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　「ゼネコンの建築設備エンジニアが足りない」。こうした会員の声に応え、日本建設業連合会の建築本部生産委員会（委員長・蔦田守弘鴻池組社長）は、大学で電気や情報、機械などの設備系を専攻する学生向けのリクルート用パンフレットを作成した。１２月から本格的に始まった２０１４年新卒の採用活動で活用できるよう会員各社に配布するほか、工学系大学のキャリアセンターにも送付する。メーカーに就職することが多い設備系の学生をゼネコンに呼び込み、発注者の多様なニーズに応えられるゼネコンの基礎づくりを支援する。
　ゼネコン各社は、建築のほか、電気や空調、給排水衛生、昇降機、消火などさまざまな分野も含めて建築物を企画・設計・施工するため、設備部門で電気や情報通信、機械など専門性の高い技術者を抱えている。
　食品や薬品、物流など、建築の施主は多種多様で、環境への意識の高まりなどからニーズも多様化している。このため、建築物の企画・設計・施工で、設備部門の専門技術者が建築設備のエンジニアとして能力を発揮することが求められる。
　一方、ゼネコンが建築や土木で、電気、情報、機械などの学科の人材を求めていることが工学系の学生や大学の就職関係者、教授などにあまり知られておらず、「機械工学科などの学生が設備や自動車などのメーカーに就職することが多く、建築・土木系よりも絶対数が少ない」（小菅博史日建連建築本部生産委員会設備部会・設備専門部会主査）という。また、ゼネコン側も、建築や土木系の学生が採用の中心で、「採用を抑制した時期に、建築・土木は採用を続けていても、設備部門の採用を止め、５０歳代以上の技術者しかおらず、若手がいないという企業もある」（業界関係者）という。
　こうした建築設備エンジニアの不足を防ぐため、日建連ではリクルートで活用できるパンフレットを作成した。表紙にスカイツリーの写真を使い、前半部分で学生が興味を持ちやすいよう若手の建築設備エンジニアへのインタビューを掲載。「機械メーカーへの就職を希望していたが、ゼネコンでの仕事を知り、就職した」といった生の声が届くよう工夫した。後半では、建築設備エンジニアの役割や実際の設備の写真・図式を掲載し、「建物にいのちを吹き込む」という設備部門の重要性を理解できるようにした。
　会員各社への配布のほか、工学系大学に約１０００部を送付する予定だ。

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