「図表」は、ことし７月にＯＥＣＤがまとめたヘルスデータなどを基に、先進国を中心とする加盟国の保健医療状況を分析した。

　それによると、体重（キロ）を身長（メートル）の２乗で割った体格指数（ＢＭＩ）が３０を超える「肥満人口」の割合は日本が３・４％と最も少なく、韓国（３・５％）が続いた。米国は日本の１０倍に当たる３４・３％。ほかに英国（２４・０％）などが高かった。平均は１５・４％。

　日本は医療機器の普及でも、人口１００万人当たり磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）が４０・１台、コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）が９２・６台と最も高かった。【パリ共同】

ｺﾒﾝﾄ:

考えてみれば、このOECDデータから、日本の「医療崩壊」ネタに火がついたんだよな。「医療崩壊」を騒ぐだけで、飯が食えるようになった方は数多くいるが、現場は救われていない・・・。

　おっと、タイトルとずれたな（笑）。

　まあ、日本の基準（BMIが２５）なんかを持ち出せば、米国なら、更に倍だ。

だから、あれだけ、生活習慣病に罹るわ、それでバタバタ死ぬわという結果になる。まあ、米国で超肥満の患者（肝硬変）に、ガチガチの肝臓めがけてバイオプシーするのは、勇気がいるぞ（笑）。

彼らには子供の頃から、魚を食え、うまいぞ・・・といいたいが。

　話し変わって、日本の医療機器ネタか・・・。

懐かしいな。いや、日本って、世界一、上記の記事にある機器（MRI,　CT)が昔から、無駄に過剰なんですよ。その地域での合理的な使い方を昔、提案したことがあったのを思い出した・・・。当時の悲しい思い出とともに・・・。

　

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　厚労省は「保管や接種の方法に原因がある可能性もある」として、引き続きカナダ政府と情報交換を進めるとともに、輸入に向けた承認手続きを慎重に行う方針。

　手続きを簡略化した「特例承認」の可否を検討する薬事・食品衛生審議会の部会を今月中旬にも開き、国民の意見（パブリックコメント）も募集した上で最終判断する。このため、当初は年内を予定していた承認は１月以降にずれ込む見通し。

　調査団は、通常より高い頻度で重い副作用が報告された製品の製造過程のデータを検討した。この製品と同じ材料が使われた別の製品では異常が報告されていないため、品質上の問題ではないと結論づけた。

　長妻昭厚労相は、同日の閣議後会見で「調査結果を専門家に詳細に見てもらい、慎重に承認するのが大原則だ。決して拙速にされるべきではない」と述べた。（共同）

コメント：

　ガキの使いやあらへんで！（＝（できの悪い）子供の、お使いのように、用事を果たさない大人に対して、罵倒する関西弁）

　ここに前から書いていたようなことになったでしょう。

まあ、前にも書いたように、承認はするでしょうね。

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　厚労相は「特定の製品以外では通常より高い割合の副作用は起きておらず、（カナダ国内で）接種が続いている」と述べ、問題は限定的だとの認識を示した。ただその原因は、カナダ政府も同国を訪れた同省調査団も把握できていないとした。

　同社製ワクチンの輸入に向けて、手続きを簡略化した「特例承認」について、厚労相は「専門家に詳細に見てもらい、慎重に承認していただくのが大原則だ。決して拙速になされるべきではない」と述べた。(共同）

コメント：

　

ほらね、ここで再三書いていたような政府の対応ぶりでしょ。

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　政府の行政刷新会議による事業仕分けで、文化芸術関連の予算が大幅な縮減と判定されたことを受け、音楽家が７日、東京都内で記者会見し、学校への芸術家派遣事業などの継続を求める緊急アピールを発表した。会見したのは、ピアニストの中村紘子さん、指揮者の尾高忠明さん、作曲家の三枝成彰さんら８人。

　日本のプロオーケストラ30団体が現在受けている文化庁からの助成は年間約19億円。他の先進国に比べ少ないが、事業仕分けでそれが半分に減り、学校への芸術家の派遣事業も打ち切られる可能性が出てきた。

　中村さんは「芸術文化は子供の夢やイマジネーションを育て、科学や先端技術の思考にも役立つ」と述べ、寄付税制の見直しなど芸術を支える方法を根本から再考することが必要だと訴えた。(日経）

　コメント：

　昨日、取材に来られた新聞記者氏によれば、「仕分け第２ラウンド」はどうやら回避されそうとのこと。

　まあ、予算編成まで時間が、もうないし。でも、昨日まで各新聞とも、やりそうなことを書いていたけどな。

　いずれにせよ、仕分けに基づく予算編成は、１２月３０日が目処だが、なんと越年の可能性すら示唆されている。その間、財務省以外の各省庁や、たとえば各種団体などは、集会を開くなど、最後の最後まで、必死のアピールの連続だ。

　民主党が政権与党でいる限り、上記記事のような光景は、年末行事のように繰り返されるのだろうな。

　さて、ノーベル賞学者、文化人、スポーツ団体・・・。

あれっ？・・・たとえば、これって、全部、文部科学省が所轄じゃないか（笑）。

　有名人とマスコミを利用して、自分らのプレゼン能力不足を補おうとする文部科学官僚。マア、他の省庁の官僚からは「いいなあ、「飛び道具」を使えて（笑）」と揶揄されているようだが・・・。

　まあ、東大時代から、学業成績の点で、財務キャリア官僚の後塵を拝していた文部キャリア官僚。あんたら、社会に出ても、一生、そんな感じでいいのか？

　でも、今回、有名人を担いでまでして、１部の予算（スパコンなど）を除き、関係予算のほとんどは減額査定らしい。

　ここで決死のアピールをして、「漢（おとこ）」を見せないと、いつ見せるんじゃ！・・・文部官僚・・・と、言いたいところだが・・・。

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　職場での不当な扱いに対して怒りをためてしまう男性は、怒りを発散している男性に比べ、心臓発作や心疾患による死亡リスクが2倍以上であることが新しい研究で示され、医学誌「Journal of Epidemiology and Community Health（疫学・コミュニティーヘルス）」オンライン版に11月24日掲載された。

　スウェーデンの男性労働者約2,800人を対象とした今回の研究では、仕事に関する同僚や上司との衝突に対して言いたいことを言わずにいると、心臓発作ないし冠動脈疾患死のリスクが3倍にもなることが判明した。著者の１人であるスウェーデン、ストックホルム大学ストレス研究所のConstanze Leineweber氏によると、今回の研究では仕事のストレスに対するよい対処法は示されておらず、この研究が、職場で喧嘩（けんか）腰な態度を取ることを提唱しているわけではないという。ただし、家で不機嫌な態度を取るなど、職場以外の場所で怒りを発散するのは、少なくとも心臓に害にはならないことが明らかにされている。

　この研究では2,000人強の女性労働者も対象としたが、女性では心臓発作や心疾患死を来した例が少なく、結論を出すことはできなかった。米ピッツバーグ大学（ペンシルベニア州）メディカルセンターのBruce S. Rabin博士によると、女性は一般に男性よりも上手くストレスに対処しているようだという。男性が何でも1人で抱え込みがちであるのに対し、女性は社会的交流を好み、よく話をする傾向があると同氏は説明する。

　仕事のストレスのレベルは個々の環境に左右されるため、1つの鍵となる対処法があるわけではないが、周囲の人と交流をもち、誰もが自分の考えを表現できると感じられる環境を作ることが重要だとRabin氏は指摘している。また、家庭でも誰かと感情を分かち合うことが極めて重要であり、子どもも親の行動を見て学んでいるため、親がよい模範となることが、長期的に子どもの健康にもよい効果をもたらす可能性があると同氏は述べている。

（日経ネット）

コメント：

　ノーコメント（笑）

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　政府の行政刷新会議の事業仕分けで、漢方薬が保険適用の対象外とされた。決まれば、これまで原則１～３割だった負担が全額に。「薬局で売っている」が“切り捨て”の理由。しかし、「西洋薬では代替できない」「負担に耐えられない」と患者や医師から反発の声が上がっている。

　「これからどうなるのか」。東京都武蔵野市の心療内科「ポレポレクリニック」。辻内優子院長は事業仕分けの後、患者から相談を受けた。

　更年期障害やストレスで心身の不調を訴える人が多く、約８割の患者に漢方薬を処方する。「直接的な対症療法ではなく、漢方薬で体質改善を図る根本治療をしている人が多い。全額負担では治療が難しくなる人も出るだろう」と辻内院長。

　仕分けには、日本東洋医学会なども反発した。１日、保険適用の継続を求める署名簿を厚生労働省に提出。インターネットの約９万人を含む約２７万人分が１週間足らずで集まった。

　日本東洋医学会会長で千葉大大学院医学研究院の寺沢捷年教授は「西洋薬ですべての漢方薬の代替はできない」と反論。（共同）

コメント：

　最終的に、いきなり、全部「切り捨て」にはならないとは思う。

　それでも、そういう行為が十分「殺人政策」だという実感すらないのが、今の日本政府・財務官僚のクオリテイ・・・。

　これから、別件の新聞取材があるんだけど、今度は、前の新聞社とか違って、ちゃんと書いてくれるだろう（笑）。

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　京都大が人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）の研究振興のため４月に設けた「ｉＰＳ細胞研究基金」への寄付金が、年間目標の５億円を大きく下回る約１４００万円に低迷している。政府の事業仕分けで科学技術関連予算縮減の危機感が高まっていることもあり、京大ｉＰＳ細胞研究センター（センター長・山中伸弥教授、電話０７５・７５１・４８４２）は「個人や法人の支援が必要」と呼び掛けている。

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たぶん、残念ながら、今日あたりで、３桁に載りそうだ・・・。

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　増加した死者の大半は米州地域で５１８人。次いで欧州の２６８人で、日本が属する西太平洋地域は６２人の増加だった。

コメント：

　11月8日の段階で「12月末あたりで、死亡者は１万人を超えそうな勢いだな」と書いた。想定内だが、若干、前倒しになるかもしれないな（１２月中旬）。

　最終的に、この「第１波」で世界規模ならば２万人前後に達するくらいになるだろう。ただ、そのうちの３０％程度は、医療体制がしっかりしていれば、助けられていたかもしれないと、後年、指摘されそうだけど・・・。

　さて、日本の場合、この年末から年明けで、一気に３桁に達しないように願いたいが、すでに、新型インフルワクチン接種後の死亡者も併せれば、「新型インフル関連の犠牲者」は３桁を超過している・・・。

　しかも、新型インフルワクチン接種後の死亡者の増加ペースの方が、新型インフル死亡者の増加ペースよりも速いのが、日本の特徴である。

　こんな情況は、薬害認定されてもおかしくないと思うのだが・・・。

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　同省は引き続き専門家の意見を聞き、関連について詳しく評価する。

　同省によると、これまでに国内で接種を受けた人は最大で約６０２万人（推定）。接種との関連の有無にかかわらず１３３７人の副作用報告があり、このうち重い症状として報告されたのは死亡の５３人を含む１５４人。（共同）

コメント：

　前から書いているように、基礎疾患のある高齢の患者さんが服用されている、複数の医薬品と新型ワクチンとの「相互作用」の可能性があるので、さっさと、まずは、細胞レベル、動物実験レベルで確認して、データを公表してくれ。

　今でさえ、すでに、新型インフルワクチン接種後死亡率は、約　０．０００９％と、増加傾向にあり、新型インフルエンザでの死亡率である約　０．０００７％（最新の厚生労働省公表データ）を超えてしまっているではないか。。。

　私は、前から「高齢者・基礎疾患あり」の新型インフルワクチンは、中断しろといっているが、政府は、どうしても、そういう判断を避けたいようですな・・・。

　いや、ここまで、変な国になるとわね。。。

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