中国で春節（旧正月、今年は2月10日）を控え、北京では「東京大爆炸（東京大爆発）」という商品名の爆竹が人気を集めている。日中間で尖閣諸島（中国名・釣魚島）の領有権をめぐる対立が高まり、中国で反日ムードが広がっていることが背景にある。人民日報系のニュースサイト「人民網」が伝えた。
北京市中心部の爆竹販売店にはこのほか、「我愛釣魚島（釣魚島を愛する）」「航母揚國威（空母で国威発揚）」といった文字が書かれた商品があふれている。店主は「340元（約5100円）で東京を吹っ飛ばせるのだから買う価値がある。（反日という）時代の雰囲気で『東京大爆発』は飛ぶように売れている」と話したという。日中間の対立は、日本政府が尖閣諸島を国有化したことをきっかけにエスカレートした。中国の自動車市場では昨年、日本車のシェアが10年ぶりに20％以下に落ち込むなど、日本は尖閣問題による影響を受けた。
しかし、北京市では今年、大気汚染の深刻化で爆竹を制限する動きが出ている。春節前にスモッグが悪化すれば、爆竹の使用は禁止される。ただ、北京で発行される地元紙・新京報には「大気汚染は政府が責任を負うべき側面が大きい。人民が伝統的な（爆竹）遊びまであきらめなければならないのか」と疑問を投げ掛ける投稿が掲載された。