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次世代技術を教育現場に

いまからほんの数年前には、普及率1%にも満たなかったスマートフォン。いまや堰を切ったかのような波及をみせ、最近のリポートによれば、2016年には、全携帯電話に占める国内出荷数は8割超、回線の契約件数でも7割近くに上る、スマホ全盛時代が予見されている。

こうしてわれわれの生活に急速に根を下ろしていくなかで、タブレットを含めたこれら最新テクノロジーの有効活用の場として今後期待されているのが、子どもの教育である。

なかでもシンガポールは、情報通信技術（ICT＝Information CommunicationTechnology）を積極的にクラスルームに導入、世界に先駆けて次世代技術の革新的かつ実践的活用を推し進め、各国の教育関係者の熱い視線を集めている。

シンガポール教育省が、旗振り役となって推進する教育プログラムがそれで、ずばり「FutureSchools@Singa-pore」と銘打たれた試み。どれだけ注目されているかというと、各国メディアがこれまでことあるごとに報道しているのは言うに及ばず、さらには、ハーヴァード大学が大学院の研究資料としてフューチャースクールのケーススタディを活用したり、経済協力開発機構（OECD）が撮影クルーを引き連れて各校の視察に訪れたりといった具合である。

フューチャースクールが立ち上がったのは08年のこと。これまでに厳しい選考基準をクリアした8校が、“未来の学校”として選出されている。ビーコン・プライマリー・スクール、キャンベラ・プライマリー・スクール、クレセント・ガールズ・スクール、ホワ・チョン・インスティテューション、ジュロン・セカンダリー・スクール、スクール・オブ・サイエンス＆テクノロジー、そしてナン・チャウ・プライマリー・スクールと、ニー・アン・セカンダリー・スクールの各校だ。

選考の具体的な基準は、「ICTと教育の融合についての明確な指針と見解」「学校側が提案するICT教育から期待される効果や成果の実現可能性」など。そのほかにも「第三者的視点に立って自身の教授法を評価・リサーチする能力」など教師の教育者としての適正や指導力の高さも判断基準として問われるなどハードルは非常に高い。

「わたしたち教育省がICTを活用した教育現場の改革に取り組み始めたのは、いまから10年以上も前になります。ICTの技術革新は、わたしたちの生活や労働環境だけでなく、子どもたちの勉強や遊びにも、大きな影響を与えました。特に教育面では、学習法と教授法の双方で大きなメリットを生んでいます」

そう話すのは、シンガポール教育省のジャクソン・タン。

「21世紀の社会で活躍する人材は、ダイナミックで常に進化を続けるグローバル経済がもたらすチャレンジやチャンスに応える能力をもった人間です。その観点からも、自発的な学習能力や高いコミュニケーション能力といった“21世紀型スキル”の習得に大きな役割を果たすICTの教育現場への融合は、とても重要なタスクといえます」

ちなみに、厳しい選考基準を設けるだけに、フューチャースクールの認定を受けた学校へは、シンガポール情報通信開発庁や国立研究財団などの機関から経済面も含めたさまざまなサポートが提供されるという。

また日進月歩で進化を続ける最新テクノロジーに必要なインフラのアップデートにおくれをとってしまえば、せっかくの未来への投資も“絵に描いたモチ”だ。そこで、超高速の通信スピードを誇る次世代ネットワーク網整備などインフラの強化も政府主導で進めるなど、文字通りの国家的施策なのである。

普通の学校？