ドームに進出しなさいと厳命している。３年以内に４大ドームツアーができるようになって、ボクのお手伝い終了となる」。最速では来年３月のドーム大会開催を目指すという。
また、選手たちのメディアへの露出の少なさを危惧しており、来年４月からは地上波テレビによる定期放送開始にこぎつけたい考え。関係者によると、かつて全日プロの中継をしていた日本テレビに加え、ＴＢＳとも水面下で交渉しているという。まずは深夜枠などで単発で中継してもらい、実績を積み上げていく方向で調整している。
一方で、総合格闘技進出のプランもある。「選手の感情もあるので簡単にはいかないと思うけど、総合格闘技もできてプロレスラーだと思ってる」と白石氏。所属のレスラーには厳しいノルマを課すつもりで「ＫＥＮＳＯ君も今のスタイルだったら容赦なくリストラします。近藤（修司）なんかにもヘビー級に行けと言ってる。人数調整のための無意味な試合もナシ！」と断言。リング上では一切の甘えを排除し、過酷な下克上スタイルを貫く。その一環として、今年４月からは他団体への選手貸し出しを認めない“鎖国”に入るという。
すべては理想とするプロレスを実現するため。白石氏が描くのは全盛期の全日プロを支えた「四天王プロレス」を超えること。「プロレスは人間の限界値だと思ってる。リングマット（の構造）や鉄柵などを見直し、選手も壊れない限界値を超えたプロレスを目指している」と力説した白石氏は、王道プロレスが再び天下を取る日を確信している。
新体制となった全日プロは今年の最大のテーマに掲げる「攻め」の姿勢を全力で突き進む。
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