◇女子柔道トップ選手　暴力、パワハラ告発　

　柔道の国内トップレベルにも暴力が横行する現実が明らかになった影響は、一競技団体だけにとどまらない。３０日に都内で会見した日本オリンピック委員会の市原専務理事は「今後もこういうことがあるかもしれないし、あると思っている。しっかりと対応していかないといけない」と険しい表情を浮かべた。柔道以外の競技からも、選手に対する指導者による暴力などの告発が続く可能性を認めた形だ。

　他競技でも同様の訴えが続出すれば、東京が目指す２０年五輪招致にも影響しかねない。全柔連が開いたこの日午前の会見には、フランスのＡＦＰ通信の記者も出席。「日本の柔道の指導には暴力は付き物なのか？」と質問するなど、海外メディアも注視した。日本の未成熟なスポーツ文化が世界中に配信され、開催地決定の投票権を持つＩＯＣ委員が暗い現実を知る。こんな機会が増えれば、五輪招致への“逆風”になるのは間違いない。

　この日、東京招致委員会は今月１０〜２０日に行った都民に対する支持率調査の結果を発表した。前回の調査よりも「賛成」が７ポイント増加し、５回目の調査で初めて７０％超えとなる７３％をマーク。市原専務理事は「（招致への）影響はない」と断言したが、今後の展開次第では支持率に響く可能性は否定できない。

　最大の課題とされるＩＯＣの支持率調査は１〜２月に実施されるとみられる。ＪＯＣの橋本聖子理事は「スポーツ界で早急に対応し、五輪招致にマイナスにならないようにしないといけない」と指摘した。３月上旬にはＩＯＣ評価委員会の現地調査も行われる。ＩＯＣ名誉委員の猪谷千春氏は「幸いなことに開催都市決定まで、まだ８カ月残っている」との見方を示し、招致委の水野正人専務理事は「右往左往せず、やるべきことをやるだけだ」と強調した。（スポニチ）