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【武田耕太】お風呂場での死亡を防ごうと、厚生労働省が対策に乗り出した。入浴による事故や死亡は冬に多く報告され、多くは高齢者だ。浴槽につかる習慣のある日本独特の「生活習慣病」ととらえ、実態を把握するための調査をしたうえで予防策を検討する。
厚労省は今年、研究班を立ち上げ、山形、東京、佐賀の３都県に協力を依頼した。入浴に関連した死亡例、搬送例などのデータを集めている。死亡や回復に至った治療経過などを検証。北と南、都市と地方で地域差が出ていないかどうかも検討する。
厚労省の人口動態調査では、「浴槽内での溺死（できし）」は２００１年に３００１人だったが、昨年は４５５４人に増えた。高齢化が進んだことが背景にあると考えられ、昨年は６５歳以上が９割近くを占めた。
ただ、この数字は「事故死」に分類されたもののみ。入浴が引き金になって脳卒中や心筋梗塞（こうそく）などになっても、「病死」として扱われると数字にはあがってこない。このため、実際の死亡者はもっと多い可能性があるという。
