【ソウル聯合ニュース】１００歳以上の人口が全体に占める割合は長寿国かを判断する基準の一つとなるが、韓国はこの比率が経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国の中で最も低いことが分かった。
韓国・円光大学の金鍾仁（キム・ジョンイン）教授の研究チームが２９日までに、ＯＥＣＤ加盟国のうち１８カ国の研究分析結果をまとめた。各国の人口調査資料や世界銀行のデータベース資料などを活用した。韓国は人口１０万人当たりの１００歳以上人口が２人にとどまり、調査対象国の中で最も少なかった。
フランスが１０万人中３６人と最も多い。次いで、日本が２０人、米国が１８人、イタリアと英国が各１７人、オーストラリアが１６人などだった。
１００歳以上の人口の割合が高い国ほど、国民総生産（ＧＤＰ）に対する保健医療費支出の割合と公共部門の医療費支出が多いことが分かった。
金教授は「長寿人口を増やすには、国レベルで国民保健予防事業を強化し、高齢者健康福祉分野の保健医療財政を拡充しなければならない」と指摘した。
韓国・円光大学の金鍾仁（キム・ジョンイン）教授の研究チームが２９日までに、ＯＥＣＤ加盟国のうち１８カ国の研究分析結果をまとめた。各国の人口調査資料や世界銀行のデータベース資料などを活用した。韓国は人口１０万人当たりの１００歳以上人口が２人にとどまり、調査対象国の中で最も少なかった。
フランスが１０万人中３６人と最も多い。次いで、日本が２０人、米国が１８人、イタリアと英国が各１７人、オーストラリアが１６人などだった。
１００歳以上の人口の割合が高い国ほど、国民総生産（ＧＤＰ）に対する保健医療費支出の割合と公共部門の医療費支出が多いことが分かった。
金教授は「長寿人口を増やすには、国レベルで国民保健予防事業を強化し、高齢者健康福祉分野の保健医療財政を拡充しなければならない」と指摘した。