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2013年2月20日(水) 東奥日報 ニュース



■ 青い森鉄道、各種の雪対策が効果

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雪対策強化の一環として今冬導入された新しいロータリー式除雪車=13日、野辺地駅
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 昨冬の豪雪で多くの運休や遅れを余儀なくされた第三セクター・青い森鉄道(小林巧一社長)だが、この冬採り入れた各種の雪対策が効果を上げている。10日現在での本年度の雪による運休は29本(区間運休含む)で、前年度同日現在の99本から7割以上減少している。昨冬より雪が少ないという背景があるものの、主要駅への作業員配置や新型のロータリー車導入などで早め早めの除雪に努め、運休・遅れの発生を抑えている格好だ。

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 今月10日現在の雪による運行障害発生状況は、全区間運休が21本、区間運休が8本、30分以上の遅れが9本。全区間運休には、今月上旬のJR大湊線での脱線事故に伴う12本が含まれているため、青い森鉄道線に起因する本数はさらに少ない。

 さらにレール間の雪詰まりなどで列車の軌道を切り替えるポイントが切り替わらなくなる「不転換」起因のものだけ見ても、運休は6本(前年度同日比17本減)、遅れは6本(同6本減)と少ない。

 全線開業から2年目の冬だった2011年度、青い森鉄道は豪雪に苦しんだ。シーズン通しての雪害による運休本数は実に390本。大半の列車の運行を長時間止めて、線路を集中除雪する日も計6日に上った。

 シーズンを通しての雪による減収は約1700万円。公共交通機関としての信頼性にも影を落とす結果となった。このため同鉄道と線路を管理する第三種鉄道事業者である県は今冬、主に四つの強化策を導入している。

 一つは、たびたび故障するなど老朽化で効率の悪かった除雪車2台をパワーに勝る新車両に更新。気象情報会社や運転士からの情報をフル活用し、早期に除雪の可否を判断する態勢も整えた。

 また、昨冬は週1回だった重連ラッセル車の定期運転(青森−上北町駅間)を週2回に増。ポイント数が多く、不転換の起きる恐れが大きい青森駅と野辺地駅には除雪作業員を配置し、雪の詰まりなどを素早く除去できるようにした。

 これら作業員の人件費は、県が負担している。県は本年度、青森、野辺地両駅の作業員の人件費として約2500万円を計上。青森駅のみJR東日本に委託していた昨年度に比べ約800万円の増となっている。

 構内に19ものポイントがある野辺地駅では、午後8時から翌朝の午前8時まで6人の作業員がほぼ毎日待機し、除雪に当たっているほか、新型のロータリー除雪車も活躍中。昨冬は夜に不転換が起きると、要員を集めるまでに時間がかかったが、今年は迅速に対応できるようになったという。太田通雅駅長は「雪の量が昨年の半分程度ということもあるが、除雪員の配置などにより復旧までの時間は短縮されている」と語る。

 青い森鉄道では昨冬、列車が雪を抱き込んで立ち往生するトラブルが4件発生したが、今冬はまだ起きていない。また、大半の列車の運行を止めての集中除雪も、今冬は実施日ゼロだ。同鉄道運輸部の瀧内誠藏設備課長は「雪のせいで全面的に列車を止める事態は、この冬は何としても避けたい。シーズン通しての安定運行を達成したい」と話している。

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