面接 自己紹介・自己PR例
自己紹介・自己PRは第1印象を左右する大きなステージです。ここで失敗すれば、30分程度の面接であれば、その後の挽回はほぼないと言っていいでしょう。逆に、ここで「この人、気になるな」という伏線を引くことに成功すれば、面接はもはや自分のペースで進められるはずです。事前にしっかり準備と練習をしておきましょう。
まず、時間は全体で2〜3分にとどめておきます。1対1の会話において、人の話を集中して聞いていられる時間の限界は3分と言われていますので、3分以内にしなければ「この人、話が冗長で長いな…」と思われてしまいます。この自己PRは「物事を簡潔に、要点をおさえつつ述べられるかどうか」というチェックでもありますので、この「3分ルール」は必ず守ってください。
次に、話す内容ですが、これはまず「名前」「年齢」「出身地」「最終学歴」といったところになります。先方は履歴書も見ているわけですから、履歴書と齟齬がないかだけをチェックされていますので、ここはサラッとでいいです。また、出身地があまり認知がない、マイナーなところであれば、◯◯で有名な…などの枕詞を付けておくと、先方もわかりやすいですし、もしかすると同郷で、それから話題が広がるかもしれません。
そして、職歴を話していきます。ここでは職歴を語るだけで結構です。詳しい業務内容については、質問を待っておけばいいでしょう。
これらのことをまとめると、大体次のような流れになります。
「はじめまして、◯◯と申します。本日は、よろしくお願いいたします。私は今年◯歳で、◯◯で有名な◯◯県◯◯市出身です。◯◯大学の◯学部を卒業後、◯◯メーカーの◯◯社に入社しました。◯◯社では、◯年◯ヶ月間、◯◯業界への◯◯業務に従事し、◯年には◯◯に昇進して、◯◯人のマネジメントを行なっておりました。そして、◯◯年◯月、一身上の都合により退社いたしまして、現在に至っております。」
転職 正しい引き継ぎのポイント
引き継ぎについては、とにかく「タスクのリスト化」と「スケジューリング」が重要です。
まずは、「タスクのリスト化」を行います。今、自分が担当している業務は何なのかを、まずは大きなカテゴリで書き出します。「営業」「管理」「庶務」などのカテゴリです。よほど分業がきちんとできている会社でなければ、大体の場合は2つ3つのカテゴリが出てくるものですので、しっかり書きましょう。そして、中カテゴリでそれぞれをブレイクダウンしていきます。「営業」なら「A社」「B社」「新規拡大」など、「企画」なら「商品P」「商品Q」などの粒度です。最後に、細かなタスクに切り分けます。「A社：企画書の提案」「B社：販売後フォロー」「業務拡大：飛び込み先リストアップ」などです。
できたリストをもとに、それぞれの細かいタスクが誰の担当になるのかを書いていきます。自分に決定権限がなければ、この段階で上長と話し合ってもいいでしょう。そうすれば、何を誰に引き継ぐかまで決まります。
そして、次にスケジューリングです。それぞれのタスクをいつからいつまでに引き継ぐかを、今日から退社日までのカレンダーに落としこんでいきます。そうすれば、誰にいつ時間を空けてもらうかも、その人にきちんと伝えることができるので、現在の業務の邪魔にならないで済むわけです。
スケジューリングをしたら、引き継ぐために必要な書類をまとめましょう。もしマニュアルが必要であれば、それも作っておきます。意外にマニュアルは時間がかかるので、もし作るつもりならスケジューリングの中でもきちんとそのための時間をとっておきましょう。あとは、スケジュール通りに引き継ぎを行い、遅延が発生すればその都度修正していくという形で、きちんと引き継ぎを終えられます。
なお、早めに引き継ぎができた場合は、できるだけ雑用を手伝うようにしましょう。そして、退職後も何か発生したときのために、連絡先だけはしっかりと後任に伝えておきましょう。
退職の手順
退職をするのにも、きちんと段取りやルールがあります。突然退職をすると決めて、明日から来ません！ということには多くの場合なりません。責任を持って仕事をしていたのであれば、それなりに引き継ぎをすべきことが多々あることでしょう。
よって、事前に退職の意思を直属の上司に告げて、上司も含めた話し合いの中で退職の段取りを決めて、円満退社をするのが通常の退職の流れになります。
（もちろん、現在の職場環境が劣悪で、一日も早くやめなければ精神衛生上良くないということであれば、その限りではありませんが…）
そして円満退社をするためには、自分の都合だけを優先させるのではなく、会社や自分の部署、またプロジェクトに関わる他社パートナーなど、周囲への配慮を十分に行うことが必要です。また、退職を決めたとしても、直属の上司以外に言ってしまうとトラブルのもとです。間接的に上司のもとに「◯◯さん、辞めるって言ってましたけど、聞きました？」のような話の伝わりかたをしてしまったら、もう円満退社は諦めたほうがいいでしょう。
さて、退職を決めても、いきなり上司に退職届を持っていくわけではありません。おおむね、退職時期の3ヶ月前…最低でも2ヶ月前までに、まず「折り入ってお話がございます」と上司と2人きりになったときなどに切り出すのがいいでしょう。それから、退職理由や引き継ぎの段取り等を説明し、正式な退職日を決定します。その場合も、あらかじめ引き継ぎの段取りは自分なりに整理しておくと話がスムーズです。
退職届の提出については、それぞれの会社規定に則って提出をする形になります。ほとんどの場合、会社ごとに規定の書式があるので、それに記載をして提出します。規定の書式がない場合は、自分で作成して提出します。
退職の2週間前くらいから、クライアントやパートナー企業に対して、退職の挨拶をします。重要な取引先については、上司や後任担当者を引き連れて訪問します。最後に、退職日あるいは退職後すぐに、関わりのあった企業等に挨拶状を送ります。ここではできる限り多く送ったほうが、転職後の顧客になりうるので有利です。
入社前の準備
内定に返事を行い、入社日が実際に確定したら、やるべきことをやっておきましょう。
まずは、スケジューリングを再度見直します。退職の意をまだ上長に伝えていない場合は、なおのこと急いで伝える必要があります。
すぐに話をして、引き継ぎスケジュールを設定しましょう。2ヶ月程度が常識的です。
退職日が確定している人については、改めてそこに至るまでの引き継ぎに関するタスクなどを確認しておきましょう。
もし引き継ぎに遅延がある場合、きちんと退職予定日に辞められない可能性も出てきます。
そうなってくると入社日を遅らせるなどの事態が発生しかねないので、慎重かつスピーディに進めましょう。
次にリサーチです。
今まで勤めていた業界のなかで転職するということであれば別ですが、ほとんどの場合はあまり精通しているとはいえない業界もしくは会社に転職するはずです。
そうなってきたときに、入社日から即戦力としてバリバリ働き始めるには、よく業界のことを調べて勉強しておくことが必要です。
また、可能であれば転職先の企業の担当者に話をして、営業用資料や内部の財務系の書類なども入手できるといいでしょう。
その中で疑問や質問が出てきたら、まとめておいて入社日にでもまとめて聞けばいいわけです。
そして、会社の就業規則や、しきたり・社風などについて、採用担当者に聞いてみましょう。
会社によってはワイシャツの色は白に限る！というところもありますので、
そういったところにカラーシャツで行くと非常にバツの悪い思いをすることになってしまいます。
また、就業規則などについては、入社してからゆっくり読むなんて時間は持つべきではありません。
きちんと入社前に確認をして、疑問点については入社前もしくは入社日に解消をしておくべきです。
そういった事前準備を行うことで、新しい職場にてスタートダッシュをかけることができます。
採用担当者および職場の人たちも、入ってもらって良かったと思うことでしょう。第一印象でそう思われればしめたものです。
内定をもらったらすること
内定をもらったら、まずはいち早く返事をしましょう。
その場合、電話で内定が伝えられたときはそのまま回答すればいいですが、もしメールや手紙で伝えられた場合はどうでしょうか？
この場合も、まずは電話ですぐに連絡を入れるべきでしょう。
その後、メールなり手紙なりで「お電話でご連絡をさせていただきましたが、内定のご通知まことにありがとうございます。ぜひ、今後ともよろしくお願いいたします」といった内容を伝えます。
これも、タイミングを逃してしまうとトンチンカンに思われてしまうので、
当日もしくは翌日に送信もしくは発送するようにしましょう。
その後は、改めて労働契約を確認します。
通常、入社日に前後して労働契約書を交わすことになりますが、それは「この年収や待遇に同意して働きます」という意思表示であり契約なので、
その時点で話がおかしければきちんと話し合いましょう。
例えば、面接で話し合った条件と違ったり、そもそも応募要項と違ったりといったことは発生しうることなので、きちんと確認しましょう。
ちなみに労働契約書については公的なフォーマットがあるわけではなく、
企業によってフォーマットは異なります。
場合によって、労働契約書には年収などの規程について書かれていないこともありますので、そのときは担当者に連絡をして、その書面でそれが記載されているかを確認してください。
契約書そのものには「別紙、社員給与規程に基づく」とだけ書かれていたりするケースがそれに該当します。きちんと確認しましょう。
また、その時点で入社日を正式に決めることにもなります。面接の時点で「何日から働けるか？」といった質問があったり、
そもそも募集の時点で「◯日から勤務開始」といったように書かれていることもありますが、
正式に入社日を決定するのはこの段階です。
なので、現在の会社の退社日についても、その時点で正式に決まっているようにしておきましょう。
内定承諾の保留の仕方
第2希望であるA社の内定通知が出たものの、第1希望であるB社の通知がまだ数日先…といったことがあった場合、A社には内定への返事を保留しなければなりません。
保留といっても自分の中で保留してはダメで、きちんと内定通知が出た当日あるいは翌日に「返事は待っていただきたい」という連絡をする必要があります。
まず、「B社の内定通知を待っているので…」といった、正直な回答をしてはいけません。
もしこういった回答をする場合は「他にも数社受けており、それらの企業の回答を待っており、家族とも十分に話しあっているところなので、内定への返事は保留していただけませんか」と答えるといいでしょう。
そして、どれだけ保留してほしいのかを伝える必要があります。
企業もタイトなスケジュールで動いている可能性がありますし、先方の採用担当者についても、いつ内定の返事が出るのかと上司に聞かれて「わかりません」と答えるわけにはいきません。
通常は、内定通知をもらった後、返事まで待ってもらう期間は長くても1週間以内に留めましょう。
できれば、3〜4日がベストです。どうしてもそれ以上待ってもらう必要がある場合は、
最悪その会社の内定が取り消しになってしまう可能性も考えておきましょう。
ちなみに、保留を出せば企業は待ってくれますが、採用担当者からしてみれば、基本的に内定保留というのはできればしないでもらいたい行為です。
断るなら断ってくれたほうが、第2候補だった人に内定通知を出したり、次の募集をかけたりなど手が打てるのでありがたいと考えられます。
待っている間に第2候補の人も別のところに採用が決まったりしてしまうと、企業の採用スケジュールも乱れに乱れてしまいます。
本当に、「家族の同意を得るのに時間がかかる」「現会社との退職に関する交渉が難航している」などのやむを得ない事情があるなら別ですが、
できればAにしようかなBにしようかなという迷い方はしないに越したことはありません。
内定の断り方/辞退方法
あなたの転職活動がうまくいって、複数の企業から内定が出た場合、どうしても断らなければなりません。
わざわざ「雇ってください」と言って応募したのに、こちらからそれを断るというのはいかにも気の重い行為です。
しかし、先方もけしてゆとりのあるスケジュールで採用を行っているとは限りませんので、いずれの場合においても、返事は早めにしなければなりません。
人材紹介会社を通じて転職活動を行なっている場合は、エージェントを通じて辞退の意思を伝えれば結構です。
なるべく早めにエージェントにその旨を伝えれば、うまく伝えてくれます。
一方、自力で転職活動を行なっている場合は、自分で連絡をしなければなりません。
その場合、メールだけで内定辞退の意思を伝えるということは行なってはなりません。
最悪、相手がメールを見ていないこともありますし、何より礼を失した行為でもあります。
原則、直接電話にて伝えるのが第一です。
その場合は、基本的には「個人的な事情がございまして、やむをえず、入社を辞退させていただきたく存じます。
御社にご迷惑をおかけすることは大変心苦しく思いますが、申し訳ございません。」という形で切り出しましょう。
そして「直接ご訪問の上、説明をすべきとは思いますが、まずはこういった形でお詫び申し上げますこと、ご容赦ください」と結びます。
その後、フォローの手紙を出してもいいかもしれませんが、相手の温度によって判断してください。
また、理由を詳しく聞かれることや「他社のほうが年収高かったのか？いくらならよかった？」等と答えづらい質問をされることもありますが、
その場合も「個人的な事情で」を通すことです。うかつなことは答えるべきではありません。
なお、A社の内定が出て承諾をした後に、より条件の良いB社から内定が出てしまったということもあるかもしれませんが、ここでA社の内定を断るのは道義上最悪の行為です。
もうA社はあなたを迎え入れるための準備を始めており、そのつもりで社内でも動いています。
あなたが断ったらこの人にしようと考えていた第2候補の人にも、不採用通知を送ってしまったかもしれません。
そうなったら、大迷惑どころか損害を与える可能性すらあります。損害賠償等に発展することもありますので、軽々しく決断をしないようにしましょう。
内定後の査定交渉
内定をもらった後にすることはさまざまありますが、労働契約を結ぶ前に行うべきことの1つに、査定交渉があります。
応募の段階から年収に関するイメージがお互い合っているならば問題ありませんが、そうでなければ交渉を行う必要があります。
もちろん、人材紹介会社を活用している場合は、あなたの代わりに交渉をしてくれるところがほとんどですが、内定が出た時点で契約が切れるという人材紹介会社もありますので、
そうなってしまった場合は自分で賃金交渉をする必要があります。
さて、もし先方の企業が450万円で考えていて、あなたが500万円の年収が欲しいと考えている場合。
もし面接などでその旨を伝えていて「そういった賃金交渉は入社が決まってからやりましょう」と言われていたら、内定後であっても交渉を切り出しやすいのですが、
そうでなければなかなか賃金交渉＝年収アップは難しいと考えてください。
おおむね最初に打ち出していた金額で会社は考えており、その賃金ならばという前提であなたを雇い入れることを決めたわけですから、その前提が崩れるということは内定取り消しすらありうるといえます。
そういったわけで、やり方しだいではありますが、面接時にある程度話を振っておくことが必要です。
そして実際に切り出すときは、気持ちとして「恐縮ですが」と言って話しはじめるのがスムーズです。
まず、なぜその年収が必要なのかを率直に述べるべきです。
その場合、ただ単にその金額が欲しいから！という理由では通らないです。
きちんとそこには、正当な理由が必要となります。例えば、同業で同じような職種で年収が500万円なので、それくらいは欲しい、だとか、
前職では400万円もらっていたが家庭の医療費の事情で足りないので、せめて500万円にまで増えればありがたい、といったことです。
もちろん前述の通り、会社によっては煙たく思うので採用の可否につながることもありますが、あなたのための転職なのですから、ぜひ臆せずに切り出しましょう。
内定 礼状の例文
内定が決まったら、人材紹介会社を活用している場合はエージェントから連絡が来ますが、そうでなければ電話もしくはメールか手紙で通知が来ます。
電話で返事をしたとしても、いずれにせよメール若しくは文書で「内定への礼状」を送ることがあります。
あまり昔は一般的ではなかった文化ですが、ここ最近は内定後の取り消しもザラにある世の中だからでしょうか、礼状を送ることが一般的になっているようです。
礼状は基本的に、通知後すぐに送ります。当日か翌日には投函しましょう。
その際、内定通知書と一緒に「入社までに準備してほしい書類」の記載があったら、それも一緒に送るとスムーズです。例えば年金手帳のコピーや、住民票のコピー、内定承諾書や労働契約書などがそれに該当します。そして、文面は手書きで書くといいでしょう。
わざわざPCで出力するような文章にもなりませんし、かえって手間になってしまいます。
文章については、一般的なビジネスレターの書式と同じで構いません。横書きが読みやすいでしょう。
まずは「日付、宛先、自分の署名」を書いたら、次のように続けます。
謹啓
（時候の挨拶）皆様におかれましてはますますご清栄のことと、心よりお慶び申し上げます。
先日はご多忙のところを、私のために面接のお時間をいただきまして、まことにありがとうございます。
また、このたびは、採用内定のご通知をいただきましたこと、心よりありがたく厚く御礼申し上げます。
これからも初心を忘れず、日々努力する所存でございますので、どうか今後ともご指導ご鞭撻のほどよろしくお願い申し上げます。
なお指定の書類をお送りしますので、ご査収のほどよろしくお願い申し上げます。
まずはお礼を申し上げたくお便りいたしました。ありがとうございました。
ちなみに、添付すべき書類がない、もしくはややしばらく時間がかかってしまう場合は、先に礼状だけ送ってしまってもよろしいです。
転職 内定する面接のポイント
書類審査が幸いにして通過すれば、いよいよ直接的な審査である「面接」になります。
書類上では時間をかけてしまえば、どれだけでも自分を良く見せることは可能です。しかし、面接ではそうはいきません。
先方が求める質問に対して、的確に答えられるかどうかを問われます。
よく勘違いされがちですが、面接ではリッパなことを言った人が採用されるわけではありません。
就職活動のネタにするために、無理に人と違った体験を作り出そうとしたり話そうとする人が見受けられますが、それより平凡であっても丁寧に生きてきて、そのなかでどんな気づきがあったかを語れるかどうかが大切です。
「世界一周旅行をしてきました！」と言っても全く中身が伴っていない人物と、「月並みですが、地域ボランティアに参加しています」と言って、その中での異年齢交流などについて語れる人物。どちらのほうが企業にとってプラスになるかというと、これは明白ですね。
また、先方の会社がどんな人物像を求めているかを、できる限り職務内容やWEBサイトなどから調べておくことも重要です。
可能であれば、就職説明会などで「どんな人物像の人材を必要としていますか？」などと質問してみてもいいでしょう。
例えば、医療機器メーカーの営業職であれば、医師を相手にすることが多いわけですから、元気やノリの良さよりは落ち着いて話が聞ける人物のほうが適任です。ところが、飲食店を回って広告の提案をするという営業職の場合は、どちらかといえば元気やノリのほうが重要になってきます。
どういった人材を必要としているか？そして、そこに対して自分がどのように答えるか？ということを、あらかじめ考えられる質問項目――あなたの長所や短所は？今までに一番打ち込んだことは？人間関係でトラブルがあったらどう解決するか？など――に基づいて、しっかりと練り込んでから面接に望めば、多少違った内容の質問が来ても、しっかりと答えられることでしょう。