医学ニュースの深層

　　　　

まずは、国際学会の報道から・・・

ステーキはよく焼いたものを好む人も多いが焦げ目のついた肉を食べると 膵癌（がん）リスクが増大する可能性のあることが、新しい研究で示された。 今回の研究では、前立腺、肺、結腸直腸、卵巣（PLCO） 多施設スクリーニング試験の参加者約６万3,000人を対象とした肉の摂取、 調理法や焼き加減の好みに関するデータを使用。 ９年間に208人が膵癌を発症した。 よく焼いた（well done）ステーキを好む人は、 あまり焼いていないステーキを好む人や ステーキを食べない人に比べて膵癌になる比率が60％高かった。 さらに、肉の総摂取量および焼き加減の好みに基づいて 発癌物質の摂取量を推定した結果、最も摂取量が高い群は、 最も低い群に比べて膵癌リスクが70％高かったという。 　肉を焦げるまで炒めたり、グリルやバーベキューで焼いたりすると、 オーブン料理や煮込み料理では生成しない発癌物質が できることがあると、研究を行った米ミネソタ大学 公衆衛生学部（ミネアポリス）准教授の Kristin Anderson氏は説明している。 今回の研究は、米デンバーで開催された 米国癌学会（AACR）年次集会で発表された。 　A　nderson氏は、肉を調理する際には、 細菌が死滅するようによく火を通すべきだが、 焦げさせないようにと勧めている。 また、肉をグリルで焼く前に電子レンジで数分間過熱して 肉汁を落とすと、発癌物質の前駆物質を減らすことができるという。 「焦げた肉に生じる発癌物質によってリスクが増大するとは 断言できないが、肉を調理するときは火を弱くするか、 焦げた部分を切り落とすほうがよい」と同氏は述べている。 （日経　Ｎｅｔ） コメント： すい臓がんは、このところ日本人でも増加傾向にあり、 年に2万数千人の方が亡くなられています。 しかも、なかなか気づかないうちに、 相当治療困難なレベルに達します。 癌の中でも、増殖速度が速い。 治療の進歩は、ありますが、 他の癌と比較しても相当、予後が悪い。 　・・・で、上記の記事。 　う～ん、これほどまでに、違いが出るのか？ というのが正直なところです。 面白い研究内容では、ありますけれど。 これをヒントに、予防・治療法の開発・・・ ちょっと考えてみますが・・・。

• 
• 
• ツイート

　さて、昨日から「安心宣言」の神戸では、日本肝臓学会が開かれておりまして、

「合間」で記事を書いてます・・・実は。

　・・・で、関西と関東では、（新聞報道の）扱い方が若干ですが、異なるiPS細胞研究です。

京都大の山中伸弥教授は４日、様々な臓器の細胞に変化する新型万能細胞（ｉＰＳ細胞）を集めた再生医療用のバンクを５年後を目標に作る構想を明らかにした。

ｉＰＳ細胞をあらかじめ用意することで、脊髄(せきずい)損傷などの患者にスムーズに移植できると期待される。

構想では、どの細胞から、どういう方法でｉＰＳ細胞を作製すれば、がん化などを起こさず安全かということを、それぞれ１～２年間かけて徹底的に検証。作製したｉＰＳ細胞が本当に安全かどうかも、すべての遺伝情報を調べるなどして１年かけて検証する。

山中教授の試算では、特別な白血球の型（ＨＬＡ）を持つ５０人の細胞からｉＰＳ細胞を作れば、約９割の日本人について、免疫拒絶反応を受けずに、細胞の移植が可能になるという。

脊髄損傷の治療では、損傷を受けて１～２週間で神経の細胞を移植しなければならない。しかし、ｉＰＳ細胞の作製には１か月かかるため、治療に使うには、バンクを整備してあらかじめ細胞を用意する必要がある。

ｉＰＳ細胞は通常、四つの遺伝子を皮膚の細胞に導入して作製するが、がん化の恐れがあった。最近、遺伝子の代わりにたんぱく質を使ったり、安全に遺伝子を導入したりする技術が開発され、再生医療への応用の期待が高まっている。
（読売新聞）

コメント：

　上記のバンク構想は、例の5年間で150億円の「追加資金」が政府からもらえるのは、もはや確実なようですから（実際には｢公募」で審査なんですがね、例外で受かります）、こじんまりとでも実現するでしょう。

だから「5年後」なのですね、山中先生（笑）。

・・・先生、わかりやす過ぎて、ハラハラします（笑）。

　また、先生自身は、Nature誌の最近のＮｅｗｓ記事（ｐ　962－965, 2009)の中で、「山中は、ｉＰＳ細胞は、3～4年以内に医薬品のスクリーニングや毒性評価で広く利用されるようになろだろうと考えている。そして10年で（ｉＰＳ細胞利用の再生医療の）臨床試験入りを期待している。」と書かれています。

　

　このようにＮａｔｕｒｅ誌の短いインタビューで、彼が具体的な目標数値をお示しになられたことくらい報道してね。新聞屋さん。なお、私も、この数字は「承認審査」の期間を含めて妥当だと考えています。

　そのためには上記にもあるように「どの細胞から、どういう方法でｉＰＳ細胞を作製すれば、がん化などを起こさず安全かということを、それぞれ１～２年間かけて徹底的に検証。作製したｉＰＳ細胞が本当に安全かどうかも、すべての遺伝情報を調べるなどして１年かけて検証する。」ことが必要です。

　なお、最近のｐｉＰＳ（たんぱく質だけで創るやつ）は、やっぱり、使い物になるか否かは、予想通り・・・？だね。

・・・ヒトｉＰＳ細胞の癌化マーカーを見つけた私からすれば。

　これで、「1勝10敗」（日本勢の完敗）の現状から「（今の）阪神の勝率」くらいにまで「回復」すればいいなあ≧(´▽｀)≦

　

• 
• 
• ツイート

　国は「妊婦健診の無料化」をうたって、出産までに必要とされる１４回分、

１人当たり約１１万８千円相当の財源を昨年度末から市区町村に手当てしたが、

実際にはすべてが健診費用には充てられていない実態があらためて浮き彫りになった。

　厚労省は同日までに自治体に調査結果を送付するとともに、一層の公費助成の充実を求めた。

　全国の市区町村を対象に４月１日時点の実施状況を調べた。

　助成額の都道府県別の平均では、最高が山口県の１１万１１２７円、

最低が大阪府の３万９８１３円で、その差は２・８倍だった。

　市区町村別では北海道初山別村の１５万円が最も高く、

最低は大阪府守口市の１万２５００円。助成額を明示していない市町村も五つあった。

　助成回数は平均１４回と、国の基準に沿っているが、

検査項目の一部しか助成していない自治体もあり、助成額に差が出た。

　健診費用は国からの補助金と地方交付税で賄う仕組み。

　ただ交付税の使い道は自治体に委ねられており、

財政難の市区町村が別の用途に使っていることが格差の要因とみられる。（共同通信）

コメント：

　出生率が１．３７に回復したということで、お喜びの政府関係者。

まあ、その現象は、「アラサー」の女性たちのライフスタイルの変化といった

興味深い観点からも説明できるでしょう。

　ただ、そういう状況で上記の格差発表・・・。

大阪在住の方々は、もっと怒っていい。

　最後の行を見ていれば、わかるでしょ？

大阪府が、妊婦ひいては女性をどうみているのかが。

　「別の用途」に使う・・・たとえば大阪府の庁舎移転とかね（笑）。

　「子沢山」で有名な、大阪府知事に文句を言うマスコミはいないのか？

• 
• 
• ツイート

　使用中止は厚労省が２００７年３月に決定。一方で今回の新型インフルエンザ発生後、同省は「新型の危険性を考慮した上で１０代でも使用できる」との見解を示し、医療現場では既に使われたケースもあった。今後も中止が続いた場合の新型への対応について、作業部会では「タミフルを使用できるケースを具体的に示す必要がある」との意見も出され、同省は今後、日本感染症学会などと検討を進める。

　この日の会合では、０６～０７年の流行期にインフルエンザで医療機関にかかった患者約１万人を対象に行った同省研究班の疫学調査結果について検討した。

　タミフルを服用した場合の異常行動のリスクは、服用しない場合の０・６２倍と低かったが、突然走りだすなど特に危険な行動を起こした患者に限定した解析では、服用した場合のリスクが１・２５倍、１０代に限ると１・５４倍と高い数値が出た。

　ただ、危険な行動を示した患者は３５人で、うち１０代は１１人。研究班はデータの不足から「解析結果は不安定だ」と評価。因果関係の有無は断定できないと結論づけ「明確な結論を得るには、危険な異常行動に限った研究が必要だ」と指摘した。

コメント：

　前に、ここの記事でも書いたように「タミフルの１０代への投与は原則中止」。

どういう場合なら、例外的措置を認めるのかだが、今回の新型では、ずいぶん使用された。成田や神戸のケースでは、当局から「タミフル」使えと指示されたという医師らがいるようだ。彼らは、「逆らって」リレンザを使った。正解だ。

「タミフルを使用できるケースを具体的に示す必要がある」というのは、至極まっとうである。ただ、早急に、そのガイドラインが示されるべきだ。

　

• 
• 
• ツイート

新型インフルについて兵庫県知事は、3日に「安心宣言」を出した。

しかし直後に、また、神戸で患者発生・・・。

「集団発生の可能性」がほとんどなくなったから・・・らしい。

　まあ、医学・医療上の理由というよりは、主に経済上の理由からの「宣言」でしょうが・・・。

　ただ、国際的には、一向に収まる気配がないな。

ＷＨＯは、再びフェーズ６ヘの移行を検討しはじめたし、重症度では「中間」と判断されている。報道によれば「軽微」というには、ちょっと躊躇われると、フクダ事務局長補代理が定例記者会見で述べたそうだ。ＷＨＯのフクダ氏によれば、今後、「軽微」、「中間」、「重度」の3段階法事方法（このブログで再三、言っている重症度評価）を早急に確立するらしい。

　こういう国際状況も踏まえて、国際都市・神戸を持つ兵庫県は、判断したほうがいいと思ったのだが・・・。一連の振る舞いは、「世界」が見ているのだから。。。

• 
• 
• ツイート

　日々、日本でも新型インフルの患者さんが、ポツポツと出ている。

しかも予想通り、米国などから帰国された患者さんたち。

　これで、水際対策なんぞ、なんの役にも立たないことが、今回の「第1波」でも立証されたであろう。第2波で役立てていただきたい。

　ところで、その「水際対策」で「ご活躍」のサーモグラフィー。

あの懐かしい「ＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）」の時に使用されたデータをみれば、３５００万人のスクーリングで、幸いにして「発見はゼロ」だった。

　まあ、こりもせず、今回の「第1波」でも導入されたわけだが、上述の体たらくだ。

なお、厚労省は今回、サーモグラフィーを１５１台を新規に購入していた。

　確か、1台あたり、200万円くらいだった気がする・・・。

ただ、4月終わりくらいに突如として、値上がりしたという話を聞いた。

医学・医療界において、通常こういうことは、まず、ありえない。

　真夜中のブレイクタイム中に調べたら、確かに４月下旬（新型インフル報道直後）に、１台１８０万円から３００万円くらいに、なぜか知らんが跳ね上がっているな。

　誰が「最終的に」懐に入れたんだ・・・ヽ(`Д´)ノ

・・・約1.8億円なんだけど。

　この問題・・・会期延長の国会で追求したのか、する気があるのか・・・野党の国会議員？

• 
• 
• ツイート

　パスツール研究所では、新型ウイルスの発生以来、

診断の迅速化とワクチン開発に向けた研究を進めていると強調。

アイレ理事長は、冬前にワクチンを大量に準備することができるとの見通しを示した上で、

「フランスでは国民全員にワクチンを接種させる可能性もある」と述べた。

　また、日本との連携について「昨年末に国立感染症研究所と関係強化の覚書を交わした。

今後、技術協力や情報交換など具体化する」と話した。（共同）

コメント：

　世界に冠たる「ウイルス学」の研究拠点であるフランスのパスツール研究所。

そこでの第2波の到来は、11月ごろと予測したか・・・。

　まあ、季節インフルでの従来傾向からの「予測」でしょうな。

　ちなみに、今年の2月に、鳥インフルのために「フォアグラ」とかの禁輸をフランス政府は指示してくれたわけだが、このあたりの季節って、ジビエが美味しい季節なんだよな・・・。

　・・・で、今度は「新型と鳥のハイブリッド」なんかが、フランスで出たら（出るでしょうが）、相当、長期間にわたり禁輸措置がとられるだろうねえ。

・・・理事長さん、どうよ？

共同通信の記者さんも、この辺、聞いてよ（笑）？

仕方ない、自分で聞くわ。

• 
• 
• ツイート

毎日新聞の報道ですが、他紙でも同様。

ほらね、やっぱり、出たでしょ、「試算」が。

新型インフルエンザの感染拡大を防ぐため、小学校や幼稚園、保育園が１週間
休校すると、共働きの親のどちらかが仕事を休むことで企業が被る経済的損失
は首都圏で４３７億円に上るとの試算を、富士通総研経済研究所（東京都港区）
がまとめた。親が休まなくてもすむような国の保育・教育体制づくりが急務と指摘
している。

同研究所の渥美由喜（なおき）主任研究員は「家族看護」を理由に従業員が
欠勤した場合、業務の中断や同僚による代替などにかかる費用を職場が
被る損失コストとして試算。

さらに、１人で家庭に居させることが不安な０歳から小学生までの子どもを持つ
共働きの親の割合、子どもの数など厚生労働省のデータと組み合わせた。

実際には、父母のどちらかが１週間すべて休めるケースは少ないとみて、平日
５日のうち母が２日、父が１日、残り２日は祖父母などに預けたと仮定。その結果、
経済的損失は東京都１５８億円、神奈川県１１３億円、千葉県８７億円、埼玉県
７９億円とはじき出した。

一方、今回の新型インフルエンザで休校休園が実施された兵庫県、大阪府では
実際の休校休園数から児童、園児の数を割り出し共働き世帯の割合をもとに
分析。兵庫県は１０９億３０００万円、大阪府は７０億６０００万円の損失と試算した。

渥美主任研究員は「共働き世帯を支える国や職場の体制は先進国の中で最も
遅れている。強毒性の新型インフルエンザが流行すると、このままでは損失額は
１０～１００倍以上になるとみている」と話している。【石塚孝志】

コメント：

　こういう試算をする組織を維持するコストが一番の損失では？

こんなもん、ほとんど算数じゃないか。

　いいなあ、こんな計算で高給もらえて（笑）。

• 
• 
• ツイート

　読者の薬剤師さんから、直前の記事にコメントいただきまして・・・。

コメント欄で返事するより、他の方々も知っておかれたほうが良い事項を含むので、

本篇に書きます。まあ「特許の話の記事」に直接は関係ないですが。。。

下記のようなコメントでした（注：少しだけ業界用語は補足してあります。）

　

「ジェネリックメーカー・・・いわゆる「ゾロのメーカー」が　ハワイに家族をつれていったり、新社屋を建設したり、スポーツ施設を作ったりと、、、納得いきません。私たちは、ゾロ変更のために時間と労力をかけて、（報酬が）３点ですよ（＝30円）。たったの！！」

コメント：

　今、厚生労働省の肝いりで、医療費削減の錦の御旗の元に「ジェネリック医薬品」が台頭しています。皆さんも、ＴＶのＣＭなどで散々、眼にするでしょう。

　まず、（特許切れの）ブランド医薬品と同等の効果・安全性を示し、安いといううたい文句ですが・・・。

　同等の効果が、一番？なのです。だって、患者さんでの長期観察の結果、同じだと証明されているものは、非常に少ないですし。

　それと、安い・・・それほど安いくなるわけではない。特に日本の「ジェネリック医薬品」の場合。

　だから、多くの医師は、まあ、「ジェネリック医薬品」でもいいか・・・患者の希望もあるし・・・とか使うにしても、消極的です。まあ、ゾロメーカーから、お金を貰っている「積極推進派の医師」もいますがね。

　私ですか？基本的に積極的ではありません。

患者さんにとって「安物買いの銭失い」になる可能性が高いものがまだ、多々ありますし・・・。

・・・で、こういうときに、プロの薬剤師さんの登場です。

特に長期間の服用になる場合は、彼らに相談します。

まあ、私も研究で医薬品を創っている関係上、そうは、引き下がりませんがね（笑）。

ただ、医師も薬剤師さんも、ここまで労力かけても、この国では経済的には報われません。

　本当はね。薬の処方は、プロの薬剤師さんが主導でやれるようになればいいのですが（医師とも相談の上でですが）・・・。ただ、まあ、医師会の御年寄は・・・そんなもん「医師の処方権」の侵害だ！許さんと、凄い剣幕ですわ。今後も課題でしょう。

　ここで、話変わって、冒頭の読者さんの意見・・・「ゾロ会社の社員の贅沢三昧」か・・・（笑）。今は、「開発型の医薬品メーカー」より、ゾロ会社のほうが、おおむね儲けています。株価をみていてもわかります。

　まあ、私の個人的な意見ですがね。私は「他人が汗水たらして創った業績・製品（知の結晶）を、平然とパクリ、気楽で良い生活をしてる奴ら」が大嫌いです。

　まあ、こういう奴らが「勝ち組」なんでしょうがね・・・。

私は、世界に通用する「価値組」でいたいと思います。

• 
• 
• ツイート

まずは、読売新聞の昨日の報道から・・・

　政府が６月中旬にまとめる「知的財産推進計画２００９」に、

薬の服用法を新たに特許として認める方針が盛り込まれることが、わかった。

　同じ薬でも飲み方や飲む量を工夫することで副作用が少なくなる事例があり、

こうした分野の研究開発を促す狙いがある。

　政府は推進計画に基づき特許の審査基準の改定作業に入り、早期実現を目指す方針だ。

　現在の特許制度では、薬自体や薬の用途などに関する特許は認められているが、

服用法にまで特許を認める考え方は日本では採用されていない。

　しかし、毎日服用するように開発した骨粗しょう症の治療薬を

１錠あたりの量を増やして服用回数を週１回に減らしたところ、

副作用が小さくなる事例が見られるなど、服用方法の研究が進めば

患者の負担軽減につながる医薬品は多いと見られている。

　製薬業界からは服用方法の研究開発には、

新薬の開発同様多大な費用と時間がかかるとして、

この分野での特許を認めるよう要望が出ていた。

　知的財産戦略本部の「先端医療特許検討委員会」で検討した結果、

特許を認めるべきだとの結論に達し、同推進計画に盛り込むこととした。

　今後、服用法の特許が認められることにより、

新薬としての特許が切れて同じ成分の後発医薬品（ジェネリック医薬品）

が販売されている薬についても、新たな用法・用量を発見すれば、

特許を申請して取得することができる。

　この場合、旧用法・用量で販売していた製薬会社が新たな用法・用量で販売しようとすれば、

特許を取得した会社に特許料を支払うことになり、薬が割高となる可能性もある。

コメント：

上記の記事で書かれていることは、

米国では採用されている、いわゆる「医療方法特許」です。

ちなみに欧州では、あまり採用されていません。

　この種の特許は、医療費の高騰を確実に招きます。

反面、患者さんにとって上記のような医学上のメリットもあります。

そして、特に「開発型の医薬品企業」にとっては、大きなメリットがあります。

ジェネリック医薬品メーカーにとっては痛手でしょうが。

　私が注目しているのは「疾患特異的iPS細胞」を利用した

医薬品の最適使用法の研究・臨床応用が、

この「制度」の成立によって加速されるということです。

ただし、患者さんにとって「費用効果」が良いものになるか

否かが課題ですが・・・。

　なお、上記の研究成果を米国に先に押さえられると

非常に難儀なわけです。昨日の記事にも書いたように・・・。

• 
• 
• ツイート