孤立無業者「SNEP」が急増中

「フリーター」に始まり、その後は「NEET（ニート）」、そして今や「SNEP（スネップ）」が注目される時代となっている。

週末に渋谷や原宿といったファッションの聖地に集う最新トレンドを追う若いフォロワーたちのことではない。

SNEP（スネップ、孤立無業者）とは「Solitary Non-Employed Persons」の略。20～59歳の在学中ではない無職の未婚者で、関わりを持つ人が家族以外に一切いない人のこととされており、その数は増加している。無職あるいや不完全雇用、また、社会的孤立といったSNEPの各分野が拡大しているように見えるが、東京大学の最近の調査で、2011年には、職に就かず、かつ、家族以外の人々との接触がほとんどない人々が162万人に達したことが明らかになり、特に懸念されている。これは、国内の未婚で無職の256万人の約60％にも相当する。

SNEPの数は01年の80万人から06年には112万人へと着実に増加した。

東京大学社会科学研究所の研究スタッフで比較現代経済部門の玄田有史教授が主導した研究では、総務省統計局「社会生活基本調査」データに基づき、20 歳以上59 歳以下の在学中を除く未婚者で、ふだんの就業状態が無業の人々の2日間の行動の無作為標本についてデータを分析した。

SNEPは連続する2 日間に関わりを持った人が家族のほかにはいなかった人々を指す新概念と定義された。SNEP数の増加は社会保障費の膨張につながるとともに、社会にとって大きな負担になるとこの研究結果は警鐘を鳴らす。

SNEPという用語は常勤の仕事に就かない人々を指す様々な言い回しの1つに加わった形だ。

日本におけるNEET（ニート、若年無業者）は、15～34歳の年齢層の非労働力人口の中から学生と専業主婦を除き、求職活動に至っていない者と定義されている。

フリーターは同じ年齢層で、正社員ではないが、複数の非常勤の仕事によって生計を立てている人々だ。

11年にはニートの数は60万人、フリーター数は176万人だった。

こうした用語は若年層を指しているが、ここ数年は30代や40代、50代の失業者数も増加している。05～12年には45～54歳男性の失業率は3.1％から3.5％に上昇し、55～64歳の場合では4.2％から5.0％に上昇した。12年の失業率は全体としては4.3％だった。

ニートやフリーターの増加に対処するため、政府は「若者自立・挑戦プラン」といった取り組みを実施してきた。しかし、玄田教授は、失業者が社会福祉に頼ることなく、職を得るには、一層徹底した福祉計画や政策が必要だと強調する。

玄田教授は毎日新聞に対し、「孤立に陥ると職探しへの意欲が失われがちだ。今は家族が支えても将来、経済的に厳しい状況に陥る」との見方を示した。

記者：Yoko Masuda

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