教祖・大川隆法は理念なき模倣者－幸福の科学

■衆議院総選挙で大惨敗

　七万五千名大結集総会の感動冷めやらぬ平成二十一年八月三十日。この日行われた衆議院総選挙の結果は、新たな時代の幕開けを予感させるものとなった。
　自民党と連立与党を組む公明党が、結党以来の大惨敗に喫したことは記憶に新しく、本欄（平成二十一年九月十六日号）でもお伝えした通りである。さらにその陰で、もう一つの宗教政党が大敗北したことを、ご存じの読者も多いのではないだろうか。
　その政党とは、宗教団体「幸福の科学」を支持母体とする「幸福実現党」である。
　幸福実現党は、去年八月の選挙において、小選挙区二百八十八名、比例区四十九名、計三百三十七名の候補者を擁立し、全員が落選するという大惨敗を喫した。教祖・大川隆法も自ら比例近畿ブロック名簿一位で立候補したが、あえなく落選。この大敗北によって失った供託金は、なんと十一億五千八百万円にものぼるという。



■よく似ている両政党

　それにしても、この「幸福実現党」と「公明党」、実によく似ている。
　創価学会の政界進出は、昭和三十年四月・五月の統一地方選挙において、創価学会員五十三名が地方議員に当選したことに始まる。
　当時は「政教一致」との批判を免れるためか、池田大作自身も、
　「創価学会は衆議院には出ません」（会長講演集１－８６ページ）
と発言するなど、政界進出には慎重な姿勢を示していた。ところが昭和三十九年、正式に「公明党」を結成し、衆議院への進出を果たした。以後、公明党は、内実は大作個人を守るための「私党」でありながら、「王仏冥合」というスローガンのもと、徐々に政治権力ににすり寄っていった。
　創価学会員は、それがまるで主要な信仰活動であるかのように、手弁当で公明党の選挙運動に没頭。その組織力は近年、政権与党の一角にあって重きをなし、公明党は我が世の春を謳歌していたのである。
　この「創価学会」と「公明党」の関係は、「幸福の科学」と「幸福実現党」の関係と同じである。
　「幸福実現党」は、平成二十一年五月二十三日、饗庭直道を党首（現党首は木村智重）として発足した。同年五月三十一日、隆法は大阪市内で講演を行い、マスコミを前に幸福実現党の結党理由について縷々述べたが、皮肉にもこのことが、幸福実現党が隆法の「私党」であることを、広く内外に知らしめる結果となった。
宗教団体が特定の政党を支援することはよくあることだが、宗教団体が政党を作って丸抱えし、宗教団体（宗教指導者）の意向をそのまま政治の世界に反映させようとする教団は、創価学会と幸福の科学をおいて、他にはない。この状態を「政教一致」といわずして何と言おうか。


■これまたよく似ている両教団の金権体質
　
　この両教団、その集金システムもよく似ている。
　創価学会における主要な収入源の一つが、関連会社のよる出版事業である。
　学会員は、『人間革命』等の教団書籍、さらに『聖教新聞』『公明新聞』等を競って購入し、人にも勧める。大作を賛美する学会書籍の広告は、頻繁に目にするし、新聞啓蒙については、割り当てられたノルマの達成できない幹部が、仕方なく五部も十部も取っている例はめずらしくない。
　このシステムは幸福の科学においてもほぼ共通しており、殊に隆法の著書は毎回ベストセラーを連発するが、これも学会同様、教団信者が、一般書店から教祖・隆法の著書を大量に買い取るという手法によってもたらされる。
　結局、教団信者は、教団の集金マシーンとして利用されていると同時に、購入した出版物を通して教祖の指導に盲従し、マインドコントロールされているのである。
　邪教創価学会の信仰が全く幸福をもたらさないことは、本欄において繰り返し破折してしてきたことだが、創価学会の猿真似教団である幸福の科学も同様、決して幸福をもたらすことはないのである。


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　〈大白法 平成２２年２月１６日号より〉