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「もし世論調査が、多くのイタリア人がある候補者に投票しようとしていることを断言するならば、有権者は自分たちの選択に安心します」と、この専門家は付け加える。

一方、世論調査が正反対の効果をもたらすこともある。「選挙運動の終盤では、負けてしまうかもしれないから投票に行くべきだ、という意見が広がることがしばしば起こります。そのため、有権者たちは行動を起こし、なんとかまだ意見を決めていない人々を説得しようとします」と、モンタナーリは述べる。

しかし、世論調査は諸刃の剣だ。非常に大きなリスクがあり、有権者の決断だけでなく、政治家たちの決断にも影響を与える。

「すべての政党は、世論調査によって示された人気を基にして候補者を選びます。問題は、政治家が国家の発展のために考えたプランに基づいてではなく、より大きな人気を得るために、世論によって示された要求を基にして決断を行うようになるときです。その結果やってくるのは、一貫性のない非効率的な政治です」とモンタナーリは結論づける。

世論に対するアンケートのインパクトを測定する試みが、2006年の国政選挙の際に、電気通信事業者のAliceによって、Makno&Consulting研究所の協力の下で行われた。どのような方法を用いたのか？　当然のことながら、アンケートを用いた。

その結果によると、イタリア人の44％は、世論調査が投票行動に影響を与えることができると考えている。これに対して47％は、世論がテレビや新聞によって発表される結果には影響を受けないと信じている。中道右派の有権者は、影響を受けないという確信がより深い（54.3％。これに対して中道左派は44％）。

さらに興味深いのは、投票の意向が有権者の記憶を左右しているということだ。つまり、中道右派の有権者も中道左派の有権者も、過去に行われた世論調査は、実際にそうだったよりも、自分の党派により好意的だったと（間違って）記憶しているのだ。