緑内障 自治体の健診進まず

11月9日 5時8分

患者の数が３００万人ともいわれ、失明する原因では最も多いとされる「緑内障」について、早期の発見につながる眼底検査を健康診断などに取り入れている自治体は全体の２割程度にとどまっていることが分かりました。

緑内障は視野が徐々に欠けていく病気で、失明する原因としては、日本では最も多くなっています。
国の研究班では、去年７月から９月にかけて緑内障の早期発見に有効とされている「眼底の検査」について、全国の自治体を対象に、健康診断などに取り入れているかどうかを調査しました。
その結果、回答のあった１１３２の自治体のうち、取り入れているのは１６％、１８５の自治体にとどまっていました。
緑内障で欠けた視野は回復しないため、早期に発見し症状の進行を抑える治療に取り組むことが必要です。
しかし、眼科医によりますと、緑内障は視野が徐々に欠けていくため、自分で気づくことは難しく、症状が重くなってようやく診断を受けるケースが目立つということです。
調査を行った国立病院機構東京医療センターの山田昌和部長は、「緑内障をはじめとする目の病気は、早期発見が非常に有効だ。自治体や国の制度としての目の健康診断の態勢を整えて行く必要がある」と話しています。