ラーベの所属するジーメンス社は、兵器や通信機の有名な製作会社である。ラーベの納めた高射砲は当時日本にもない優秀なもので、ラーベはこれらの兵器を売り込むため、南京出張所を勤めていたのである。

(「月刊日本」１９９８年１月号P５５)

　発電所を再開するためにリーベはとてもよく働いた。第二発電機は全力駆動（五千キロワット）している。いま、第三機の修理中だ。六年前、うちが納めて以来ずっと使っている古いボイラーしか動かしていない。アメリカ製の有名なほうは、はじめからいじらなかった。

（「南京の真実」文庫版Ｐ４０）

　南京電力会社のタービンはジーメンス社が供給していました。すべての省庁にはわが社の電話と時計の設備があったし、中央病院は大きなレントゲン設備をもち、また警察とすべての銀行の警報装置は当社のものでした。これらの設備はわが社の中国人組立工によって管理されていましたが、かれらはさっさと南京を立ち去ることはできませんでした。これらの人々と、私のオフィスの使用人、それと何十年も私のもとで働いていた家の奉公人、さらには中国人マネージャーたちが、いまや多くの家族と共に私の回りに集まっていたのでした。

（「季刊　戦争責任研究　第１６号」（１９９７年夏季号）より「南京事件・ラーベ報告書」（片岡哲史訳）Ｐ４１。なお、「南京の真実」文庫版Ｐ３３３にも該当箇所の翻訳あり）

　見ず知らずのドイツ人の婦人から、ついさっき電話があった。

「もしもし、いますぐおたくの技師さんをよこしてちょうだい。うちのミシン、壊れちゃったのよ！」
「奥様、こちらはジーメンス電機です。シンガーミシンではありません」
「ええ、わかっています。シンガーなら、もう行ってみました。あの会社ったら、ほんとにいまいましいったらありゃしない。だからおたくに電話したんですよ。だってうちのは電気ミシンなんですもの」

はあ、どうしたものだろう?　ま、明日、うちの電話技師の宋さんでもやることにしよう。いやあ、どうやらまた商売が繁盛してきそうだぞ！

（「南京の真実」文庫版Ｐ５０）

　なお、上海戦を戦った第八十八師ほか中央軍の精鋭の多くは、ドイツ軍事顧問団によって訓練された軍隊であったし、またわが海軍渡洋爆撃隊を悩ませた南京鶏鳴寺東側高地防空砲台の中口径ドイツ製高射砲は、フォン・ブロンベルク独国防相の好意により、開戦直前ドイツから海路到着したばかりの電動照準装置を含む最新式のものであった。

（Ｐ６〜P７）

（注記）

　鶏鳴寺東側高地防空砲台はドイツ人技師の指導により岩山をくりぬいて深い坑道を掘り発電機を据え、交換機を備えた通信所があった。この高射砲陣地は完全な電動式で、当時日本軍は装備していなかった高射算定具、照準具、四メートル基線測高機と電気的に連動していた（現在の言葉で表現すればコンピュータ制御されていた）。

（Ｐ１１〜Ｐ１２）

＊「ゆう」注　「南京戦史」のこのあたりの記述は、「証言による『南京戦史』（９）」（「偕行」１９８４年１２月号）の石松政敏氏の証言と一致し、どうやらこれが元ネタであるようです。

　ドイツは一九三二年に支那軍組織の改造の為に国防軍のフォン・ゼークト元帥を指導者とし、その下にファルケンハウゼン将軍を筆頭とする約六十人の軍事顧問を支那に送った。彼等は軍事顧問であると同時に、端的に云えばドイツ武器の売込の斡旋をする仲介者という地位に立って居った。これらの軍事顧問は一方において支那の軍備を高度化し近代化する為の、そして又かかる軍隊を訓練する為の目的を持ち、一方においてはそのために必要なる軍需資材、特に既成の武器を支那に向けて輸出すると同時に、本国軍需産業に必要なる原料、鉱石又は油、皮革類を支那より輸入するという、軍需品とその原料品を中心とする対支貿易を斡旋する役割を直接間接に果していたのである。

（「南京戦史」Ｐ１３。なお、勁草書房「中国新書」版ではＰ１３３）

　政府高官筋の人々、とりわけ蒋介石夫人の宋美齢はドイツにあまり好感を持っていないという噂だ。ドイツが日本と防共協定を結んでおり、ソビエトと同席したくないという理由から、（ゆう注　ドイツは）ブリュッセル会議への出席を拒否したからだ。

　「私たちの味方でない者はすなわち敵」と夫人は言ったという。それなら、ドイツ人顧問はどうなんだ？　いまや中国人があんなに誇りにしている高射砲部隊、つまり防空隊を導入したのはいったいどこのだれだ？　ドイツ人の軍事顧問じゃないか！　（以下略）

（「南京の真実」文庫版Ｐ３１）

日本軍による南京での虐殺事件（一九三七年)を克明につづった独商人ジョン・ラーベの日記が、九六年末に出版され、世界的反響を呼んだ。そのラーベの中国での活動を通し、独中関係の裏表をうかがうことができる。

ハンブルク生まれのラーベは二十六歳で貿易会社の中国駐在員となり、やがて独ジーメンス社に移籍し駐在を続けた。

第一次大戦後、独産業界はベルサイユ条約での禁止にもかかわらず、ひそかに武器輸出を続けた。二五年に中国の各軍閥が輸入した武器総量の六割は独製だった、との説もある。

ミュンヘンのジーメンス本社付属博物館には、ラーベ自身がタイプ打ちした二百十五ページの手記「中国のジーメンス・コンツェルンでの二十五年」が残されている。学芸員は「わが社は武器を製造したことはないはずで、ラーベの記述にも武器関係はない」とする。

だが米ハーバード大学教授ウィリアム・カービィによると、同社もオランダの複数の会社を通じ、中国へ武器を売っていたという。成城大学教授・田嶋信雄は「二〇年代のラーベは武器貿易にかかわったはず」と見る。

孫文は二四年、ラーベの同僚で広東駐在のグスタフ・アーマンを通じ、ドイツから軍事顧問団を招こうとした。これは実現しなかったが、二八年、蒋介石が成功する。この年、ドイツは蒋介石の南京政府を正式承認し、翌年には独中貿易協定が結ばれる。

ラーベは三一年、ジーメンス社南京支社長となる。同社は、北京の発電、成都の放送などの各工事を受注、中国近代化事業に加わった。

南京の自分の土地にドイツ人学校を作ったラーベは、ヒトラー政権から支援を受けやすくするため、ナチス党員になった。

独軍退役将校の武器商人ハンス・クラインが、三四年、独国防軍を後ろ盾として貿易会社「ハプロ」を設立、両国の軍事・経済関係が一段と強まる。

蒋介石政権は、三六年、重工業建設を柱とする「三か年計画」を打ち出す。主な資金はドイツからの巨額の借款だった。ジーメンス社は湖南省の製鉄プラント建設で、土木工事を請け負った。

「これらは対日戦争に備えた国防建設事業で、ラーベも力を入れただろう」（田嶋）

（Ｐ１６１〜Ｐ１６２）

 ジーメンス社の兵器生産について　（ja2047さんの寄稿１）

　
 日本では１９１４年の「ジーメンス事件」があまりにも有名なため、ジーメンス社に「軍需産業」のイメージを持つ人が多いようです。

 では実際には、「ジーメンス社」はどの程度「兵器生産」に関与していたのでしょうか。以下、項目別に整理してみます。

１．弾薬、投射物、飛翔体

生産実績なし。

２．弾薬、投射物、飛翔体の構成部品

　ジーメンスシュッケルト社は第一次大戦当時、一部で実用化された「電動式魚雷」の電気動力装置を担当し、第二次大戦ではハーゲルコルン滑空爆弾、Ｖ１号滑空爆弾、Ｖ２号ロケットのジャイロ誘導装置を担当した。

３．火砲本体

　生産実績なし。

注記．明治期から昭和初期の沿岸砲台用に使われた「斯式加農砲」というものが存在しますが、これはSchneider-Kanone社の製品（スナイドル砲）であり、ジーメンス製ではありません。サイトによっては　“「シーメンス式」の略称は「斯式」である”と書かれているものがありますので、念のため付言します。

４．射撃管制装置

　 照空用探照灯（サーチライト）、防空用レーダーの生産を行った。これらは部隊編成の上で高射砲部隊の一部として使用された。

　 また、ジーメンスハルスケ社のオランダの関連会社”ＨａｚｅＭｅｙｅｒ”が、ボフォース４０ｍｍ対空砲の砲架駆動装置の開発、生産を行ったが、オランダ占領後はイギリスで生産されたので、ＨａｚｅＭｅｙｅｒの生産分は少ない。

５．軍用機、艦艇、車両

　ジーメンス・シュッケルトが第一次大戦で少数の戦闘機、爆撃機を生産した以外実績はない。

  これらは技術的には意欲作であったが成功作とは言えず、 生産数もわずかであり、試験機・珍機の部類に入るものであった。

６．軍用機、艦艇、車両の動力装置

 ジーメンスハルスケが練習機用など小馬力の航空用エンジンを、ジーメンスシュッケルトが潜水艦の主電動機を生産した。

注記．なお、ＢＶ２２２飛行艇、Ｄｏ１７爆撃機などに“ブラモ”という名称のエンジンが使用されています。”プラモ”とは、ジーメンスシュッケルトのシュパンダウ工場が１９３６年に　Brandenburgische Motorenwerke GmbH として独立したものであり、これはさらに１９３９年にＢＭＷに吸収されています。従って、このエンジンは、大戦期の製品としてはＢＭＷのものですが、ジーメンス系の技術の血を引いていることには間違いありません。

 また、少数生産されたポルシェティーガーの電気動力装置はジーメンス製であるが、これは通常”タイガー戦車”と呼ばれるヘンシェルティ−ガーとは別のものである。　

７．軍用通信機

　ジーメンスハルスケは元々通信機器メーカーとして創立され、国際電信網の事業に進出して成功を収めた。軍用通信設備は当初から手がけており、その後も多数生産した。 

 　以上見てきたように、ジーメンス社は戦時下、準戦時下では相当の軍需生産を行っていますが、民需用の重電、通信メーカーとしての事業規模を考えると、決して「軍需」を中心に据えたメーカーではありません。田中氏は「“兵器”や“通信機”の有名な製作会社」と表現していますが、ジーメンス社は“通信機”を供給するのと同様に「例えば高射砲のような」“兵器”を製品として供給することはできませんでした。

  中国についても最初の発電機がジーメンス社により１８７９年に上海に設置されて以来、ジーメンスは発電機、電話交換機など民生品を中心に納入しています。

　　いずれにせよ、１９３４年以降、ドイツからの武器輸出は国策会社であるＨＡＰＲＯ社（Handelsgesellschaft fur industrielle Produkte）が行っており、１９３６年にはＨＡＰＲＯ社と国民政府との間でバーター取引による決済の契約まで成立していましたので、ここにジーメンス商会の入る余地はありませんでした。

注記．その後、外務省東亜局の「昭和１１年度　執務報告」（アジア歴史資料センター　レファレンスコード：B20021301343）の第４章が各国から中国への武器供給状況の解説に充てられていることを発見しました。ここには様々な国から商社などを通じて各種の兵器が中国に導入されている状況が記録されていますが、やはり「ジーメンス」社からの武器供給の記述は存在しません。

＊以上、ja2047さんの原稿を、そのまま掲載させていただきました。なお、強調部分の表示は、「ゆう」が独自の判断で行っています。

＊＊以上の記事の出典は、極めて多数であるため、掲載を省略しました。興味のある方は、メールにてお問い合わせください。

＊＊＊「ジーメンス事件」については、「名なし便衣兵」さんの「思考錯誤掲示板」への投稿が参考になります。投稿によれば、「（収賄の現金は・引用者）海軍関係の通信・電気装備品を一手に納入していた事への謝礼であった」とのことであり、ジーメンス社は「兵器」そのものを納入していたわけではないようです。