筑波大発のベンチャー企業が開発したロボットスーツを、希少性難病の治療に利用する世界初の臨床試験（治験）が２月末にも始まる。国立病院機構新潟病院（新潟県柏崎市）を中心に全国約１０カ所で実施。薬事法に基づき歩行改善効果と安全性を検証し、医療機器としての承認を目指す。

　◇脚の筋肉の動きを補助、歩行を促す

　ロボットスーツの開発製造会社「サイバーダイン」（本社・茨城県つくば市）が開発した「ＨＡＬ」を活用する。脚に装着して筋肉の動きを補助し、歩行を促す。介護施設などですでに実用化されている福祉用ＨＡＬは、筋肉を動かしたいという脳からの信号を検知、動いた情報が脳へ戻ることで、運動訓練になるとされる。治験に使用するＨＡＬは、医療用に改良を加えた。装着し、歩行訓練を繰り返すことで、自分で歩く能力の回復を目指せるという。

　治験は中島孝・新潟病院副院長（神経内科学）を代表とする厚生労働省研究班が実施。脊髄（せきずい）性筋萎縮症や遠位型ミオパチーをはじめ、歩行が不安定になる希少性神経・筋難病疾患の１８歳以上の患者が対象となる。

　新潟病院や、国立精神・神経医療研究センター病院（東京都小平市）などで患者計３０人を予定。１年をかけて結果をまとめる。中島副院長は「日本発の医療技術として世界に貢献したい」と意気込んでいる。

　同社の山海嘉之社長（筑波大教授）は「欧州では行政が主導し、医療産業として育てる戦略がある。日本にも欧州のような戦略が必要だ」と説明している。【安味伸一】