２０年前に書いた『カナダの教訓』は現在でも読む価値があるか。

　『カナダの教訓』は１９９２年に書かれたものである。

　「２０年前に書かれた本が、現在でも読むに値する内容を持っているか」、それが読者の最初の質問であろう。

　「残念なことに」、意義を持っている。なぜ「残念か」は、この文章を読むことで次第にわかっていただけると思う。

　私は２０１２年８月『戦後史の正体』を書いた。この本は発売２か月で２０万部を超えるという大変な関心を呼んだ。

私は、アメリカとの関係で、いかに対米隷属が幅をきかせているか、さらに自主を貫く日本の首相などがいかに政治的に抹殺されるかを書いた。そして『戦後史の正体』のあとがきで次のように書いた。

「長期政権となった吉田茂、池田勇人、中曽根康弘、小泉純一郎の各首相は、いずれも“対米追随”のグループに属しています。

　　年代的に見ると一九九〇年代以降、積極的な自主派はほとんどいません。細川と鳩山という、自民党から政権を奪った首相がふたりいるだけです。しかもどちらも九カ月弱という、きわめて短命な政権に終わりました。それ以前の歴史を見ても、いわゆる“自主派”と見られる首相は、佐藤首相をのぞいて、だいたい米国の関与によって短期政権に終わっています。

ここで指摘しておきたいのは、占領期以降、日本社会のなかに“自主派”の首相を引きずりおろし、“対米追随派”にすげかえるためのシステムが埋めこまれているということです。

自主派の政治家を追い落とすパターンもいくつかに分類できます。

（１）占領軍の指示により公職追放する

（２）検察が起訴し、マスコミが大々的に報道し、政治生命を絶つ

　（３）政権内の重要人物を切ることを求め、結果的に内閣を崩壊させる

（４）米国が支持していないことを強調し、党内の反対勢力の勢いを強める

（５）選挙で敗北

（６）大衆を動員し、政権を崩壊させる

この六つのパターンのいずれにおいても、大手マスコミが連動して、それぞれの首相に反対する強力なキャンペーンを行なっています。改めて、マスコミが日本の政変に深く関与しているのを学びました。

　このように米国は、好ましくないと思う日本の首相を、いくつかのシステムを駆使して排除することができます。

　ではそうした国際政治の現実のなかで、日本はどう生きていけばよいのか。

　石橋湛山の言葉に大きなヒントがあります。終戦直後、ふくれあがるＧＨＱの駐留経費　　　　を削減しようとした石橋大蔵大臣は、すぐに公職追放されてしまいます。そのとき彼はこういっているのです。

“あとにつづいて出てくる大蔵大臣が、おれと同じような態度をとることだな。そうするとまた追放になるかもしれないが、まあ、それを二、三年つづければ、ＧＨＱ当局もいつかは反省するだろう”

そうです。先にのべたとおり、米国は本気になればいつでも日本の政権をつぶすことができます。しかしその次に成立するのも、基本的には日本の民意を反映した政権です。だから次の政権と首相が、そこであきらめたり、おじけづいたり、みずからの権力欲や功名心を優先させたりせず、またがんばればいいのです。自分を選んでくれた国民のために。

それを現実に実行したのが、カナダの首相たちでした。まずカナダのピアソン首相が米国内で北爆反対の演説をして、翌日、ジョンソン大統領に文字どおりつるしあげられました。　カナダは自国の一〇倍以上の国力をもつ米国の隣に位置しています。当然米国から非常に強い圧力をつねにかけられています。しかしカナダはピアソンの退任後も、歴代の首相たちが“米国に対し、毅然と物をいわなければならない”という伝統をもちつづけ、二〇〇三年には“国連安全保障理事会での承認がない”という正論によって、イラク戦争への参加を最後まで拒否しました。国民も七割がその決断を支持しました。

　いま、カナダ外務省の建物はピアソン・ビルとよばれています。カナダ最大の国際空港も、トロント・ピアソン国際空港と名づけられています。カナダ人は、ピアソンがジョンソン大統領にぶざまにつるしあげられた事実を知らずに、そうしているわけではありません。そこには、“米国と対峙していくことはきびしいことだ。しかし、それでもわれわれは毅然として生きていこう。ときに不幸な目にあうかもしれない。でもそれをみんなで乗りこえていこう”という強いメッセージがこめられているのです。

私は「戦後史の正体」で日本の在り様を探ってきました。そして、対米従属を強いられる我々が学ぶべきはカナダではないかという結論に達したのです。」

日本は対米隷属を強いられている、これから脱するにはどうすればよいか。私はその解をカナダの歴史に求めた。

私が１９９２年『カナダの教訓』を書いたのはカナダ外務省局長の助言による。彼は「日本は米国の関係で苦労している。しかし、米国との関係で、世界で最も苦労しているのはカナダである。日本がこの歴史を学べばきっと役立つ」と助言してくれた。

私は１９８９年、イラン・イラク戦争を終えたイラクからカナダに赴任した。大使館の二番目、公使として、である。

ここで、カナダ外務省アジア局長と親しくなった。ある日私は彼に次のように言った。

「オタワは素晴らしい都市だ。自然が豊かで、安全で、きれいだ。文化的活動もある。日本とカナダとはほとんど争うものがない。暮すのに何ら文句のない素晴らしい所だ。でも仕事の面では物足りない。私はこれまで、ソ連、英国、米国（ハーバード大学研究員）、イラクと勤務して、常に仕事が山のようにあった。そういう意味でカナダは退屈だ」

　その時、カナダ外務省アジア局長は私に次のように言った。

「とんでもない。

　カナダ位、日本に役立つ国はない。

　カナダは米国の隣に位置する。

　米国と同じ生き方をするなら、カナダという国は米国に吸収されてしまう。

　我々カナダには、カナダとしての生き方がある。米国の隣に位置して、米国と異なる価値観を国家として追及している。

　米国は当然、自立を目指すカナダを快く思わない。さまざまな圧力をかけてきている。

　この中で、カナダはアメリカの圧力をどのように、かいくぐるかを学んできた。

　この経験を、対米関係で苦しむ日本が学ばない手はない。

　もし、あなたが、カナダの対米外交を学べば、それは日本外交にとって大変な財産になるはずだ。

　ぜひ、カナダの対米外交の歴史を勉強しなさい。カナダの要人とインタビューしたいのなら、応援してあげる」

　私は、すぐカナダの対米外交の歴史を学び始めた。カナダ外務省の図書館を利用した。カナダの元外相、元駐米大使、元首相補佐官等、必要と思えるほとんどすべての人とインタビューをすることができた。

　本を書き上げ、１９９２年日本に帰り、出版しようと思った。

　しかし、そう簡単に出版してくれる所がない。

　原稿のコピーを何人かの外務省ＯＢに送った。

　その中の一人に中山賀博元駐仏大使がいた。「これはぜひ出版すべきだ。自分は出版社に人脈がない。しかし、お金を集めることは少しできる」と言って、１００万円くれた。「このお金を持って、出版社と交渉すれば、どこかの出版社が出してくれるだろう」と言ってくれた。

　当時、ほとんどの人はこの本を手にしなかった。ただ、評価する人は何人かいた。佐藤誠三郎東大教授は「君の本は（ある賞を）受賞することになったよ」と言ってはくれたが、受賞にはならなかった。人づてに、麻生太郎議員が当時の宮沢喜一首相に「この本を読んだらよい」と贈呈したと聞いた。うれしかったのは松永駐米大使の言葉である。「君の本は大変参考になったよ」

　イラク戦争でカナダは参戦しなかった。「参戦する合理的理由がない」というものだった。日本ですら自衛隊を送った。米国の隣に位置するカナダが米国と行動を共にしなかった。

大変な圧力であったろう。実は私の防衛大学校時代、修士課程の学生がこの問題を私の下で書き、今回、それを追加した。

　１９９３年イラク戦争が開始された。米国は「イラクに大量破壊兵器が存在する。サダム・フセインがこの大量破壊兵器を持つのは他国を攻撃するためである。我々はイラクが攻撃するまでだまってみているというころはできない」としてイラク戦争を開始した。日本も自衛隊を派遣した。この時、カナダはフランス、ドイツとともにイラクに自国軍を派遣しなかった。

2002年8月下旬には、クレティエン首相は、「フセインが大量破壊兵器を保持」し、「それを使う意図」があり、「国連の支持がある」という3つの根拠がなければ、カナダはイラク戦争に参戦しないとカナダのイラク戦争参戦の条件を公式的に明言した 。結局、この条件が満たされず、カナダは参戦しなかった。

２００４年９月米国の公的調査団が「イラクには大量破壊兵器がほとんどない」という報告を出した。カナダの主張は正しかったのである。

自衛隊がイラク戦争に参加する際に、「フセインが大量破壊兵器を保持」し、「それを使う意図」があり、「国連の支持がある」という3つの根拠がなければ、カナダはイラク戦争に参戦しないということを主張できる与党の議員はどれだけいただろうか。あるいは学者や記者がどれだけ主張できたであろうか。カナダでは首相が述べていたのである。

この本では、過去の『カナダの教訓』に加えて、イラク戦争におけるカナダの対応を付け加えた。この部分は尾上洋介氏の記述である。私が防衛大学校教授の時、尾上洋介氏が研究科（一般大学の修士課程）に入り、私の指導の下、修士論文を書いた。今回の記載はその一部である。

『カナダの教訓』は学術書ではない。歴史書でもない。私は日本の進むべき道の指針、アメリカに対峙する時の指針として書いた。

　私は歴史家ではない。

　カナダの地域研究家でもない。

　私がカナダを学んだのは、ひとえに、日本の行く末、日本として行うべき外交を考える参考として、である。

　実はここに日本の学者の大きい問題点を秘めている。

　今日、多くの日本学者は著述にあたり、「現在の課題を考えるにあたり、自分の著述がいかなる貢献を社会にするか」を明確に意識して記述することは少ない。しかし、歴史が社会に対する最大の貢献は、我々が行く末を考える際に歴史から学べるからである。

　その意味でこの本の目的は明確である。

　日本の国益は当然、米国の国益とは異なる。

　日本は自分の国益を長期的に最大化する道を模索し、実現していくべきである。

　当然その過程で、日本の国益と異なる国益を持つ米国とは対立することがある。

　今日、日本国内では米国の政策に合わすことが、日本の国益を一番大きくする道と考えているようだ。

　世界最大の超大国米国と対峙することは容易ではない。

　しかし、カナダはこれと対峙してきた。

　いかにカナダの国益を最大化するかに知恵を絞ってきた。

　世界的にみると、米国が唯一の超大国として君臨する時代は終わった。

　米国に追随していれば良いという時代は終わった。

　私達は、自分の国益を追求し、米国に対して今まで以上に米国に物を申す必要がでてくるだろう。それは容易なことではない。しかし、カナダの歴史を見れば、米国に物を申す道がある。

　外交に自主を求める人は、やみくもに米国に向かって突進すればいいというものでない。

多分、カナダの対米関係を学ぶことによって得る物が多いはずだ。