R・バックミンスター・フラーの「宇宙船地球号操縦マニュアル」に、「専門分化の起源」と題した章がある。原著では「Origins of Specialization」で、いうまでもなくダーウィンの「種の起源」（Origins of Species）をもじったものだが、もちろん内容は生物学と関係ない。簡単にいえば、専門家たちがそれぞれ自分たちの領域に閉じこもって「専門バカ」となり、ものごとの全体を見ようとしないというタコツボ的状況を批判したものだ。
いかにも総合的な知を指向したフラーらしい書きぶりだが、そうした目で現代の状況を見たらさぞかし不満だろう、と想像してみることがある。かつて彼が批判した「専門バカ」たちが跋扈する状況がおそらくあまり変わっていないから、それは当然不満だろうが、それにも増して、現在各所で見られる、専門家たちの「受難」の方が、彼にとっては気になることかもしれない。
◇専門家受難の時代◇
ここのところどうも、「専門家」と呼ばれる人たちについては、総じて旗色が悪いという印象がある。「専門家」をどう定義するかにもよるが、とりあえず一般的な意味で「専門家」に分類されそうな職種をいろいろ思い浮かべてみると、仕事が減ったり職を追われたり、はたまた自ら辞める人が相次いで人手が足りなくなったり、相次いで訴訟を起こされたり逮捕されたり、信頼を失ったりといった具合で、とにかくあまりいい話を聞かない。
考えてみれば、近代以降はある意味「専門家の時代」だ。もちろん、分業は動物にもみられるし、古代から専門家に分類されるべき数々の職業はあった。しかし、今のように社会の幅広い領域で、体系化された知識や技能の蓄積・伝授のメカニズムと、程度はさまざまだが、そうした知識や技能を一定水準備えた者を認証し、そうした者だけが収益機会を独占できる制度的しくみが整備され、そうした専門家たちが社会を動かすために不可欠なプレーヤーとされるようになったのは、そう古い話ではない。
アダム・スミスが「諸国民の富」で分業の発展を分析した18世紀後半は、ちょうど産業革命が本格的に進み始めた時期だ。当時すでに多くの専門家がいたわけだが、その後産業や社会はさらに、そして急速に高度化・複雑化していった。それに伴って、幅広い領域の業務について深い知識や技能をもつ専門家の関与が必要とされるようになり、そのうち重要な一部については資格制度が整備され、現在のような姿になったというわけだ。
◇(1)急速な技術進歩という受難◇
しかし現代、とくに20世紀終盤以降は、むしろ専門家「受難」の時代といってもいいような状況がみられるようになった。具体的にはいくつあるように思われるが、ここでは3つあげたい。
ひとつは技術進歩だ。これまで一定の知識や技能を備えた人間でなければできなかった仕事の少なくとも一部は、機械によって代替できるようになった。また、高価な機械や技術が低価格化して素人でも簡単に使えるものとなったり、あるいはまったく別の技術に取って代わられ、別の専門家によって担われるようになったりしたケースもある。専門家が介在する必要性が減少ないし消滅すれば、その専門家の収入や仕事が減ったりなくなったりするのは自然な流れだ。
たとえば昨今のメディア業界の構造変化の中には、これによるところが少なからずある。これまで多額の資本を必要とし、それゆえに少数者の手に握られていた「伝える」ための技術が、広く利用できる手軽なものになった。
このため、それまで結びついていた「作り手」と「伝え手」の分離が進み、後者の付加価値が相対的に低下したわけだ。書籍や雑誌の業界は、その事例のひとつだ。ブログその他でウェブを通して安価に情報が発信できるようになったり、あるいは紙の書籍や雑誌でもネットを通じて販売されるようになったりすると、情報を物理的媒体に固定したり、それを従来のやり方で顧客のもとに届けたりする業務の価値は相対的に下がっていく。
本が高価だった中世には、本を修理する専門の職人がいた。また、つい数十年前までは、活字を版に組む仕事はそれなりに高度な技能を必要とする専門職であり、出版ビジネスを支える重要な役割を果たしていた。しかしこうした専門技能は、本を安価につくる技術が発達する過程で次第に必要性が薄れ、それにともなって専門家たちも活躍の場を狭め、失っていった。
いま起きていることは、基本的にはそれと変わらない。現在の技術進歩がかつてのそれと大きくちがうのは、そのペースの速さだ。いまは、ひとりの専門家のキャリアより短いスパンでどんどん進んでいく。かつては技術変革期に生れつくという「不運」を負った専門家だけが直面した問題に、現在ではすべての専門家が向き合わなければならない。それがこの受難の本質だ。
もちろん、ある技術が用済みになったからといって、それを専門とする人まで用済みになるとはかぎらない。蓄積した知識や技能、あるいは新たな努力をもって、新しい技術の専門家となることもできようし、また別の領域に移っていくことも可能だろう。実例は数多くある。
たとえば1993年の映画「ジュラシック・パーク」では、当初予定されていたミニチュアによるコマ撮り特撮が、コンピュータグラフィックスに変更された。しかし、当初の仕事を失った特撮専門家は、コンピュータグラフィックスのモデルをいきいきと動かすための「演技」指導として、その力を発揮することになったという。
専門家がもつ知識や技能にはしばしば、それが依拠する技術を超えた一般的な要素が含まれており、他に転用できるケースも少なからずある。そうした機会がすべての専門家に開かれているわけではないが、少なくとも対処のしようがないということではない。むしろ現在では、専門家としてもつべきスキルセットのなかに、技術進歩に対する柔軟性が加わったというべきなのかもしれない。
◇(2)過剰なリスク負担という受難◇
ふたつめの「受難」は、専門家に対する要求水準が不自然に高まっているとおぼしき状況だ。つねに考えうる最上の水準を維持するのが当然、という類の考え方である。
とくに、本来結果が不確実なものに対して確実な成果を求められる結果、専門家が過剰なリスクを負わされているケースは看過できない。医療過誤問題はなかでも典型的なもののひとつだろう。医療過誤というと、不心得な医師による不届きなふるまいのようなイメージがあるが、必ずしもそういう場合ばかりではない。
実際、医療関係訴訟の件数は2000年ごろから急増している（表１）。おそらくこれは、1999年に注目を集めたふたつの事件と関係がある。肺の手術予定だった患者と心臓の手術予定だった患者を取りちがえた事件と、看護師が点滴薬をまちがえ死亡させてしまった事件だ。いずれも大きな病院で、ミスがあまりに初歩的なものだったことと、とくに後者の事件で、発生後の病院当局が事件を隠蔽するかのような対応をとったことが、国民の医療への不信を決定的なものとした。
したがってこれらは上でいう「不届き」の事例に入るのだろうが、これ以降、突然医療全体の質が低下したとは考えられないことから、ふたつの事件をきっかけに、医師や医療機関への責任追及に対するハードルが下がったと考えていいだろう。
表１：医療関係訴訟件数の推移
最高裁事務総局「司法統計年報」より
民事上の責任よりも問題なのが、刑事責任だ。民事上の賠償責任は保険や無過失補償制度（2009年より出産事故による重度の脳性まひを対象としてスタート）などで少なくともある程度カバーできるが、刑事責任はその性質上、他に転嫁することができないからだ。
日本医師会の医療事故責任問題検討委員会が2007年5月にまとめた「医療事故に対する刑事責任のあり方について」によると、医療事故に対して刑事責任を問う動きも、医療過誤訴訟と同様、2000年以降激増している（表２）。
医師が逮捕される事例も、1999年まではわずか1例だったのに対し、2000年以降2007年までに少なくとも3例あるほか、非公表の事例も含めて医療過誤が刑事裁判、とくに公判請求にいたった事例が、1999年1月までのおよそ25年間で76件であったのに対し、1999年1月以降2004年4月までの約5年間で79件に上る、としている。
表２：医療事故に対する刑事責任追及の状況
日本医師会医療事故責任問題検討委員会「医療事故に対する刑事責任のあり方について」（2007）より
医師への責任追及が適切なものであったかどうかは、当然ながら個別のケースを細かく検討しなければわからない。しかし、こうした環境の変化が全体としてどんな影響をもたらしているかをみることも参考になるはずだ。
端的にいって、医師の過剰なリスク負担が医師不足問題に影響しているとの見方は強い。なかでも大きく影響を受けていると思われるのは、リスクが高いとされる産婦人科医師の不足問題だ。
「財政制度等審議会財政制度分科会財政構造改革部会」（2009年4月21日開催）の配布資料に「主な診療科別の医師数の変化（平成8年から平成18年の10年間における変化）」がある。厚生労働省の「医師・歯科医師・薬剤師調査」から再構成されたものだが、これによると、1996年から2006年までの間に、診療科別の医師数は、総数で8.3％増加しているにもかかわらず、産婦人科では10.6％減少している（図１）。
図１：主な診療科別の医師数の変化
財政制度等審議会財政制度分科会財政構造改革部会（2009年4月21日）配布資料より
http://www.mof.go.jp/singikai/zaiseseido/siryou/zaiseib210421/02.pdf
もちろん少子化の進展や、厳しい労働実態等の事情もあるだろうが、同時期に小児科医の数は6.7％増加しているし、厳しい労働実態は逆に医師数減少の結果でもあることを考えれば、この差の少なくとも一部はリスクの差に起因すると想像してよさそうに思われる。
実際、小児科やその他の診療科と産婦人科とのあいだでは、訴訟リスクには大きな差がある。厚生労働省「診療行為に関連した死亡に係る死因究明等の在り方に関する検討会」第13回会合（2008年3月12日）配布資料には、主な診療科ごとの訴訟件数（既済）を比較したグラフがある（図２）。
訴訟件数では内科がもっとも多いが、医師1000人当たりの件数で比較すると、内科の2.7件、小児科の2.2件などと比べ、産婦人科は16.8件と突出して高い。産婦人科と並んで医師数の減少が著しい外科が、医師1000人あたりの訴訟件数で産婦人科に次ぐ水準にあることも傍証となろう。
図２：医事関係訴訟事件の診療科目別既済件数
厚生労働省「診療行為に関連した死亡に係る死因究明等の在り方に関する検討会」第13回会合（2008年3月12日）配布資料
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2008/03/dl/s0312-8c_0042.pdf
医師のような専門家の資格制度は、素人にはわからない専門的知識や技術について一定の水準を確保するとともに、それに関する情報の非対称性を減らす目的がある。しかしこの「一定の水準」は、もちろんその重要性からして相当の高いレベルではあるべきだが、「考えうる最高のレベル」を意味するわけではない。すべてのケースで最高水準の知識や技術が必要とされるわけでもなく、また、たとえ水準が最高でも供給が少なければニーズを満たすことはできないからだ。
仮に最高の野球選手がイチローだとして、すべての野球選手がイチローのようにプレーできる必要はないし、またイチローひとりだけでは野球の試合はできない。それと同じことだ。専門家として備えるべき水準がどの程度かは、そうした諸要素を考慮し総合的に考える必要がある。
もちろん、専門家は民事・刑事責任の追及を免除されるべきと主張するものではない。医師もときに過ちを犯す人間であり、しかるべき責任を負うべきケースがあろう。しかしそのまったく裏返しで、全知全能ではない以上、その注意義務の水準とリスク負担の程度においても相応の限度があるはずだ。
そしてその限度は、その時点での知見と技術の水準や、リスクの告知のような手続き的な要素とともに、当事者および社会全体としてのメリット・デメリットの比較考量も行った上で決定されるべきであろう。
医師不足問題一般についてはいろいろ議論もあるようだが、社会が相応の資源を投入して育成した専門家が、負わされたリスク負担のために萎縮し、あるいは撤退や参入辞退に向かう結果、充分なサービスの提供がなされなくなり、結果として社会全体が損失を被るような事態があるのだとしたら、そのようなリスクの負わせ方には無理があるとみたほうがいい。
医療過誤問題において医師や医療機関が過剰なリスクを負わされる理由の一端は、問題の対処が医療専門家ではなく、警察や検察の手にゆだねられ、原因究明や再発防止よりも医師個人や医療機関への責任追及に主眼がおかれていること、そしてそれらの機関が、ややもすると専門的知見よりは「庶民感覚」や「被害者感情」を重視しすぎることにある。
しかし、専門的技能の特殊性をふまえた対処の方法は他にもありうる。たとえば航空機や鉄道の事故が起きた場合は、国土交通省の運輸安全委員会が第三者の立場で、専門的見地から調査を行う。
当事者の責任追及と切り離すことで、当事者による隠ぺい等を防ぎ、原因究明や再発防止に資する狙いがあるわけだが、同時に、専門家の知見をもって原因究明がなされることで、素人視点による過剰な責任追及から当事者が守られるという要素もある。また、こうしたプロセスがある程度公開されていることで、全体のしくみに対する信頼感が醸成されることにもつながろう。
このような、真相解明に重点をおいた第三者機関は、医療事故に関しても提案されているが、紆余曲折があってまだ実現していない。他の領域でも、こうした機関の存在が望ましい場合があろう。医療にかぎらず、多分に不確実性を含む高度な専門領域に関する事故や事件の処理にあたっては、第三者委員会という形態でなければならないかどうかは別として、当該分野の専門的知見を充分に反映されるしくみを確保し、社会全体として適切にリスクが分担されている状態をめざしていくべきだ。……【(2)につづく】
◇本日の一冊◇
宇宙船地球号操縦マニュアル (ちくま学芸文庫)
著者：バックミンスター フラー
筑摩書房(2000-10)
販売元：Amazon.co.jp
クチコミを見る
原著は1968年刊。じつはわたしが読んだのはこの版ではなく、1988年刊の東野芳明訳、西北社版なのだが、そちらは絶版のようなので、現時点で入手しやすい方をあげた。「宇宙船地球号」という表現を初めて使ったのはフラーだが、このことばが情緒的な意味合いで使われることが多いせいか、フラーについてもエコロジーやらニューエイジやらの人みたいな誤解をする人がたまにいる。
だが、フラーが意味したのは文字通りの「宇宙船」、つまり閉鎖系のマシンとしての地球であって、本書は、そこに備わった資源をうまく使うために、「船内」をどのように設計し運営したらいいかについての独創的なアイデアを、一般システム理論のアプローチで語ったものだ。
もうずいぶん前の著作であり、俗に「フラー・ジャーゴン」と呼ばれる独特の言葉遣いのためとっつきにくくもあるが、その示唆は現代にも通じる普遍性がある。ある意味、時代が追いつけなかった「悲劇の天才」だが、インターネットが世界を覆い、社会の各所でこれまで離れていた、あるいは別々のものと考えられていたものたちが新たに結合し、力を総合する状況がみられる現代において、もう一度、現代の視点で読みなおしてみると面白い本ではないかと思う。
山口浩（やまぐち・ひろし）/記事一覧
1963年生まれ。駒澤大学グローバル・メディア・スタディーズ学部准教授。専門はファイナンス、経営 学。コンテンツファイナンス、予測市場、仮想世界の経済等、金融・契約・情報の技術の新たな融合の可能性が目下の研究テーマ。著書に「リスクの正体！―賢 いリスクとのつきあい方」（バジリコ）がある。
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◇専門家受難の時代◇
ここのところどうも、「専門家」と呼ばれる人たちについては、総じて旗色が悪いという印象がある。「専門家」をどう定義するかにもよるが、とりあえず一般的な意味で「専門家」に分類されそうな職種をいろいろ思い浮かべてみると、仕事が減ったり職を追われたり、はたまた自ら辞める人が相次いで人手が足りなくなったり、相次いで訴訟を起こされたり逮捕されたり、信頼を失ったりといった具合で、とにかくあまりいい話を聞かない。
考えてみれば、近代以降はある意味「専門家の時代」だ。もちろん、分業は動物にもみられるし、古代から専門家に分類されるべき数々の職業はあった。しかし、今のように社会の幅広い領域で、体系化された知識や技能の蓄積・伝授のメカニズムと、程度はさまざまだが、そうした知識や技能を一定水準備えた者を認証し、そうした者だけが収益機会を独占できる制度的しくみが整備され、そうした専門家たちが社会を動かすために不可欠なプレーヤーとされるようになったのは、そう古い話ではない。
アダム・スミスが「諸国民の富」で分業の発展を分析した18世紀後半は、ちょうど産業革命が本格的に進み始めた時期だ。当時すでに多くの専門家がいたわけだが、その後産業や社会はさらに、そして急速に高度化・複雑化していった。それに伴って、幅広い領域の業務について深い知識や技能をもつ専門家の関与が必要とされるようになり、そのうち重要な一部については資格制度が整備され、現在のような姿になったというわけだ。
◇(1)急速な技術進歩という受難◇
しかし現代、とくに20世紀終盤以降は、むしろ専門家「受難」の時代といってもいいような状況がみられるようになった。具体的にはいくつあるように思われるが、ここでは3つあげたい。
ひとつは技術進歩だ。これまで一定の知識や技能を備えた人間でなければできなかった仕事の少なくとも一部は、機械によって代替できるようになった。また、高価な機械や技術が低価格化して素人でも簡単に使えるものとなったり、あるいはまったく別の技術に取って代わられ、別の専門家によって担われるようになったりしたケースもある。専門家が介在する必要性が減少ないし消滅すれば、その専門家の収入や仕事が減ったりなくなったりするのは自然な流れだ。
たとえば昨今のメディア業界の構造変化の中には、これによるところが少なからずある。これまで多額の資本を必要とし、それゆえに少数者の手に握られていた「伝える」ための技術が、広く利用できる手軽なものになった。
このため、それまで結びついていた「作り手」と「伝え手」の分離が進み、後者の付加価値が相対的に低下したわけだ。書籍や雑誌の業界は、その事例のひとつだ。ブログその他でウェブを通して安価に情報が発信できるようになったり、あるいは紙の書籍や雑誌でもネットを通じて販売されるようになったりすると、情報を物理的媒体に固定したり、それを従来のやり方で顧客のもとに届けたりする業務の価値は相対的に下がっていく。
本が高価だった中世には、本を修理する専門の職人がいた。また、つい数十年前までは、活字を版に組む仕事はそれなりに高度な技能を必要とする専門職であり、出版ビジネスを支える重要な役割を果たしていた。しかしこうした専門技能は、本を安価につくる技術が発達する過程で次第に必要性が薄れ、それにともなって専門家たちも活躍の場を狭め、失っていった。
いま起きていることは、基本的にはそれと変わらない。現在の技術進歩がかつてのそれと大きくちがうのは、そのペースの速さだ。いまは、ひとりの専門家のキャリアより短いスパンでどんどん進んでいく。かつては技術変革期に生れつくという「不運」を負った専門家だけが直面した問題に、現在ではすべての専門家が向き合わなければならない。それがこの受難の本質だ。
もちろん、ある技術が用済みになったからといって、それを専門とする人まで用済みになるとはかぎらない。蓄積した知識や技能、あるいは新たな努力をもって、新しい技術の専門家となることもできようし、また別の領域に移っていくことも可能だろう。実例は数多くある。
たとえば1993年の映画「ジュラシック・パーク」では、当初予定されていたミニチュアによるコマ撮り特撮が、コンピュータグラフィックスに変更された。しかし、当初の仕事を失った特撮専門家は、コンピュータグラフィックスのモデルをいきいきと動かすための「演技」指導として、その力を発揮することになったという。
専門家がもつ知識や技能にはしばしば、それが依拠する技術を超えた一般的な要素が含まれており、他に転用できるケースも少なからずある。そうした機会がすべての専門家に開かれているわけではないが、少なくとも対処のしようがないということではない。むしろ現在では、専門家としてもつべきスキルセットのなかに、技術進歩に対する柔軟性が加わったというべきなのかもしれない。
◇(2)過剰なリスク負担という受難◇
ふたつめの「受難」は、専門家に対する要求水準が不自然に高まっているとおぼしき状況だ。つねに考えうる最上の水準を維持するのが当然、という類の考え方である。
とくに、本来結果が不確実なものに対して確実な成果を求められる結果、専門家が過剰なリスクを負わされているケースは看過できない。医療過誤問題はなかでも典型的なもののひとつだろう。医療過誤というと、不心得な医師による不届きなふるまいのようなイメージがあるが、必ずしもそういう場合ばかりではない。
実際、医療関係訴訟の件数は2000年ごろから急増している（表１）。おそらくこれは、1999年に注目を集めたふたつの事件と関係がある。肺の手術予定だった患者と心臓の手術予定だった患者を取りちがえた事件と、看護師が点滴薬をまちがえ死亡させてしまった事件だ。いずれも大きな病院で、ミスがあまりに初歩的なものだったことと、とくに後者の事件で、発生後の病院当局が事件を隠蔽するかのような対応をとったことが、国民の医療への不信を決定的なものとした。
したがってこれらは上でいう「不届き」の事例に入るのだろうが、これ以降、突然医療全体の質が低下したとは考えられないことから、ふたつの事件をきっかけに、医師や医療機関への責任追及に対するハードルが下がったと考えていいだろう。
表１：医療関係訴訟件数の推移
最高裁事務総局「司法統計年報」より
民事上の責任よりも問題なのが、刑事責任だ。民事上の賠償責任は保険や無過失補償制度（2009年より出産事故による重度の脳性まひを対象としてスタート）などで少なくともある程度カバーできるが、刑事責任はその性質上、他に転嫁することができないからだ。
日本医師会の医療事故責任問題検討委員会が2007年5月にまとめた「医療事故に対する刑事責任のあり方について」によると、医療事故に対して刑事責任を問う動きも、医療過誤訴訟と同様、2000年以降激増している（表２）。
医師が逮捕される事例も、1999年まではわずか1例だったのに対し、2000年以降2007年までに少なくとも3例あるほか、非公表の事例も含めて医療過誤が刑事裁判、とくに公判請求にいたった事例が、1999年1月までのおよそ25年間で76件であったのに対し、1999年1月以降2004年4月までの約5年間で79件に上る、としている。
表２：医療事故に対する刑事責任追及の状況
日本医師会医療事故責任問題検討委員会「医療事故に対する刑事責任のあり方について」（2007）より
医師への責任追及が適切なものであったかどうかは、当然ながら個別のケースを細かく検討しなければわからない。しかし、こうした環境の変化が全体としてどんな影響をもたらしているかをみることも参考になるはずだ。
端的にいって、医師の過剰なリスク負担が医師不足問題に影響しているとの見方は強い。なかでも大きく影響を受けていると思われるのは、リスクが高いとされる産婦人科医師の不足問題だ。
「財政制度等審議会財政制度分科会財政構造改革部会」（2009年4月21日開催）の配布資料に「主な診療科別の医師数の変化（平成8年から平成18年の10年間における変化）」がある。厚生労働省の「医師・歯科医師・薬剤師調査」から再構成されたものだが、これによると、1996年から2006年までの間に、診療科別の医師数は、総数で8.3％増加しているにもかかわらず、産婦人科では10.6％減少している（図１）。
図１：主な診療科別の医師数の変化
財政制度等審議会財政制度分科会財政構造改革部会（2009年4月21日）配布資料より
http://www.mof.go.jp/singikai/zaiseseido/siryou/zaiseib210421/02.pdf
もちろん少子化の進展や、厳しい労働実態等の事情もあるだろうが、同時期に小児科医の数は6.7％増加しているし、厳しい労働実態は逆に医師数減少の結果でもあることを考えれば、この差の少なくとも一部はリスクの差に起因すると想像してよさそうに思われる。
実際、小児科やその他の診療科と産婦人科とのあいだでは、訴訟リスクには大きな差がある。厚生労働省「診療行為に関連した死亡に係る死因究明等の在り方に関する検討会」第13回会合（2008年3月12日）配布資料には、主な診療科ごとの訴訟件数（既済）を比較したグラフがある（図２）。
訴訟件数では内科がもっとも多いが、医師1000人当たりの件数で比較すると、内科の2.7件、小児科の2.2件などと比べ、産婦人科は16.8件と突出して高い。産婦人科と並んで医師数の減少が著しい外科が、医師1000人あたりの訴訟件数で産婦人科に次ぐ水準にあることも傍証となろう。
図２：医事関係訴訟事件の診療科目別既済件数
厚生労働省「診療行為に関連した死亡に係る死因究明等の在り方に関する検討会」第13回会合（2008年3月12日）配布資料
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2008/03/dl/s0312-8c_0042.pdf
医師のような専門家の資格制度は、素人にはわからない専門的知識や技術について一定の水準を確保するとともに、それに関する情報の非対称性を減らす目的がある。しかしこの「一定の水準」は、もちろんその重要性からして相当の高いレベルではあるべきだが、「考えうる最高のレベル」を意味するわけではない。すべてのケースで最高水準の知識や技術が必要とされるわけでもなく、また、たとえ水準が最高でも供給が少なければニーズを満たすことはできないからだ。
仮に最高の野球選手がイチローだとして、すべての野球選手がイチローのようにプレーできる必要はないし、またイチローひとりだけでは野球の試合はできない。それと同じことだ。専門家として備えるべき水準がどの程度かは、そうした諸要素を考慮し総合的に考える必要がある。
もちろん、専門家は民事・刑事責任の追及を免除されるべきと主張するものではない。医師もときに過ちを犯す人間であり、しかるべき責任を負うべきケースがあろう。しかしそのまったく裏返しで、全知全能ではない以上、その注意義務の水準とリスク負担の程度においても相応の限度があるはずだ。
そしてその限度は、その時点での知見と技術の水準や、リスクの告知のような手続き的な要素とともに、当事者および社会全体としてのメリット・デメリットの比較考量も行った上で決定されるべきであろう。
医師不足問題一般についてはいろいろ議論もあるようだが、社会が相応の資源を投入して育成した専門家が、負わされたリスク負担のために萎縮し、あるいは撤退や参入辞退に向かう結果、充分なサービスの提供がなされなくなり、結果として社会全体が損失を被るような事態があるのだとしたら、そのようなリスクの負わせ方には無理があるとみたほうがいい。
医療過誤問題において医師や医療機関が過剰なリスクを負わされる理由の一端は、問題の対処が医療専門家ではなく、警察や検察の手にゆだねられ、原因究明や再発防止よりも医師個人や医療機関への責任追及に主眼がおかれていること、そしてそれらの機関が、ややもすると専門的知見よりは「庶民感覚」や「被害者感情」を重視しすぎることにある。
しかし、専門的技能の特殊性をふまえた対処の方法は他にもありうる。たとえば航空機や鉄道の事故が起きた場合は、国土交通省の運輸安全委員会が第三者の立場で、専門的見地から調査を行う。
当事者の責任追及と切り離すことで、当事者による隠ぺい等を防ぎ、原因究明や再発防止に資する狙いがあるわけだが、同時に、専門家の知見をもって原因究明がなされることで、素人視点による過剰な責任追及から当事者が守られるという要素もある。また、こうしたプロセスがある程度公開されていることで、全体のしくみに対する信頼感が醸成されることにもつながろう。
このような、真相解明に重点をおいた第三者機関は、医療事故に関しても提案されているが、紆余曲折があってまだ実現していない。他の領域でも、こうした機関の存在が望ましい場合があろう。医療にかぎらず、多分に不確実性を含む高度な専門領域に関する事故や事件の処理にあたっては、第三者委員会という形態でなければならないかどうかは別として、当該分野の専門的知見を充分に反映されるしくみを確保し、社会全体として適切にリスクが分担されている状態をめざしていくべきだ。……【(2)につづく】
◇本日の一冊◇
著者：バックミンスター フラー
筑摩書房(2000-10)
販売元：Amazon.co.jp
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原著は1968年刊。じつはわたしが読んだのはこの版ではなく、1988年刊の東野芳明訳、西北社版なのだが、そちらは絶版のようなので、現時点で入手しやすい方をあげた。「宇宙船地球号」という表現を初めて使ったのはフラーだが、このことばが情緒的な意味合いで使われることが多いせいか、フラーについてもエコロジーやらニューエイジやらの人みたいな誤解をする人がたまにいる。
だが、フラーが意味したのは文字通りの「宇宙船」、つまり閉鎖系のマシンとしての地球であって、本書は、そこに備わった資源をうまく使うために、「船内」をどのように設計し運営したらいいかについての独創的なアイデアを、一般システム理論のアプローチで語ったものだ。
もうずいぶん前の著作であり、俗に「フラー・ジャーゴン」と呼ばれる独特の言葉遣いのためとっつきにくくもあるが、その示唆は現代にも通じる普遍性がある。ある意味、時代が追いつけなかった「悲劇の天才」だが、インターネットが世界を覆い、社会の各所でこれまで離れていた、あるいは別々のものと考えられていたものたちが新たに結合し、力を総合する状況がみられる現代において、もう一度、現代の視点で読みなおしてみると面白い本ではないかと思う。
山口浩（やまぐち・ひろし）/記事一覧
1963年生まれ。駒澤大学グローバル・メディア・スタディーズ学部准教授。専門はファイナンス、経営 学。コンテンツファイナンス、予測市場、仮想世界の経済等、金融・契約・情報の技術の新たな融合の可能性が目下の研究テーマ。著書に「リスクの正体！―賢 いリスクとのつきあい方」（バジリコ）がある。
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