2009-05-10 19:00:00 ihepの投稿

待ちに待った新型インフルエンザに関する臨床研究データの公開

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 ようやく待ちに待った新型インフルエンザに関する臨床研究論文です。


 新型の豚インフルエンザの症状をめぐり、米疾病対策センター(CDC)の研究グループが全米の患者642人を分析し、論文にまとめた。慢性疾患のある人や幼児が重症化する傾向だったほか、通常のインフルエンザではあまりみられない下痢、嘔吐(おうと)が目立った。国内流行に備えるヒントになりそうだ。

 調べたのは4月15日から5月5日まで全米41州で新型インフル感染を確認した3カ月~81歳の患者で、18歳以下が6割を占めた。感染者全体のうち16%は学校で感染したと推定される。また渡航歴が確認できた381人のうち、発症の7日以前にメキシコを訪れていたのは18%だった。

 入院した患者で、医学的データが確認できた22人のうち、12人に慢性の病気があったり、5歳未満の子どもだったりして、ふつうの季節性インフルエンザでも症状が重くなりやすい人たちだった。

 死亡したのは2人。うち1人は生後22カ月の男児で、生まれつき筋無力症があり、心臓にも障害があった。もう1人は妊娠中の33歳の女性だが、ぜんそくや関節リウマチなどの病気を抱えていた。

 典型的な症状は発熱やせき、のどの痛みなど、季節性インフルでもよくみられるものと同じだが、38%で下痢ないし、嘔吐の症状があった。研究グループのファティマ・ダウッド博士は「まだはっきりしないが、ウイルスが感染者の便に混じって、そこから他の人にうつる可能性も考えたほうがいい」と話している。ただ、今回のウイルスは腸管には感染しないという報告もある。

 成果は論文にまとめ、米医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン電子版に掲載した。(朝日新聞田村建二)


 ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン(NEJM)は、Lancetとともに世界最高峰の医学誌。

基礎研究限定ならば、Cell, Nature, Science。この5誌が、世界の医学・生命科学の流れをリードします。(私、このうちで、まだ4本掲載・・・さらにガンバルゾ)


 さて、内容としては、私もここの記事で指摘していたけれども、NEJM誌の記載データでも、通常のインフルエンザではあまりみられない下痢、嘔吐(おうと)が目立っています。

 我々が、主に「第2波」用のためにと準備している治療薬ですが、ここでもう論文投稿しようか否か、悩んでいます。それは、「第2波」用の最終ラインの薬となるでしょう。それで耐性ができちゃえば、後は、当分、手のうちようがなくなるから・・・。


 関係者と十分な協議の上、決めます。


 


2009-05-10 07:00:00 ihepの投稿

新型インフルエンザ・・・「マスク」の件

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わが国でも、新型インフルエンザが発生した。

厚生労働大臣が大変嬉しそうに見えるのは私だけか?


まあ、それはさておき「マスク」である。


代表的なのが、N95マスク。

ちなみに、産業用の使い捨て式防じんマスクには、わが国の国家検定が行われており、

DS2というクラスのものがN95と理論上では同様の効果があると考えられる。

もしN95マスクが底をついた時には、DS2の防じんマスクの使用も考慮する必要がある。

 N95の方は、米国労働安全衛生局が認定している。

ちなみにN95マスクの認定を受けているマスクは、何百種類もある。


 N95の認定にあたっては、機械的な捕集効率しか評価されていない。

そのため、どういう人の顔にもある一定の確率でフィットすることをN95マスクの認定の条件にすべきという議論が専門家の間では、起こっている。では実際のフィット率はどうなのよ?

 以下、知人からの紹介の実験研究だが・・・。


最近、1295人の医療従事者を対象にカナダの医療機関で定性的なフィットテストが行われた。

第1選択のマスクは様々のマスクのなかでもフィットする可能性が高いと言われているものが使用された。

 その結果、男性では93%程度、女性では80~88%が第1選択としたマスクにフィットした。

特徴的だったのは、女性の40歳未満の場合は、80%しかフィットしなかった点だ。

 また、3種類のマスクを準備した結果、ほぼ99%の人が自分にフィットしたマスクを見つけることができた。

ところが、6人は6種類のマスクに増やしても、そのどれもがフィットしないことが分かった。

6人はすべて40歳未満の女性であった。

 この結果から言えることは、最低3種類のN95マスクを準備することが必要である。

これはCDCの勧告とも一致している。

 医療機関にとっては1種類のマスクを大量に購入した方が価格が下がるためよいように思われるが、

これは間違っている。

 また、40歳未満の女性で20%が別のマスクを必要としたことは、重要な事実である。

つまりフィットテストをしないとどれがあうかは分からないということだ。

なぜあわなかったのかについては、おそらく顎のサイズの問題と考えられる。

 この調査対象はカナダの医療機関であるが、多くのアジア人やその他の人種の人が含まれていた。

日本人ではどうかということも検証する必要があるが、それほど大きなずれが生じる結果ではないと思われる。


 以上の話は、主に医療機関用の話だが、一般の方々も知っておいたほうがいい情報なので掲載しました。

 

2009-05-09 17:00:00 ihepの投稿

堂島ロール 2

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このごろ、医療界・政府への「怒り」・「苦言」をしたためることが多くなっています。

あんまり怒ってばかりで疲れたので、甘いものを補給します。


以下、堂島ロールです。


 最近、いろんなロールケーキが出回っていますが、これが、やはり一番人気のようですね。



人生…いきあたり、ばったり!-堂島ロール2



2009-05-09 06:00:00 ihepの投稿

発熱患者の医療機関での診察拒否(続報)

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 「発熱患者が医療機関で診察を拒否されるケースが相次ぎ、問題になっている。」ことは、私は、僭越ながら、再三、この記事でも述べて苦言を呈してきた。


今回は、以下に私の共同研究者の先生からのメールを紹介。


 「私も有熱患者の診察をしていますが、先生のお怒りはごもっともです。

有熱患者は病院の入り口でマスク装着、噴霧消毒液使用もしくは手洗いで済むことだと思いますね。」


 これが、まともな医師(彼も大学教授ですが)の本来の対応です。

まあ、タクシーなどに乗車する際には、マスクをしてあげるのが、より好ましいですが。


2009-05-09 00:04:31 ihepの投稿

「攻撃性」注意喚起を指示 抗うつ薬パキシルなど

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共同通信のNewsから。

 「抗うつ薬の「パキシル」など4種類のSSRI(選択的セロトニン再取り込み阻害剤)を服用した患者に、他人に暴力をふるうなど攻撃性が高まる症状が表れた問題で、厚生労働省は8日、メーカーに対し、攻撃性についての注意書きを盛り込むよう添付文書の改訂を指示した。

 対象はパキシル、ルボックス、デプロメール、ジェイゾロフトの4社4製品と、作用が似ているトレドミンの計5社5製品。医師や患者への注意喚起も行う。


 同省薬事・食品安全衛生審議会の部会で、家族へ暴力を振るったり、他人にけがをさせたりした症例35件を詳しく調査。服用との関係が否定できないケースが4件あったことなどから、注意喚起が必要と判断した。

 SSRIは、脳内の神経伝達物質セロトニンの濃度を調節して神経の活動を高める薬。3環系と呼ばれる従来の抗うつ薬より副作用が少なく、うつ病治療に広く使われ、国内でも100万人以上が使用しているとみられる。」


 欧米では、かなり前から。日本でも、私をふくめてSSRIの添付文書改訂を提言してたが、ようやくか・・・。




2009-05-08 23:52:00 ihepの投稿

感染拡大、現時点で強い証拠なし 警戒水準を維持

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【ジュネーブ7日共同】世界保健機関(WHO)のフクダ事務局長補代理は7日、新型インフルエンザの警戒水準(フェーズ)の「6」への引き上げについて「現時点では(焦点となっている英国などで)地域社会レベルでの感染拡大を示す強い証拠はない」と語り、同日時点では警戒水準を維持する考えを示した。

 フクダ氏は、過去に世界的大流行(パンデミック)となったインフルエンザの感染者が人口の3分の1に達したことを例に挙げ、現在の世界人口から「20億人が感染する可能性」もあると述べた。ただ、あくまで過去の事例を単純に当てはめただけで、WHOの推定ではないと強調した。

 フクダ氏はその上で、弱毒性とされる今回の新型インフルエンザが今後どのように変化し、どのような健康被害をもたらすかは分からないと語った。


 だから、フェーズをあげるあげないではなく、昨日書いたように、重症度カテゴリーを設定し、フェーズと併記しろと、あれだけ、言ってるのに・・・。

 非常に重要な見解だか・・・、今からはだと?


今やらんでどうするの?「第2波」がヤバイのですがね。

 




2009-05-08 09:00:00 ihepの投稿

欧州の感染者急増が認定の焦点 WHOのパンデミック

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まずは、共同通信記事から・・・。

 【ジュネーブ7日共同】感染拡大が続く新型インフルエンザについて世界保健機関(WHO)は7日も、世界的大流行(パンデミック)の正式認定となる警戒水準(フェーズ)の「6」への引き上げの是非をめぐり、各国・地域の感染状況の分析を精力的に続けた。焦点は感染者が急増している英国とスペイン。「引き上げは時間の問題」と話す関係者もおり、緊迫した状況が続いている。

 各国の保健当局がインフルエンザ対策に忙殺される中、WHOは同日、加盟国の代表による会合を開催。年に1度の最重要会議であるWHO総会の会期を当初予定の今月18-27日から18-22日に大幅短縮することで基本合意した。

 警戒水準についてWHO事務局内には「内部の評価としては既に『6』だ」との認識が出ているほか、警戒水準引き上げの是非を事務局長に勧告する緊急委員会のメンバーに対し、委員会開催に備えて待機要請が出されている。

 しかし一部のWHO関係者によると、感染疑いの人に対する米欧間の検査基準に違いがあるほか、英国とスペインが加盟する欧州連合(EU)内の調整が難航。パンデミック認定に予想以上の時間がかかっているもようだ。

 英国とスペインの感染確認数はそれぞれ34人と81人で、メキシコや米国、カナダに次ぐ感染数。欧州で、感染源の特定が不可能な地域社会レベルの感染拡大が確認されれば、パンデミックが認定される。

 英、スペイン両国で既に「人-人-人」の感染報告が出ているとの情報もあるが、WHOでインフルエンザ対策全般を統括するフクダ事務局長補代理は6日、一部記者団に対し、感染は学校内など閉鎖的な空間に限られており「感染源が特定できないような地域社会レベルの流行に至ったとの証拠はない」と警戒水準維持の理由を説明した。


 う~ん、確か、フェーズ6にあげるには、3次感染が焦点だとか言ってたよね・・・日本の代表さんは。要は、WHO内部でも、フェーズの上げ下げの判断については、いまだ統一的な基準ができていないわけだ。


 この際だから、前にも言ったように、重症度のカテゴリーを4段階くらい設定し、たとえば、「フェーズ5、カテゴリー2」というように、「感染の拡大レベルと感染した場合の医学的な重症度」を分別して、同時に示すようにしたほうがいい。

 これからは、こうした発表方法が最も、市民にとって好ましいのでは?

2009-05-07 22:40:08 ihepの投稿

根っこは同じ

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共同通信の2つのNewsから・・・

1) 6県1政令市でも“診察拒否” 発熱相談センターなどに申し出

 新型インフルエンザ感染の疑いが少ないのに、発熱などを訴える人が医療機関で診察を断られたとして「発熱相談センター」などに届け出たケースが、判明している東京都以外に少なくとも6県1政令市であることが7日、共同通信の調べで分かった。東京都では同日までに212件に上り、医療現場に新型インフルエンザをめぐる誤解や過剰な反応が広がっていることが浮き彫りになった。厚生労働省は6日、都道府県を通じて医療機関などに適切な対応を求める通知を出している。

 厚労省は医療機関に対し、患者が発熱などの症状に加え発生国への渡航歴などがある場合には、発熱相談センターに電話で相談し、紹介される医療機関で受診することを患者に勧めるよう、指導している。

 こうした条件に当てはまらないのに診察をしなかったり、センターへの電話を促された例があったのは、埼玉、千葉、滋賀、島根、岡山、高知の各県と神戸市で、東京以外はいずれも数件程度。

 「中学生の息子が発熱したのでかかりつけの病院に電話したら、海外に行っていないのにセンターに相談するよう言われた」(神戸)「渡航歴はないが、感染の可能性もあるので診察できないと拒否された」(埼玉)など明確な理由がないまま診察を拒む例が並ぶ。

2)医療事故調査委にずさんな例も 大学医学部側に改善勧告

全国医学部長病院長会議の医療事故対策委員会(委員長・嘉山孝正山形大医学部長)は7日、医療事故の原因究明のため大学病院が設置した調査委員会がずさんな報告書を作成している例があるとして、会議を構成する全国80大学の医学部長らに改善するよう勧告したと発表した。

 勧告では、大学病院の調査委が当事者の医師本人に聞き取り調査をしないまま、報告書を作成したケースがあったとし「(事実の)隠ぺいや改ざんに結び付き、犯罪となる可能性もある」と指摘。調査方法に不備があった場合には、患者や家族に謝罪するよう求めた。

 国は医療事故の原因究明と再発防止に向け、医療版事故調(仮称・医療安全調査委員会)の創設を目指しているが、医療界の反発などで議論は停滞。

 会議は、大学病院の調査委を活用するよう提案、受け皿としての機能を強化するため、勧告を行った。



上の記事と下記の記事の根っこは・・・同じヽ(`Д´)ノ

2009-05-07 13:52:28 ihepの投稿

少量のワイン摂取で寿命が延びる ?

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たまには、ワインの疫学の話でも、しましょう。

最近のNews(日経ネット)から。




1日にグラス半分のワインを継続的に飲んでいる男性は
寿命が5年長いことが、オランダの研究グループにより報告された。

また、種類にかかわらず少量(1日20g)の
アルコール飲料を長期間摂取している人は、
飲酒しない人に比べて寿命が2.5年長いこともわかったという。

 アルコールの同様な利益は多数の研究で示されているが、

今回の研究はさまざまなアルコール飲料を対象に

40年という長期にわたり定期的に追跡したという点で

注目に値するものだと、研究著者のオランダ、ワーゲニンゲンWageningen大学のMartinette Streppel氏は述べている。

この研究は、医学誌「Journal of Epidemiology and

Community Health(疫学・コミュニティーヘルス)」

4月号に掲載された。


 研究グループは、ズトフェン研究

(Zutphen Study、ズトフェンはオランダの工業都市)に

参加した男性1,373人を対象に、

1960年から2000年まで飲酒の習慣のほか,

体重、食事、喫煙、重篤な疾患の診断などの

データを追跡した。

期間中、1,130人が死亡(半数は心血管疾患が原因)。

アルコールを飲む男性の比率は1960年の45%から

2000年には86%とほぼ2倍となり、

ワインを飲む人の割合は2%から44%と大幅に増加した。


 このほか、以下のことが明らかにされた:


・少量のアルコールを長期間摂取すると、

飲酒しない人に比べて寿命が2.5年延長した。

1日20gを超えるアルコール摂取では、

2年近い寿命延長が認められた。


・1日に平均20g程度のワインを飲む人は、

50歳の時点の余命がビールまたは蒸留酒を飲む人に

比べて2.5年長く、飲酒しない人に比べると約5年長かった。


・適度な飲酒と死亡リスクの低さとの間には関連がみられ、

ワインの摂取と心疾患、脳卒中などによる死亡リスクの

低さとの間には強い関連がみられた。


Streppel氏は、今回の知見は女性には当てはまらないとしている。

しかし、ワイン、特に赤ワインに多く含まれる

ポリフェノール化合物が心臓によい影響を与えていると推察している。



 アルコールの健康効果を長年研究しているArthur Klatsky博士

(カイザーパーマネンテKaiser Permanente メディカルセンター、

カリフォルニア州)によると・・・


実際に関連しているのがワインを飲むことなのか、

それに関わる別の何かであるのか

(例えば、ワインを飲む人は運動や健康的な食事をする

比率が高いなど)については不明であるという。 

今回の研究で、アルコール総摂取量として

最も多かったのはビールやワインよりも

蒸留酒であったことも指摘し、


「わずかな量のワインが寿命延長の原因であるとは考えにくい」

と述べている。


 また、この知見は比較的高齢の人に当てはまるものであり、

飲酒による利益を得られる可能性が最も高いのは

50歳以上の人だという。

 「心疾患リスクを軽減するためには、禁煙、定期的な運動、

健康的な食生活および適正な体重の維持などがはるかに

重要である」とKlatsky氏は指摘している。


・・・のだそうです。

ちなみに私は、Arthur Klatsky博士の意見に同意です。

しっかりと、この研究の問題点に答えていらっしゃいますね。


なお、提示された少量では、ワインなんて楽しめませんよ(笑)。








2009-05-06 23:55:55 ihepの投稿

厚労相「診察拒否は医師法違反」 新型インフルで

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 舛添要一厚生労働相は6日、新型インフルエンザ発生国への渡航歴がないにもかかわらず、発熱などした人が病院で診察を断られたケースが相次いでいることについて「医師法違反だ。医者の社会的義務として対応してもらいたい」と、不快感を示した。新型インフルエンザ対策に関する厚生労働省内の会議で述べた。発熱などの症状を示した人への診察拒否については、東京都が5日までに92件を確認しており、厚労省も全国の実態把握に乗り出している。(以上、共同通信)


 さて・・・今日は、3つの論文のうちの1つを仕上げた。論文のスペルなどの間違い探しをするには、間をあけて見直すのが最適なんです。その時間を使って、こっちの記事を書いています(*^▽^*)

 なお、インフルエンザの治療薬の論文は、再三述べている「2の矢」で使うために、

もう1つ重要なデータをとってからにします。(大半は、できています。)


 では、前置きが長くなりました。以下で、上記記事のコメントです。


 拝啓 舛添要一厚生労働大臣 殿


 公然と大きな病院全体で診療拒否を標榜しているところがありますが、大臣のお言葉から察するに、そういう病院には重大な処罰があると考えていいわけですね?

 しかし、医療崩壊の最中、そういう病院を処罰すると、日本の医療に甚大な影響が出てしまい、更に医療崩壊が加速する可能性もありますが・・・。


 そのリスクを考慮しても、事実とともに病院名と問題点をマスコミに公表させていただいて、よろしいのでしょうか???


 

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