東京スカイツリーで想定以上の電波障害が判明した問題で、ＮＨＫと在京民放５社の放送事業者が、１２月から早朝の時間帯に本格的な電波試験を実施する方針を固めたことが８日、放送関係者への取材で分かった。

　受信障害は、７〜１０月に放送終了後の深夜にサンプル調査を行ったところ、集合住宅の約９％、戸建て住宅の約７％で発生。しかしサンプル数が少なく、実態をより詳細に把握するため、１２月からは放送中の午前５時前後に東京タワーの電波を止め、スカイツリーから数分間試験電波を送信する方向で検討しているという。より視聴者の多い日中の調査を求める意見もあったが、コールセンターなどの態勢が間に合わないとして早朝に行うことで折り合った。１４日にも開かれる放送事業者の幹部会議で決定する見通し。放送関係者は「１カ月程度は続ける必要がある」としている。【土屋渓】