■週１回の遠隔授業も

　一方、教科書の補完役をタブレットに担わせようと試みるのが、「進研ゼミ」で知られるベネッセホールディングスだ。４月に、中学生向けコースでタブレットを活用し始める。

　疑問やつまずきやすいポイントを解説した動画が見られるほか、週１回の遠隔授業も受けられる。講師からの問いかけにその場で解答を伝えられるなどの工夫を施した。まず中学１年生向けから始め、78万人いる中学受講生全員が使えるよう順次、環境を整える。

　各社がタブレットによる通信教育を急ぐのは、政府が推進している教科書の電子化が追い風になるとみているためだ。文部科学省はＩＴ（情報技術）を活用して小中学校の教育現場を改革する指針として「教育の情報化ビジョン」を11年に策定。タブレットなどを使った電子教科書の導入を重点課題に位置付けた。20年度までに小中学生にタブレットを一人一台ずつ配備し、電子教科書で学べる環境を整える構想を掲げる。

　かつて文科省は学校へのパソコン導入を推進したが、ハード導入を重視したため思ったような成果が上げられなかった。今回は教科書との連動などソフト面での充実も図る。児童や生徒の自主的な学習を促すだけでなく、常に持ち歩くタブレットを活用して地域の学習塾などと連携した学習環境の改善も目指す。学習習熟度の地域差解消にもつなげたい考えだ。

　12年度末で国内で個人が使うタブレットは706万台、17年度末には約2700万台に増える（インプレスＲ＆Ｄ調べ）。調査会社のシード・プランニング（東京・文京）によると、教育関連に使われるハードウエア市場は16年に1038億円と現在の100倍近くに急伸する見通し。国内の小中学生は約1000万人。巨大市場めがけて各社がサービスを競う。