自死を選ぶ前、テレビで発達障害の一種、アスペルガー症候群の特集を見た。他人とのコミュニケーションが難しい、冗談が通じないといった症状が当てはまった。

　息子は発達障害ではなかったのか。当時はそういった概念が社会的に認知されていなかった。そして学校という狭い世界で、うまく友人関係を作ることができなかったのではないか。恵理子さんは「もっと早く分かっていれば、違った対応の仕方があったかもしれない」と悔やむ。

　大津市の中学生の自殺を受け、子どもの自死やいじめの報道が多く続いている。

　一方、中学を卒業してから７年、圭輔さんの苦しみはリセットされず、最後に自死を選んでしまった。「在学中に（自死で）亡くなると、社会は大きな関心を示す。でも、たとえ在学中を乗り切っても、いじめによって心身のバランスを崩し、卒業後に命を絶つ者もいる。そのことを分かってほしい」。恵理子さんの訴えは、静かに広く、社会に向かっていた。

　◇要因最多は健康問題

　昨年、国内の自殺者は３万６５１人に達した。警察庁と内閣府の統計によると、１人の自殺について原因を７項目のうち三つまで推定した場合、最も多かったのが健康問題（１万４６２１人）で、次いで経済・生活問題（６４０６人）、家庭問題（４５４７人）が続いた。

　学校問題（４２９人）は最も少なかったが、年齢別で見ると２０歳未満は最多の１８７人が該当した。学校問題を細かくみると、進路に関する悩み５４人▽学業不振５０人▽学友との不和２５人▽入試に関する悩み２３人▽いじめ５人など。ただ、いじめと自殺の因果関係を認定するのは難しく、実際にはもっといる可能性がある。

　◇「自殺」から「自死」に、県が表現変更を検討−−来年度実施へ

　県は公文書などにこれまで用いてきた「自殺」という表現を「自死」に改めることを検討している。新たな自殺対策総合計画が始まる来年度からの実施を目指す。

　自殺という表現に傷つけられているとして、自死遺族からの要望を受けた措置。県内の自助グループ「しまね分かち合いの会・虹」代表の桑原正好さん（６２）は「（自殺との表現は）亡くなった人や遺族の人権を傷つけてきた」と指摘している。