ドクタービジット　放射線、正しい知識が味方

　私は中川恵一という医師です。放射線でがんを治したり、苦しいという患者さんのつらさを軽くしたりする仕事をしています。５２歳です。

　みなさんの間では、子どもが産めない、がんが増える、そんな誤解があるようです。そう思うのは、大人が悪いんだと思います。みなさんには放射線について正しい知識を持ってもらいたい。

　放射線を浴びると遺伝子が傷つき、がんになることがある。でも私たちは、元々放射線を浴びながら暮らしてきた。傷ついた遺伝子を治す力もちゃんと持っています。

　私たちは、地球の内部から出る放射線を常に浴びている。原発事故とは関係なく、日本人は年間約２ミリシーベルト被曝（ひばく）しています。自然被曝と言いますが、米国は約３ミリシーベルト、フィンランドは約７．５ミリシーベルトある。

　平均的な日本人の年間被曝量は約６ミリシーベルトです。自然被曝の２ミリシーベルト以外に、病院の検査で４ミリシーベルトを浴びます。いつでもどこでもいい医療を受けられる日本は、病院での被曝量が世界一多いけれど、世界で最も長生きの国になりました。

　福島県民の外部被曝量を調べた最新のデータによると、住民の９９％が１０ミリシーベルト未満で、６割の人は１ミリシーベルト以下。現在の福島は、世界的に見ると決して被曝量が高いわけでありません。

　世界の専門家が慎重に検討を重ねた結果、年間１０ミリシーベルト以下の被曝なら、子どもでもがんになる危険性は増えないと考えていいということになった。大人なら２０ミリシーベルトまでは安心していい。逆に１００ミリシーベルトを超えると危険ということもわかった。

　原発事故があったチェルノブイリでは、子どもの甲状腺がんが増えた。「放射線を出すヨウ素」の影響を受けたからです。一方、日本では、あまり取り込まれなかったというデータがあります。海藻を食べるので体の中のヨウ素が足りていたからだと考えられる。だから、福島の子どもたちに甲状腺がんが増えることはないでしょう。

　チェルノブイリでも、これ以外のがんは増えたというデータはない。それから考えると、福島でがんが増える理由はない。君たちは、安心して結婚して子どもを産んでいいんです。おかしな情報に惑わされないようにしてほしいと思います。

　けれども、それとは関係なく、すでに日本は２人に１人が、がんになる世界一のがん大国です。食事や運動で生活習慣を見直し、きちんと検診を受けて早期発見することは、また大切なことです。

　がんについて言えば、生活習慣の影響がはるかに大きい。良くないのはたばこ。毎日たばこを吸うと、がんになるリスクは、約２千ミリシーベルトもの被曝と同じくらいになります。

　広島の原爆はよく知ってますね。数多くの人が大量の放射線を浴びた。今、広島市は政令指定市の中でトップクラスの長生きの都市です。健康診断やがん検診がきっちりと行われたから。福島も同じことが出来るはずです。

（構成・田之畑仁）

　計画的避難区域に指定され、住民約６５００人が避難している飯舘村は、２学期から福島市と福島県川俣町につくった仮設の小中学校で、放射線について教え始める。ドクタービジットは、その最初の授業だ。

　小学校児童は２２２人、中学校は１１３人。子どもの成長に応じて教える内容をきめ細かく分け、徐々に知識を深めていく狙いだ。

　同村教委は放射線教育指導計画を独自につくった。計画書には放射線の知識を「これからの社会を生き抜くためには、必ず身につけなくてはならない大切な力」と記した。子どもたちは今後も汚染とつきあっていかなければならない。内容は暮らしに関わる実践的なものが多い。

　小学１、２年生では、校庭などで遊ぶ際、雨どいや側溝など、放射性物質がたまりやすい場所を避けることの大切さを学ぶ。うがいや手洗いの励行、砂ぼこりが舞うときはマスクをするなど、放射性物質を体に取り込まない基本動作も身につける。５、６年になると、体の外から放射線を浴びる外部被曝と、体内に取り込んだ放射性物質による内部被曝があることを知ってもらう。中学では、飛行機に乗っても、エックス線検査を受けても被曝することを学習する。

　村立飯樋（いいとい）小学校の大越一也校長は「子どもたちに安心と断言しにくい半面、怖がらせてもいけない。計画書に沿って授業をする中で、教師には配慮するようお願いしている」と話す。

　文部科学省や福島県教委によると、こうした独自の取り組みは珍しい。同村教委の広瀬要人（かなめ）教育長は「ローカルの教育で終わらせたくない。風評被害や差別につながるような誤解が起こらないよう、放射線教育が広がり、みんなの知識を深めるきっかけになってほしい」と話している。

　ここまでの道のりは、平らではなかった。

　村教委は昨年末に準備を始めて１学期の開始を目指していた。２学期にずれ込んだのは、６０人余の教師の不安も強く研修など準備に時間をかけたためだ。

　研修の講師を務めた伴信彦・東京医療保健大教授は「教師もまた被災者で、教えるべき内容はひとごとではない。自分自身が納得した上で教えたいという思いが伝わってきた」と話す。

　村教委によれば、保護者への配慮もあった。放射線リスクの考え方は多様だ。「学校で学習した内容は間違っている」「何を根拠にそう言えるのか」などと言われた場合、対応を心配する声もあがったという。

　飯舘村が６月にまとめた村民アンケートでも、放射能や放射線について「いろいろな意見があるのでどれが本当なのかわからない」が７割近くに上る。

　飯舘村は７月、放射線量に応じて、３区域に再編された。早期帰還を目指す避難指示解除準備区域（年間被曝線量２０ミリシーベルト以下）▽帰還まで数年程度かかる居住制限区域（同２０超〜５０ミリシーベルト）▽５年以上戻れない帰還困難区域（同５０ミリシーベルト超）に分かれた。

　今後、除染や帰村に向けた作業が進められるが、６月のアンケートでも避難解除された場合の帰村について「帰らない」は３３．１％を占めた。「すぐには帰らない」も４５．５％だった。「帰りたい」は１２．０％。

　同村は今年度、村民の心のケアや放射線を正しく理解してもらうため、健康リスクコミュニケーション推進委員会をつくった。藤井一彦健康福祉課長は「避難生活が長引くにつれて村民の帰村への思いはさまざまにわかれているが、放射線の正しい理解をしてもらい選択してほしい」という。

（編集委員・服部尚）