中国で深刻化している大気汚染の原因の一つとみられ、車の排ガスや工場の排煙などに含まれる直径２・５マイクロメートル以下の超微粒子物質「ＰＭ２・５」が、西からの風で日本に運ばれ、近畿や九州など西日本各地に影響を及ぼしている可能性が出てきた。環境基準を超えて観測される地域が複数確認されており、専門家は呼吸器などに疾患のある人は注意が必要と呼びかけている。
「ＰＭ２・５」は、粒子が小さく気管を通りやすいため肺の奥にまで入り、肺がんやぜんそく、気管支炎などの増加につながると指摘されている。
近畿では１月下旬以降、複数の観測局で１時間ごとの測定値が、基準値（１日平均１立方平方メートルあたり３５マイクログラム以下）を超えている。環境省のデータでは、１日も１時間ごとの測定値で、大阪市大正区で６３マイクログラム、堺市東区で６０マイクログラム、神戸市中央区で４１マイクログラムを記録した。大阪府環境保全課は「地域でばらつきはあるが、全体的に数値が上がっている」という。
富山県・立山で約１０年前から、積雪や雨、霧の成分を調査している富山県立大の渡辺幸一准教授は、汚染物質粒子のデータと気象データをあわせて判定することで、有害物質が中国から運ばれてきたことを確認。「特に黄海沿岸の工業地帯から運ばれてきた可能性は高い。シミュレーションでは九州、山陰の日本海側を中心に、近畿から太平洋側にも及んでいる」と話す。
中国などから飛散する大気汚染粒子の拡散予測システムを開発した九州大学の竹村俊彦准教授も「中国からの越境大気汚染の影響は大きい」と話す。
中国で発生した大気汚染物質は、日本に到着するころには中国都市部の１０分の１以下の濃度になるが、冬季は放射冷却で冷たい空気が地上付近にたまり、濃度が高まりやすいとされる。
竹村准教授は「健康な人に急激な影響はないかもしれないが、呼吸器や循環器系の疾患がある人は注意が必要」と指摘。市販のマスクではＰＭ２・５の粒子が素通りしてしまうので、医療用のマスクを用いるか、外出を控えるなどの対策が有効という。