勉強第一で大きな買い物はせず、奨学金で学費を賄う−−。全国大学生協連がバブル崩壊後からこれまで２０年間の大学生の変化を分析した。不況が続く中、まじめ化と緊縮化が進んでいるようだ。

　大学生協連は１９６３年から、加盟大学を対象に学生生活実態調査を続けている。今回は９１〜２０１１年の回答を研究者５人が分析した。この間大学進学率は２５．５％（９１年）から５１％（１１年）に上昇した。

　大学生活の重点を「勉強第一」とする回答は、１１年は２７．１％で１位。９１年は１９．９％だった。一方「豊かな人間関係」は２６％（９１年）から１３．４％（１１年）に半減した。

　収入と支出では、１カ月の仕送り額は９万４５０円（９１年）から６万９７８０円（１１年）に減り、家電や家具など耐久消費財支出（半年間）は６万６００円（９１年）から１万７０００円（１１年）に激減している。

　日本学生支援機構の奨学金受給率は３４．６％（１１年）と初調査の０５年から７．４ポイント増。旧文部省や同機構が実施した他の奨学金も含めた受給率調査（９０年２１．８％→１０年５０．７％）と同様、経済状況の悪化が読み取れる。

　また、アルバイトで稼ぐ金額は自宅生が３万９５７０円（９１年）から２万９５００円（１１年）に、下宿生が２万６５５０円（同）から２万１５４０円（同）に減った。コンビニなど時給の低いアルバイトが増えたためとみられる。

　分析班座長の武内清．敬愛大特任教授（教育社会学）は「就職難を肌で感じ、失敗が許されない時代に適応しようとまじめ化が進んでいる」、小林雅之・東京大大学総合教育研究センター教授は「進学率が上がって低所得層の家庭が増え、学費負担が親から子どもにシフトしている。学生間でも格差が生まれている」と分析している。

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　分析はシンポジウム「バブル崩壊後の学生の変容と現代学生像」（１１月５日午後３時、東京．日比谷図書文化館）で報告される。参加無料。申し込みは全国大学生協連電話０３・５３０７・１１２５。【榊真理子】