12月14日にアメリカ・コネチカット州の小学校で発生した銃乱射事件。児童を含む26人が死亡した事件の影響は、大手ゲームメーカーにも及んでいます。
アメリカ史上最も凄惨な事件の一つにも数えられる今回の事件は、日本でも繰り返し報道されています。直接的にゲームメーカーには関係のない話のように思いますが、この手の事件でやり玉に挙げられがちなのもまた事実。特に米ライフル協会が発表したゲームの責任を問う声明は大きな話題となりました。
ニューヨークタイムズの報道により、Electronic Artsの人気作『Medal of Honor Warfighter』のホームページに設置されていた、ゲームに登場するライフルやナイフなどのメーカーのリンクが削除されていることが明らかになりました。これらのリンクはパートナー企業のサイトへ直接アクセスできるもので、リンク先では実在する銃などのカタログを読むことも可能でした。ところが、事件後に圧力団体からの非難をうけ、これらのリンクは全て削除。現在は協力メーカーのロゴと社名のみが表示されています。
また、Activisionの『Call of Duty』シリーズも同様に銃メーカーと強い結びつきをもっていると記事では指摘しています。銃メーカー側は、何百万という潜在的な顧客にゲームを通じてアプローチできるという側面もあり、共同でプロモーション活動も行っていますし、米軍は同シリーズを実際の訓練にも使用しています。
ゲームメーカーがこうして、銃メーカーなどとの関係を深めるのには理由があります。一番の理由としては、よりリアルなゲームを作るために、実在の武器を登場させたいとゲームメーカー側が考えているということがあげられています。一部のゲームでは、実在の武器を真似たものや、名前だけを変更したアイテムを登場させることもありますが、先に挙げた大手メーカーが全くライセンスをとらずにそうしたゲームを作ることは、あまりないと指摘。そうした中で、両社の思惑が一致し、協力してプロモーションを行うことも多くなっています。
そうした関係を築き、大ヒット作品を生み出してきましたが、今回の事件で風当たりが強くなってしまったのは紛れもない事実です。Electronic Artsの広報担当者はニューヨークタイムズの質問に対し、リンクを削除した件については「不適切だと思い削除した」と説明しており、今後の両産業の関係になにがしかの変化があるかもしれません。
(ソース： New York Times)