6日午前10時25分、ソウル市江南区三成洞の韓国電力取引所非常対策状況室のモニターは予備電力が388万キロワットまで低下したことを示していた。朝の最低気温が氷点下10度まで下がり、電力需要が急増したためだ。
状況室はにわかに慌ただしくなった。予備電力が400万キロワットを下回る状況が20分間続くか、350万キロワットを下回った段階で非常警報の第1段階を発令しなければならない。既に午前9時の段階で企業の需要管理を通じ、ピーク時間帯の電力使用を避けるよう要請した。それで確保できた電力は187万キロワット。さらに民間の発電機を動員して56万キロワットを確保しても電力不足は解消されなかった。残された方法は電圧を低下させることだけだ。非常手段ではあるが決定を遅らせるわけにはいかない。電力当局は電圧低下措置で95万キロワットを追加確保した。しばらくして予備電力は400万キロワット以上に回復し、状況室の職員は胸をなで下ろした。
■年内は需給切迫
冬の大停電発生という事態が懸念される中、6日に起きた状況は今冬の電力需給がどれほど厳しいかを物語る出来事だった。電力取引所の南浩基（ナム・ホギ）理事長は「氷点下10度まで冷え込む日が1月には25日程度予想される。午前中は企業が需要管理目標に従ってくれたため電圧調整もうまくいったが、薄氷を踏む思いだ」と話した。
午後も危機は続いた。気温が氷点下5度以下に下がると予備電力はすぐに400万キロワットのラインを割り込む寸前となった。出力80万キロワットの霊興火力発電所1号機（仁川市）の出力が午後1時40分に25万キロワットまで低下する事態も起きた。午後4時13分に予備電力が386万キロワットまで低下したため、状況室は再び電力調整を決定した。一時370万キロワット台まで低下した予備電力は徐々に回復した。