「ボーイング７８７」に発煙や出火のトラブルが相次ぎ運航停止となった問題で、バッテリーのリチウムイオン電池を製造したジーエス・ユアサコーポレーション（ＧＳユアサ）が苦境に立たされている。日米両空港でのトラブルから早い段階で国土交通省などが立ち入り検査に入ったが、バッテリー周辺の不具合が原因なのかは不明で、緊迫した状況が続く。部品供給側の日系企業が、海外の巨大な航空機会社に部品を納入することのリスクが浮き彫りになった形で、製造業関係者は緊張の面持ちで推移を見守っている。
■集中砲火に同情論も■
「勝手なイメージかもしれないが、ＧＳユアサが“犯人”だと決まったわけでもないのに、集中砲火を浴びているような気がしてならない」。ある製造業幹部は、そう打ち明ける。
ＧＳユアサは電気システム開発の仏タレス社と契約を結びバッテリーを同社へ納入し、タレス社が制御システムを組み込んだ完成品をボーイング社に納めてきた。トラブルの原因は現段階では明らかになっていない。
にもかかわらず、日米両空港のトラブル発生から間髪を入れず、１月２１日に、国交省などがＧＳユアサ本社に立ち入り検査を実施。トラブル以降にＧＳユアサに対する不信感が広がる一方、同社の株価にも悪影響を及ぼした。
海外の航空機メーカーに詳しいある業界関係者は「最も立場が弱い部品メーカーを疑うという、航空機業界の恐ろしい“常識”が働いている可能性もある」とした上、「ボーイングという世界有数の巨大企業と商売をするのは、事業としての成功率が高い半面、トラブルが起こった際の責任問題で不利になる恐れもある」と、大手との取引がメリットと背中合わせの危険もはらむことを指摘する。
大手海外メーカーに部品を納入した経験のある企業関係者も「トラブルが起きて、原因が明確に判明しない場合、納入先に巧みに責任を押しつけられることも覚悟しなければならない」と打ち明ける。
■調査長期化で暗雲深まる■
「調査に全面的に協力するが、私たちの努力だけで調査が早まるかどうかは分からない」
ＧＳユアサのある社員は、そう苦しい現状を打ち明ける。ＧＳユアサは米国に自社の技術者を派遣するなど積極的に調査協力をしているが、原因究明のめどが不透明な現状に焦りを隠せない様子だ。
２月５日。トラブル発生後、初めて迎えた同社の決算発表の場でも、出席した同社役員が「原因は分からない」「業績への影響は軽微」などと曖昧な発言を繰り返すしかなかった。
その一方、米運輸安全委員会（ＮＴＳＢ）のハースマン委員長は７日、バッテリー問題に関する調査には「長い道のりが残されている」と述べ、調査が長期化する可能性を示唆した。
「世界市場で、ＧＳユアサの部品の責任と勝手に印象づけられる危険性もある」（機械メーカー社員）中で、信用を守る後ろ盾がなく、孤立化している印象は否めない。
■国際的な分業がはらむリスク
今回のトラブルの原因解明にはまだ時間がかかりそうだ。ただ、航空機業界はさまざまな国で製造した部品を組み合わせて設計する形での分業化が進んでおり、そこへ日系企業が参画することの難しさやリスクが顕在化したともいえる。
「同様の例が、立て続くと海外メーカーへの納入を新規参入する日本企業が少なくなる」。国内の製造業幹部は危機感をあらわにする。
万が一、日本の高い技術力をアピールする機会が減少すれば、製造業の技術衰退にもつながりかねない。今回のトラブルを教訓に、官民が一体となって、日本企業の技術の信用性をサポートする取り組みを強めていかなければならないのではないか。（板東和正）