平昌冬季五輪は2018年2月9日に幕を開ける。開幕まであと5年3カ月ほど残っているが、悠長に構えてはいられない。五輪の会場となる13の競技場のうち、6カ所を新たに建設する必要がある上、スノーボード競技場などは施設の改修工事を実施しなければならないからだ。17年にはプレ五輪（五輪本大会の前に、競技施設や運営などをテストする大会）などを行うため、競技場完成のデッドラインは16年10月となる。
中峰アルパイン・スキー競技場と、アルペンシア・スライディング・センター（そり競技場）は今年8月に設計を開始し、来年10月に着工する。鏡浦アイスホール競技場（ショートトラック・フィギュアスケート）と、サイエンス・オーバル競技場（スピードスケート）などの施設は、遅くとも14年1月には着工する予定だ。
平昌五輪組織委員会は今年7月に競技場建設計画を確定させたが、原州市や横城郡が競技場の建設場所の見直しを求めるなど、計画がすんなりとはいかない状況だ。原州と横城は、自然環境保護と費用削減を理由に、それぞれアイスホッケー、スノーボード競技場の建設場所の見直しを強く主張している。
だが組織委は、場所の見直しは不可能との立場だ。大会招致成功の決定的要因が、平昌から30分以内の地域に競技場を集中させると強調したことだったからだ。組織委側は「平昌の最大の長所はコンパクトな競技場建設計画。これを変更すれば、招致の際にIOC（国際オリンピック委員会）と国際競技連盟に提示した拘束力のある提案と約束に背くことになる」と主張する。
競技場の建設費用は総額5404億ウォン（約410億円）。組織委は1998年長野大会を「他山の石」と考えている。数十億ドルの赤字を出したとされる長野五輪は、大会後の施設の管理費だけで年間数十億ウォン（数億円）に上るという。組織委大会施設局のイ・ミンソク局長は「関東大学に建設予定の女子アイスホッケー競技場は、大会後は大学側が運営・管理することになっており、カーリング競技場は住民のスポーツスペースに変更するなど、大会後の各競技場の活用案を徹底的に検討し、市民に負担を強いるような事態にならないようにしたい」と語った。
各競技場が完工する16年までは、韓国の選手たちは現在と同様に劣悪な環境で練習を続けなければならない。戦略種目に挙げられているカーリングの専用競技場は現在、全国に2カ所しかなく、アイスホッケー、フィギュア、ショートトラックの各代表は泰陵選手村のスケートリンクを共同で使うというありさまだ。氷上種目を除き「冬季スポーツ後進国」と変わらない韓国にとって、6年後の平昌五輪が外国人のためのお祭りで終わらないよう、積極的な投資と体系的な選手育成が必要だ。