東北沖の新しい海底津波計 運用開始

12月25日 16時46分

津波の発生をいち早く捉えるため、東北の沖合３００キロ余りに気象庁が設置した、新しい海底津波計の運用が、２５日から始まりました。
東北の沖合や海外など、地震が発生する場所によっては、津波を沿岸で捉えるよりも早く検知できる可能性があり、気象庁は津波からの避難の呼びかけに役立てることにしています。

新しい海底津波計は、気象庁がことし１０月に、船で東北の太平洋沖、およそ３２０キロと３８０キロ、日本海溝の東側の海底に２台設置しました。
仕組みは、水圧で津波の高さを測り、海面に浮かべたブイに積んである衛星通信装置でデータを送るというもので、２５日から運用が始まりました。
気象庁によりますと、これにより、東北や北海道など太平洋沖では、日本海溝付近で起きる地震など、地震が発生する場所によっては、津波を沿岸で捉えるよりも１０分から２０分程度早く検知できる可能性があるということです。
また、南米チリ沖で起きる地震など、海外の地震で発生する津波にも役立つということです。
津波をより早く捉えるため、国内にはこれまでに、北海道の釧路沖１００キロ、千葉県の房総半島沖３０キロ、高知県の沖合７０キロなど、３５か所の沖合にケーブル式の海底津波計が設置されていますが、これで沖合の観測点は合わせて３７か所になります。
気象庁は、津波の情報に盛り込んで、避難の呼びかけに役立てることにしています。