食品メーカー「農心」の即席ラーメンの粉末スープから微量の発がん性物質「ベンゾピレン」が検出された問題をめぐり、農心側は「食品医薬品安全庁（食薬庁）が、健康に問題はないと発表しておきながら後になって回収命令を下すなど、対応が迷走したため事態が拡大している」と主張した。一貫性に欠ける食薬庁の態度が、韓国の消費者の不安をあおったというわけだ。農心は、売り上げ全体の2割を占める海外輸出で大きな打撃を受けることを懸念している。農心の関係者は「食薬庁の措置以降、先週末は（即席ラーメンの）『ノグリ』の1日の売り上げが4割減少した。（世界保健機関〈WHO〉の分類で）『グループ1』に指定されている発がん性物質が検出された、と発表されたことで、企業イメージと製品の信頼度に打撃を受けるのが、さらに致命的だ」と説明した。